日本コンピュウェア、メインフレーム向け製品群を刷新しコンプライアンス対応強化

日本コンピュウェアはメインフレーム向け製品群を刷新し、日本版SOX法や個人情報保護法といった法規制への対応を強化した。

[ITmedia]

　日本コンピュウェアは4月17日、同社のメインフレーム向け製品群を刷新し、日本版SOX法や個人情報保護法といった法規制への対応を強化した。

　新たに追加された「Xpediter」では、さまざまなメインフレームアプリケーションの開発時におけるテストや検証作業を省力化できるほか、テスト品質の数値化が可能だ。これにより、アプリケーションの品質を、日本版SOX法で重要なポイントとされているIT統制で定められている「ソフトウェア品質」として数値化し、客観的に把握できるようになる。

　また、システム／アプリケーション障害対策ツールの「Abend-AID」では、迅速な障害検知と解決策の提供を通じて、システムのダウンタイムを短縮し、ITシステム基盤の可用性を高めることができる。

　さらに、個人情報などが含まれるデータをマスク化／暗号化する「File-AID/Data Solution」や、本番データにアクセスできる特権ユーザーの操作履歴をすべて記録し、保管する「QACenter」により、個人情報や機密情報の漏えいリスクを抑え、不正な操作の抑止を図ることができる。

　日本コンピュウェアでは一連のツールによって、2007年問題などで開発者／技術者が減少する中でも、現行システムの品質を維持／向上しながら、コンプライアンス対応を実現できるとしている。