「Information-Age Applications Day 2005」で、ヘッドストロング・ジャパンのプリンシパルで、金融庁CIO補佐官の桑原義幸氏がEA導入の考慮点について講演した。
日本オラクルが開催した「Information-Age Applications Day 2005」のブレークアウト・セッションで、コンサルティングファームのヘッドストロング・ジャパン(旧ジェームス・マーチン・アンド・カンパニー)のプリンシパルで、金融庁CIO補佐官でもある桑原義幸氏が、EA(Enterprise Architecture)導入の考慮点について講演した。
「変化に強いIT」と題したブレークアウト・セッションには、ヘッドストロング・ジャパンのプリンシパルであり、金融庁情報化統括責任者補佐官、金沢工業大学大学院 客員助教授を務める桑原義幸氏が登壇した。
桑原氏はまず、EAが登場した背景について、1970年代から2000年までを10年単位で区分して次のように解説した。70年代のレガシーから、80年代のクライアント/サーバシステムまでは、いわゆる部分最適であり、全体最適という言葉自体がなかった時代。
1990年代に入ると、ERP/パッケージが登場し「全体最適」という言葉が生み出された。ただし、この頃に本当の意味で全体最適化が実現されたとはいえず、2000年代に入りEA(エンタープライズアーキテクチャ)という言葉が出現して今日にいたっている。
同氏は、変化に対する機動性、IT投資効果の追求といった言葉も90年代以降に出てきたが、IT投資がどれだけ経営に貢献しているかを、明確にとらえることができなかったと振り返る。
「これをEAで実現しようというのが今の動きであり、EAに対する期待度は大きいものがあります」(桑原氏)
同氏は「EAの目的」として次の3点を挙げた。
3番目の目的は、ITの可視化と言い換えられる。ITは見えそうで見えないのが現実だ。これらの目的に対する「EAのゴール」は、次の3点となる。
2番目のゴールであるコスト削減が重要視されており、コストを削減しつつ経営への貢献度を最大化することへの期待値が高まっている。
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