一連の意見を踏まえ、古野氏は「優秀な人材は今の環境に満足せず、さらなる成長を求めて転職することが分かった」と分析。「スキルを他社で生かしたい」と考える人が一定数存在したことから、「特定の企業でだけ使える局所的なスキルではなく、どの企業にいっても通用する汎用的なスキルを身に付けたいという考えのもと、転職に踏み切る人も多いようだ」と指摘する。
会社になじんでいても、あえて新しい環境を求める背景には「『同じ会社に在籍し続けると(価値観が)保守化してしまう』『主体的なキャリア形成ができなくなる』という考えがあるのだろう」とみる。また、「社歴が長くなると『ぼんやりしていると、転職自由度が低くなるのでは』と危機感を感じるのだろう」としている。
こうした理由で転職した若手の中には、上司などから引き止められた経験を持つ人も多かった。だが「給料を上げると提案されたが、この会社では成長できないと判断した」「部下が退職すると上司の評価が下がるため、評価を落とさないために引き止められていると感じた」といった要因により、応じない例がほとんどだった。
ではどうすれば、転職者に有利な“売り手市場”の現在においても、優秀な人材を自社にとどめ、貢献してもらうことが可能なのだろうか。
古野氏は、労働時間・給料・職場環境といった労働条件の見直しはもちろんのこと、社員に適切な負荷を与えたり、裁量権を持って取り組める仕事の幅を広げたり、日々のコミュニケーションを充実させたりすることが重要だと主張する。
「難しいタスクをあえて任せることや、越境学習や副業を許可して、学ぶ機会を増やすことによって、マンネリ化(による離職)は防げる。また、立候補すれば他部署に異動できる制度を整えたり、その制度を利用しやすい社風を醸成したりすれば、転職しなくても社内でチャレンジができるようになる」
「上司が部下と一緒に目標を設定したり、成果を適宜フィードバックしたりと、密な対話を行うことで、部下の悩みや要望を見逃すケースを防げる。対話の際は、仕事内容への意味付けを行うことも大切だ。一昔前は、上司が部下に『取りあえずこの仕事をやってみろ。意味はそのうち分かる』などと指示することがあったが、今は目標が見いだせなくなった人は離職してしまうので、この方法は逆効果だ」
テレワークやフレックスタイム制などを取り入れ、優秀な社員が自律的に仕事ができる制度を整えることも、離職防止には欠かせないとみる。「特に大企業は環境を見直すべきだ。大企業は社員をコントロールしたがったり、『これをやると業績が下がるんじゃないか』と過剰に心配したりし、労働環境を改革できないケースがある。むしろベンチャーの方が自律的に働ける環境が整ってきている」と古野氏は指摘する。
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