長町基

長町基がアイティメディアで執筆した記事一覧です。

記事一覧

自然エネルギー:

大林組は、ニュージーランドのTuaropaki Trust(トゥアロパキ・トラスト)社と、地熱電力を利用したCO2フリー水素製造・流通の共同研究に関する覚書を締結した。将来的に国内外においてCO2フリー水素関連事業に参画するため、ノウハウを集積するという。

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蓄電・発電機器:

日新電機は、625キロボルトアンペア(kVA)蓄電池用パワーコンディショナー(PCS)を新たに開発、2018年2月より販売開始したと発表した。リチウムイオン電池、鉛電池、レドックスフロー電池、NAS電池など各種蓄電池に対応可能としている。

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IT活用:

国際航業は、太陽光パネルと蓄電池の導入効果を診断するサービス「エネがえる」のメジャーアップデートを実施したと発表した。これにより、操作画面のUI改善や太陽光・蓄電池の経済効果を長期間で診断する機能などを追加する。

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IT活用:

大阪ガスは、IoT(モノのインターネット)対応ガス機器を利用する顧客を対象に、スマートスピーカーを活用した風呂への給湯や、遠方に暮らす家族の見守り機能などIoTを活用したサービスを2018年4月から拡充する。

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モノづくり、女性の力:

モノづくり現場において女性の力を効果的に生かしていくためには何が必要となるだろうか――。オートメーションと計測の先端技術総合展「SCF2017/計測展2017 TOKYO」では、「モノづくりの最前線で輝く女性たち」をテーマに日本機械学会会長の大島まり氏が講演した。

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蓄電・発電機器:

東北大学と東北特殊鋼が、振動で発電する機能を持つ鋼板を開発。身のまわりの生活振動や、工場設備などの微小な振動を利用するIoTセンサー、省電力が課題のEVなどでの利用が期待される。

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蓄電・発電機器:

ハンファQセルズジャパンは、住宅向けハイブリッド蓄電システム「HQJB-Aシリーズ」を2018年4月上旬から販売する。電池容量5.6キロワット時(kWh)の蓄電池と、変換効率96.5%の高効率ハイブリッドパワーコンディショナーを組み合わせた。

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太陽光:

みちのりホールディングスらは、福島県会津若松市内で次世代スマートバス停の実証実験を2月17日から開始する。このスマートバス停は運行状況や各種情報を提供しつつ、バス停の太陽光パネルで自律稼働ができる。

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蓄電・発電機器:

三菱日立パワーシステムズは、固体酸化物形燃料電池とマイクロガスタービンによる加圧型複合発電システムを、丸の内ビルディング(丸ビル)向けに初めて受注した。本システムで蒸気または温水のコージェネレーションを活用した場合、総合効率はそれぞれ65%、73%以上に達するという。

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ワイヤレス通信アセスメントサービス:

PwCサイバーサービスは、Wi-Fiや特定小電力無線などの“ワイヤレス通信のセキュリティリスク”を調査および検証する「ワイヤレス通信アセスメントサービス」の提供を開始。一連のアセスメントを通じて、ワイヤレス通信におけるセキュリティ対策の課題を明確にし、適切な対策を促したい考えだ。

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電力供給サービス:

新電力の販売電力量は順調に拡大し、2025年度には2016年度比2.3倍の1547.0億kWhと新電力のシェアは20%を超えるーー調査会社の富士経済が市場予測を公開した。

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自然エネルギー:

日立キャピタルのグループ会社であるよこはま風力発電は、青森県横浜町に32.2MWの「横浜町雲雀平(ひばりたいら)風力発電所」を建設し、商用運転を開始した。年間発電量は、一般家庭の約1万5000世帯分に相当する6万8000MWhとなる予想だ。

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中小製造業のIoT:

課題とされる中堅中小製造業のIoT活用だが、活用を広げるためには何が必要か――。オートメーションと計測の先端技術総合展「SCF2017/計測展2017 TOKYO」では、「中堅・中小製造業のIoT導入ユースケース紹介」をテーマにパネルディスカッションが開催された。

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省エネビル:

三谷セキサンと積水化学工業は、既製杭(くい)を用いた地中熱交換器内蔵既製コンクリート杭「Hybrid Pile MS」を共同で開発した。従来工法と比較すると、工期短縮やコスト削減に加えて、都心部などの狭い敷地においても適用性が向上するメリットがある。

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協働ロボット:

協働ロボットを現場で活用するのにどのような工夫が必要か――。ロボット技術の総合展示会「2017国際ロボット展」では、ロボットメーカーおよびユーザー企業によるパネルディスカッション「ロボットフォーラム2017」が実施され、協働ロボットの意義について語った。

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太陽光:

オムロンとSolarEdgeは、高圧用太陽光発電システム向けパワーオプティマイザーとパワーコンディショナーを2018年3月に発売する。SolarEdgeが得意とする、太陽光パネルごとに発電最適化する技術を搭載した製品を、オムロンの販売・アフターサービス網がサポートする。

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太陽光:

三井物産は、米国発電事業大手AES Corporationと共同で、独立系発電事業(IPP)案件を受注したと発表した。三井物産にとってヨルダンで3件目となる本案件は、出力約52メガワット(MW)の太陽光発電所を建設し、商業運転開始は2019年を予定する。

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太陽光:

住友電気工業は、2018年2月より既設太陽光発電所向けに、後付け可能なストリング監視ソリューションを販売開始する。SCADA(Supervisory Control And Data Acquisition)未導入の既設サイトでも、低コストに監視が始められることが特長だ。

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蓄電・発電:

三菱日立パワーシステムズは、空気冷却方式の新型ガスタービンが発電効率64%に到達したことを確認したと発表した。旧式の石炭火力発電設備を本形式ガスタービンに置き換えることで、CO2排出量を約70%削減することが可能だ。

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自然エネルギー:

名城大学が雑草からメタンガスを取り出し、そのままガスエンジンで発電する手法を開発。放置された稲わらなどから発生し、地球温暖化にもつながるメタンガスを有効利用する手法として期待される。

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自然エネルギー:

住友重機械エンバイロメントは、梅加工食品の大手である中田食品からバイオガス発電型嫌気性廃水処理システムを受注したと発表した。梅調味廃液の浄化工程で発生するバイオガスから360キロワット(kW)の発電ができる。

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第2回 スマート工場EXPO|ジェイテクト 講演レポート:

「第2回 スマート工場EXPO」の特別講演で、ジェイテクト 取締役副社長 兼 工作機械・メカトロ事業本部長の井坂雅一氏が登壇。「人が主役のスマートファクトリー」をテーマに、ジェイテクトのIoE(Internet of Everything)ソリューションの導入事例を交え、同社の取り組みを紹介した。

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自然エネルギー:

大阪ガスは、同社の100%子会社が三重県松阪市のバイオマス発電事業運営会社「バイオマスパワーテクノロジーズ」に出資し、松阪市におけるバイオマス発電事業に参画したと発表した。発電出力は1990kW、年間発電量は一般家庭約4000世帯分の年間使用電力に相当する約1394万kWhを見込む。

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