那須慎二

サイバー攻撃者にとって「メール」は狙いやすく効率の良いターゲットです。つまり、攻撃者にとって「簡単に突破できない」と感じさせる対策が重要になります。中堅・中小企業でも難しくない7つの対策を紹介します。

IPA「情報セキュリティ10大脅威」によると、組織における脅威の上位にメールを入り口としたサイバー攻撃が並んでいます。これほどにメールが狙われる理由は、攻撃者の立場から想像すると一目瞭然でしょう。

どれだけシステムにセキュリティ対策を施しても、最後に残るのは「人の脆弱性」。全社員に「情報漏えいが起きたら大変なことになる」と意識付けるにはどうすればよいか――ポイントは「情報の洗い出し」です。

初めてテレワーク制度に取り組む企業が、セキュリティポリシーを整備する際には、取りあえずPCの利用履歴を取得することから始めてみましょう。利用実態を把握できれば、自社に最適なルールが自然と導かれます。

いまだ記憶に新しい、仮想通貨「NEM」（ネム）の不正流出事件。「自分は仮想通貨取引をしていないから関係ない」と考える人もいるかもしれませんが、実は、誰にとっても教訓となる重要なポイントがあります。

働き方改革の旗の下、政府はテレワーク制度の普及を推進しています。持ち出したモバイルデバイスをオフィス以外の場所で使う際に必要となるセキュリティ対策について解説します。

サイバー攻撃対策を従業員の力量に任せるのは危険です。IT資産のセキュリティ対策を一元管理する「クラウド型セキュリティサービス」のメリットを解説します。

便利なクラウドサービスをあれこれ利用していくうちに、パスワード管理が面倒になったユーザーは、いつしかパスワードを使い回すかもしれません。セキュリティ担当者として打つべき対策は？

カフェやホテルが提供する無料の公衆無線LANを利用してモバイルワークをするのは便利なもの。ただし情報漏えいのリスクが潜んでいることを留意しなければいけません。

ウイルス対策ソフトでは防ぎきれないサイバー攻撃の1つが、「Java」や「Adobe Flash Player」などの脆弱性を突いた攻撃です。対策は最新版にアップデートして脆弱性をつぶすこと。一人情シスでもできる対策とは？

ランサムウェア「WannaCry」が世界中にもたらした混乱を考えると、中小企業がサイバー攻撃によって倒産するような事態はいずれ本当に起こるかもしれません。まずはデータのバックアップを検討しましょう。

持ち帰り残業は、労務上もセキュリティ面でも大きな問題です。従業員が業務データを個人のオンラインストレージへ持ち出すといった問題を放任していると、情報漏えいのリスクにつながります。

近年ではスマホの「不正アプリ」によるセキュリティ被害が問題視されています。従業員がそれを有名アプリと勘違いしてインストールしてしまう、という事態を防ぐには、どのような対策が必要なのでしょうか。

身代金要求型不正プログラム（ランサムウェア）が依然として猛威を振るっており、対策は待ったなしの状況です。現状の被害傾向を踏まえ、最低限対策すべきことを紹介します。

広報や通販などへのWebサイト活用は一般的になったが、セキュリティ対策は万全だろうか。Webサイトの更新や管理に広く利用されるCMS（コンテンツマネジメントシステム）の意外な落とし穴と、お勧めの対策を解説する。

インターネットと社内LANの間に施すセキュリティ対策としてUTM（Unified Threat Management：統合脅威管理）は効果的だ。主要ベンダーの製品を紹介する。

組織内部者の不正行為による情報流出の防止には、組織へのロイヤリティー（忠誠度）が重要な鍵を握っています。その上で、不正行為を検知し、分析するシステムを組み合わせると有効です。その具体的な方法とは？

インターネットバンキングを利用する中堅・中小企業を狙った不正送金の被害が急増しています。被害に遭ったときに金融機関の補償条件に入りやすくする、最低限必要なセキュリティ対策とは？

ランサムウェア被害が企業規模も地域も問わず急増しています。特に中小企業の場合は、被害に遭遇してしまうと泣き寝入りしてしまうケースも。実際にどんな被害が起き、早急に取り組むべき対策は何なのでしょうか。

もし最近、オフィシャルサイトの表示が遅い気がしたら、標的型攻撃の可能性を考えてみましょう。実はPCが遠隔操作されていたことに気付いていないだけかもしれません。

中堅・中小企業を狙うサイバー攻撃は年々増加し、実被害に遭遇するケースも増えています。例えば「スピアフィッシング」による標的型攻撃は、どのように仕掛けられ、どう対策すればいいのでしょうか？