中尾太貴

「イノベーション立県」を目指す広島県。地域や企業の課題を解決するために行っている3つの取り組みとは。

中堅中小企業が1社でITを活用するのは人的にも予算的にも難しい――そのような中堅中小企業に対して地方自治体はどのような取り組みを行っているのだろうか。広島県が企業にITを浸透させるために行った取り組みを紹介する。

技術発展が目まぐるしい中国では、AIにおいても激しい開発競争が繰り広げられている。今後、さまざまな産業でも活用されるであろうAIサービスに必要なこととは何なのだろうか。

2020年から「5G」（第5世代移動通信システム）が日本で開始予定だが、その後の未来を考えたことはあるだろうか？　5Gはわれわれ生活にどのような影響をもたらすのか――。

144Labが開発した赤ちゃんの排せつ物を記録するIoT製品「うんこボタン」。144Labにとって初めてのIoT製品かつB2C向け製品ということもあり、開発にはさまざまな苦労があった。製品に詰められた、ある“思い”とは。

コミュニケーションロボット「Bocco」や、しっぽの付いたクッション型セラピーロボット「Qoobo」などを開発、提供している企業ユカイ工学。2018年はロボットの活用が進むのか。青木CEOは、ロボットの可能性について、どのように考えているのかを聞いてみた。

日本でも増加傾向にある「ビジネスメール詐欺」（BEC）。しかし、メールに添付ファイルもURLもないため、サンドボックスやフィルタリングでは対策が難しいのが特徴だ。企業はどうやって対策すべきなのだろうか。

Veeam Softwareアジア太平洋・日本担当　シニア・バイス・プレジデントのShaun McLagan氏はデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む上で「大切な要素」を話した。失敗しないDXのために企業は何に対して気を付けるべきなのだろうか。

GMOクラウドがカー製品分野に参入。マイカーを「コネクテッドカー」にするIoTソリューション「LINKDrive byGMO」と自動車整備店向け製品「LINKPit byGMO」を2017年9月に発売する。車両状態を遠隔診断し、不調を未然に防ぐ「予防整備」などを実現するという。

ZMPと日の丸交通が「レベル4推進研究会」を発足。他のタクシー会社とも協力しながら、2020年までに自動運転レベル4の自動走行タクシーの本格営業を目指すという。

ソフトバンクC&Sは2017年7月6日、プログラミングも学べるMakeblockの知育ドローン「Airblock」を2017年7月14日に発売することを発表した。※飛んでいる様子の動画あり

日本ヒューレット・パッカードが2017年6月15日にハイパーコンバージドインフラ「HPE SimpliVity 380」を発表した。専用のアクセラレーターカードによって、常時重複排除とデータ圧縮ができるという。

ブリヂストンは、タイヤの製造、販売からソリューションの提供へとビジネスの“かじ”を切り替えている。同社はソリューション事業を進めるために、デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組んだ。どのような取り組みを進めたのかを紹介する。

2017年4月26〜28日に「ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット」が開催された。古い機械を多く持つ旭鉄工が、どのようにIoTに取り組んだのかを紹介する。

日本IBMは2017年4月24日、「IBM Watsonを活用した次世代超高速開発」を発表した。アプリケーション開発の計画から運用保守の効率化を支援するという。

日本マイクロソフトと小柳建設が、建設業の「Microsoft HoloLens」活用に関して、協業を発表した。3つのコンセプトを基にプロジェクトを進めているという。

マカフィーは、世界で検知したサイバー脅威のレポート「McAfee Labs脅威レポート: 2017年4月」を発表した。新型マルウェアやランサムウェアの動向についてまとめている。

TechTargetジャパン会員読者は2016年、情報系システム関連の話題の中で何に注目したのでしょうか。記事ランキングで振り返ります。

アプリケーション開発において、APIやマイクロサービス、ハイブリッドクラウドなど多くの新しいトレンドが生まれている。企業が新しいビジネスを創出するために、それらの技術をどのように活用すればいいのだろうか。

