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» 2017年08月30日 12時36分 公開

首都圏が先行:鉄道会社、アプリ開発にチカラを入れている (1/2)

関西の鉄道各社が、相次いでスマートフォン向けアプリを導入している。列車の運休や遅延などの情報を伝えるもので、乗客の利便性を高めるとともに、イライラを少しでも減らすのが狙いだ。

[産経新聞]
産経新聞

 関西の鉄道各社が、相次いでスマートフォン向けアプリを導入している。列車の運休や遅延などの情報を伝えるもので、乗客の利便性を高めるとともに、イライラを少しでも減らすのが狙いだ。首都圏では車両の混雑具合などを伝えるアプリも登場。トラブル時の対応に追われる駅員の負担軽減も期待されている。

アプリを改良

列車の運行情報を伝える鉄道会社のアプリ

 近畿日本鉄道は、昨年12月に運行情報を提供する「近鉄アプリ」の配信を始めた。今年6月には、列車が今どの辺りを走っているかや、車両の種類を、遅れる時間とともに表示できるように改良した。8月19日時点で10万件弱ダウンロードされている。

 親会社の近鉄グループホールディングスが6月に大阪市内で開いた株主総会では、「人身事故の際に、現場に十分情報が届かない」と株主から苦言が呈され、鉄道の和田林道宜(みちよし)社長が、アプリの積極利用を呼びかける場面もあった。

 「お出かけ」に便利なアプリを提供しているのが阪急電鉄。今年3月、運行情報に加え、沿線のイベント・施設の情報を配信する無料アプリ「TOKKアプリ」をリリースした。8月19日現在で約3万2000件ダウンロードされている。

 駅近くの所定の場所で撮影すると、画面上に駅名の看板やキャラクターなどが登場、一緒に撮影できる機能もつけている。広報担当者は「まだまだこれから、機能を強化していきたい」と話す。

JR西日本は、平成26年7月から遅延情報をスマホに強制(プッシュ)通知するアプリを配信。今年7月末で69万4000件ダウンロードされている。

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