そのインセンティブ制度、本当に効果ある？ 企業と従業員の間で課題認識の差あり：もらってやる気が出た1位は「現金」

[ITmedia]

　そのインセンティブ制度、本当に効果ある？　企業が従業員のモチベーションを向上させるために実施するインセンティブ制度に関する調査をJTBが実施したところ、企業と従業員との間でインセンティブに対する課題意識に差があることが分かった。

インセンティブ制度についての課題：企業側（＝プレスリリースより）

　インセンティブ制度の課題について聞いたところ、企業側では「取り組む対象者が限られている」（25.0％）がトップに挙がった。次いで、「結果として入賞者の顔触れが変わらない」（18.3％）、「やる気が高まらない」「組織としての目標が達成できない」（ともに14.4％）、「マンネリ化している」「効果の可視化ができない」（ともに10.6％）だった。

　インセンティブを獲得する従業員が同じ顔ぶれになってしまう傾向があると感じている企業が多く、「成果を上げる社員はいつも同じ」「良い顧客を抱える人が良い成績を残す事実を変えていきたい」などの意見が集まった。

インセンティブ制度についての課題：対象者側（＝プレスリリースより）

　一方で、従業員では「やる気が高まらない」（24.0％）が1位にランクイン。「マンネリ化している」（23.4％）、「結果として入賞者の顔ぶれが変わらない」（16.4％）、「組織としての目標が達成できない」（14.8％）、「取り組む対象者が限られている」（11.5％）――と続いた。インセンティブ制度自体に魅力を感じていないことがうかがえる回答が多かったという。

　回答した従業員からは「達成基準があいまい」「経営陣の求めるものと労働側の求めるものが違うのでやる気が出ない」「（インセンティブ制度が）変化に乏しく有効な施策になっていないと感じる」といったコメントが寄せられた。

　では従業員のやる気を引き出すインセンティブは何なのか。最も多かった回答は26.9％で「現金」だった。その他には「ギフト券」（18.2％）、「特別休暇」（13.5％）、「優勝者だけの旅行」（10.7％）、「表彰式・パーティー」（9.1％）などが挙がった。

　調査は6月27〜29日にかけて、20歳以上の会社員を対象にインターネット上で実施した。有効回答416件を得た。