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» 2016年12月12日 05時30分 UPDATE

バルサへの拠出額は約257億円:スポーツとIT企業――親密な関係の理由 (1/2)

IT企業によるスポーツ関連の取り組みが相次いでいる。楽天、ZOZOTOWN、DeNA――知名度や信用を向上させられる利点があり、インターネットによる情報発信と相性がいいことも魅力になっている。

[産経新聞]
産経新聞

 IT企業によるスポーツ関連の取り組みが相次いでいる。楽天はスペインの名門サッカーチーム「FCバルセロナ」との間でパートナー契約の締結で合意。国内では衣料品販売サイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」を運営するスタートトゥデイが千葉マリンスタジアムの命名権を取得した。傘下にプロ野球・横浜DeNAベイスターズを持つディー・エヌ・エー(DeNA)は、スポーツ事業が通期で初めて黒字化する見通し。知名度や信用を向上させられる利点があり、インターネットによる情報発信と相性がいいことも魅力になっている。


 メッシ、ネイマールなどのスター選手を擁し、「バルサ」の愛称で世界的に親しまれているFCバルセロナ。2017年に始まるシーズンから、そのユニホームの胸には「RAKUTEN」の文字が刻まれる。契約は4年間(1年間の延長オプションあり)で、拠出額は5500万ユーロ(257億円)。スポンサーの候補には、中国のアリババや米アマゾンなど同業大手の名前が挙がっていた。企業規模や知名度で劣る楽天の獲得は、欧州などで驚きをもって受け止められた。

 楽天・欧州といえば16年6月にスペインだけでなく、英国、オーストリアの通販サイトと事業拠点を閉鎖すると発表したばかり。一見、チグハグに見える戦略にはどんな狙いがあるのか。三木谷浩史会長兼社長はバルサ契約の発表時、「世界でのブランド戦略を強化するだけでなく、新たなイノベーションの枠組みを作っていくパートナーとなる」とのコメントを発表している。

 イノベーションの真意は定かではないが、同社は「これまでにないサービスやエンターテインメントを提供する」としている。バルセロナを拠点に12カ国で展開している動画配信サービス「Wuaki(ウアキ).tv」や、キプロスの子会社が運営する対話アプリ「バイバー」などで、情報発信を強化するとみられる。通販サイトもフランスとドイツでは継続しており、今回の契約をテコに知名度を上げ、欧州戦略を立て直す考えだ。

 楽天の発表と前後して、日本でも新しいコラボが誕生した。プロ野球・千葉ロッテマリーンズの本拠地、千葉マリンスタジアムの命名権をスタートトゥデイが千葉市から取得したことで、16年12月1日から同球場は「ZOZOマリンスタジアム」に改称した。

 同社は本社をマリンスタジアムと同じ千葉市美浜区に置いており、「幕張手当」というユニークな社内制度も整備。これは幕張近辺に住む従業員に対し、月額5万円を支給するものだ。命名権獲得に際し、同社は「マリーンズファンのみなさまや地域の方々に喜んでいただけるよう、ZOZOマリンスタジアムを活用した企画を検討していく」と、地域活性化への意欲を示している。ゾゾダウンの知名度を向上させる狙いもありそうだ。

今季セ・リーグで2冠を獲得したDeNAベイスターズの筒香嘉智外野手
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