従量課金の仮想化ITインフラサービスも――AMD、HP、ノベルが協業

日本AMD、日本HP、ノベルの3社は、仮想化技術を活用したITインフラサービスで協業する。仮想化技術により、初期導入コストを抑え、変化に柔軟に対応できるITインフラの導入を促進する。

[ITmedia]

　日本AMD、日本ヒューレット・パッカード（日本HP）、ノベルの3社は2月27日、仮想化技術を活用したITインフラサービスで協業すると発表した。仮想化技術を用いることで、初期導入コストを抑え、変化に柔軟に対応できるITインフラの導入を促進する。

　「AMD Opteronプロセッサ」を搭載した日本HPのx86サーバ「HP ProLiant」ファミリに、「Novell SUSE Linux」と仮想化ソフトウェアを組み合わせてパッケージ化、利用率に応じて課金する従量課金型のサービスや、システム構築サービスとして提供する。また、3社は、日本HP天王洲本社内に検証センターを開設し、仮想化ITインフラの検証を行っていく。

　従量課金型のサービスでは、利用率に応じて課金する従量課金上限型の「ペイ・パー・ユース・サービス」と、あらかじめ利用できるサーバなどのリソースを用意し、必要時に即座に利用できる先用後利型の「インスタント・キャパシティ・サービス」の2種類を用意した。システム構築サービスとしては、日本HPが仮想化ITインフラの構築・保守を行う「Virtualization Optimized Startup Service」のほか、サーバ仮想化ソフト「VMWare」のインストールサービスとなる「VMWare　スタートアップサービス」を提供する。

　価格は、Virtualization Optimized Startup Serviceが68万2500円からで、VMWareスタートアップサービスが1台あたり39万9000円としている。