コラム
» 2013年12月27日 11時00分 UPDATE

ICHIROYAのブログ:サラリーマンの時、どうやって勉強すればよかったのか (1/2)

ビジネスパーソンの勉強法についてはさまざまな書籍が出ているし、ブログやSNSにも公開されている。でも「何のために」が分かっていないと、勉強して得た情報がムダになってしまう。そこで“真に仕事に生かせる勉強”とはどのようなものなのかをまとめてみた。

[和田一郎,Business Media 誠]

この記事は、ブログ「ICHIROYAのブログ」より転載、編集しています。


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 自営業が軌道に乗った今、サラリーマン時代を振り返って思うのは「もっと勉強すればよかった」ということだ。しかし、実際に何をどう勉強すればよかったのだろうか。

 もちろん、勉強法については、さまざまな書籍や雑誌で紹介されており、僕もたくさん読んだ。しかし、結局、19年間にわたるサラリーマン生活の中では、それをうまく生かすことができなかった。

 いくつかはっきりしたことはある。

(1)日経新聞をすみずみまで読んでもあまり能率はよくない

(2)ビジネス本をランダムに読んでも同じところをぐるぐる回って進歩しない

(3)英語などの語学の勉強は結局、使う局面がないと続かない

 では、どうすればよかったのか。

 あくまで後から考えたことであり、僕が実践して成功したわけではないのだが、まずはまとめてみた。

“会社の方針や指示が意味すること”を理解するための学び

 まず勉強のテーマだが、

(1)自分の専門分野に関するテクニカルな勉強

(2)経営陣の意向を肌で感じるための経済、経営の勉強

(3)人間、組織の認識を深めるための勉強

(4)将来のための勉強

の4つに分けて考えるのがよいのではないだろうか。若い頃の僕は、そこがごっちゃになっていたと思う。

 (1)の専門分野の勉強は、特にその必要性も方法も書く必要はないだろう。

 (2)の経営、経済の勉強の目的は2つで、「社長・経営陣の身になって考える力を付けること」と「自分の置かれている環境の変化を予測できる能力を身に付けること」だ。

 例えば係長になれば、マネジメントの方法は否が応でも現場で学んでいくし、悩んだときには、先輩に尋ねたりマネジメントの本から学ぶことはできる。

 だけど、会社が下ろしてくる方針や指示の意味を、まさに経営陣の肌感覚で理解するというのは、かなり難易度が高い。それを理解するには、社の経営状況や経済動向、同業者の動向、将来の予測などについての広範囲な知識が必要になる。

 現場にいて毎日走り回っていると、上からの指示がばかげて見えることが多い。もちろん、だめな会社、傾きつつある会社がそんな指示を下ろしてくる場合もある。しかし、ちゃんとした会社であればたいていの場合、ばかなのは現場で反発しているあなたの方である。

 経営陣の危機感や株式市場からの圧力は、一般社員の想像から大きく乖離している場合が多い。会社がばかげたことをやっていると思ったら、経営陣の正気を疑う前に、自分の勉強不足を疑ってみた方がいい。

 それでは、“会社の方針や指示の意味”を理解するにはどうしたらよいのか。

 日経新聞や各種の書籍はもちろん役に立つだろう。そして、そのときは、「何のために」ということを意識した方がいい。それを常に意識することで、情報収集の効率が上がると思う。

 経営陣から直接話を聞くことができれば、それもよい勉強になる。直接でなくても、その薫陶を受けている上司がいれば、じっくり話を聞かせてもらうのもいい。会社に入って、ゴルフや組合活動などが推奨されるのは、まさにそういうチャンスが増えるからでもある。

 株主になって、株主総会に出席するというのもいいかもしれない。総会に出れば、社長の生の声を通じて、自分の会社が何を課題としていて、何をどんな風に達成することを広く世界に約束したのか――ということを理解できるのではないだろうか。最近では株主総会の様子を動画で配信している会社も多いので、そういったものは、本気で見ておくべきだろう。自社の株を持てば、株主の気持ちもよく分かるし、自社の業績にも敏感にならざるをえない。もちろん、単元株数(100株とか)買うには少なくない資金が必要だし、株価の下落も心配だが、これ以上ないくらい勉強になるだろう。

 ちなみに、ばかげているように思える方針や指示が下りてきたら、反応の仕方は3種類だ。

(1)一見ばかげているようでも、その背後の意味を理解して、全力で取り組む

(2)意味は理解できないが、ともかく、全力で取り組む

(3)意味が理解できないので、サボタージュする

 (1)のように動くのが望ましいが、勉強が足りないうちはせめて(2)のやりかたで取り組んでほしいものだ。

 まだ見ぬ創造的な解決法がどこかにあって、経営陣がそういう方向を明示すべきだと思い込んで現実的な指示をサボタージュする(3)のやり方をしていると、将来、組織での居場所がなくなるのは、間違いない。

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