ダイレクトメールに超極薄紙、同じ郵便料金でも3〜5倍のページ数を確保：仕事耕具

凸版印刷は超極薄紙を使用したダイレクトメール用パンフレット「超極薄紙DMパンフレット」を開発した。同じ郵便料金でも3〜5倍のページ数を確保できるため、盛り込む情報量も増やせるのがメリットだ。

[鷹木創，ITmedia]

　凸版印刷は8月27日、超極薄紙を使用したダイレクトメール（以下DM）用パンフレット「超極薄紙DMパンフレット」（ちょうごくうすがみでぃーえむぱんふれっと）を開発したと発表した。価格は、印刷部数10万部で1部約14円。すでに8月15日から金融業界や流通業界などを対象に販売している。

　超極薄紙DMパンフレットでは、1平方メートルあたり20グラム、25グラム、33グラムといった3種類の厚み超極薄紙を用意している。この超極薄紙とは、1平方メートルあたり40グラムのいわゆる軽量用紙をさらに薄くした用紙。コピー用紙（1平方メートルにつき64グラム）などと比較すると約半分の厚みとなる。通常は辞書や約款の書面などに利用されており、これまでモノクロや2色刷りなどが一般的だったが、「超極薄紙DMパンフレット」では4色印刷に対応した。サイズはA4〜A5変形まで対応できるという。

　凸版印刷によれば、DM用パンフレットではこれまで、1平方メートルあたり56グラムの用紙が主流だったという。超極薄紙を使用した場合、同じ郵便料金でも3〜5倍のページ数を確保できるため、盛り込む情報量も増やせるのがメリットだ。

　また、製造工程で使用用紙面積を削減した。32ページの一般的なDM用パンフレット（210×100ミリ）を100万部印刷する場合、1平方メートルあたり64グラムのコピー用紙では25トンのパルプが必要だったが、33グラムの超極薄紙では13トンに減少する。12トンあまりのパルプを削減できるわけだ。このほか、針金を使わないのり綴じ「グルー綴じ」を採用。紙の綴じに利用している液体のりは、有害物質を出さないタイプのもので、リサイクル性にも優れているという。

　2007年9月に金融庁が施行する「金融商品取引法」によって、金融機関にはこれまで以上に、金融商品やリスクの正確で分かりやすい投資家に対する説明が求められる。DMによって投資家に提供する情報量が増えれば、郵送コストも増加するため、金融機関では情報量が増えてもコストを維持できる対策が必要だという。凸版印刷では「米国で1人あたりのダイレクトメール受け取り通数は、日本の約7倍。日本でも今後さらに需要が拡大していく」と予測している。