多くの企業は、人材に関してさまざまな問題を抱えている。実際にどのような問題があり、どのように解決すればよいのか。タレントマネジメントソフトベンダーのCEO アダム・ミラー氏に話を聞いた。

IoTやビッグデータなどをビジネスに生かす「デジタル産業革命」が日本でも叫ばれる中、ERPシステムを見直す動きが広がっているという。その理由を探る。

Google フォトやOffice 2016など、さまざまな動きがあった情報系システム。中堅・中小の卸売業／小売業の読者は、何に注目したのでしょうか。記事ランキングで振り返ります。

グーグルは、2015年6月17日と18日に「Google Atmosphere Tokyo 2015」を開催した。その中で披露された「Google Apps for Work」の活用事例を3つ紹介する。

Microsoft Officeは、その主要な舞台をクライアントPCからモバイルデバイスへ変えつつあります。2015年上半期に公開した、情報系システム関連の記事ランキングを紹介します。

日本一人口密度が高い街である豊島区が2015年5月に新庁舎を開庁した。それに合わせて、コミュニケーション基盤を一新し、組舎内コミュニケーションの方法を変えてきたという。

国内のグループウェア製品の動向はどうなのか。2015年5月11日〜13日に開催された第7回クラウド コンピューティングEXPOで出展していた、主要なベンダーのブースを紹介する。

シスコシステムズは、いつでもどのデバイスでも社内外問わずにWeb会議が可能なSaaS（Software as a Service）を発表した。

ユニファイドコミュニケーション基盤製品「Microsoft Lync」。全世界3億人が使用するコミュニケーションツール「Skype」と統合し、「Skype for Business」として再始動する。

円安やビザの拡大で増加している訪日外国人。同時に、多言語サービスの需要が増えている。ブレインプレスは、こうした需要に対し、1分単位で使えるクラウドベースの通訳サービスを発表した。

プライバシーマークの取得／更新のために、従業員に対してセキュリティに関する教育を行ったり、試験を行うのは意外にコストと時間がかかる。教育と試験をオンラインで全て行うサービスをシアトルコンサルティングが発表した。

現場の気付きや考えをリアルタイムで地域や職種、役職を越えて共有することは困難だ。ドリーム・アーツは、こうした課題の解決に役立つ大企業向けの情報共有支援サービル「知話輪」を発表した。

筆記通訳などの情報伝達手段がない会議では、聴覚障害者が議論の内容をリアルタイムに把握することは難しい。富士通は、音声認識を活用した会議の情報共有アプリケーションを発表した。

Dropboxに保存している大量のMicrosoft Word／Excelのデータ。ローカルにダウンロードしなくても編集が可能になった。

サイボウズが、オンラインストレージサービスを提供しているDropbox Japanとエンタープライズ分野において業務提携を発表した。

インターネットに接続できる環境があればURLにアクセスするだけで使用できるWeb会議システムの「LiveOn」が、7つの機能強化を発表した。

シード・プランニングは、国内のビデオコミュニケーション市場の市場調査の結果を発表した。クラウドやスマートフォン、タブレットなどにより、企業のコミュニケーションが変わりつつある。

アスクはThermaltake製のミドルタワー型PCケース「Urban S41」を発売する。サイドパネルに吸音材を採用するなど、静音性を高めた仕様を特徴とする。

上海問屋から、LANケーブルを使用するUSBエクステンダーが発売された。プリンタやスキャナをPCから離れた場所に設置するときに向くという。価格は1万1999円。

シスコシステムズは5月8日、「2013年度版シスコセキュリティレポート」の日本語版を公開した。併せて、モバイル端末向けのVPNクライアントの日本メーカー製Android端末への対応も完了したことを明らかにした

AWSは同社初となる認定プログラムを発表した。ネットワーク、ストレージ、セキュリティとデータベースに関する専門技術および、Webサーバやアプリケーションサーバに関する知識を問い、スキルを認定する。