HP Integrityサーバのラインアップにデュアルコア インテル® Itanium® 2 プロセッサ9000番台を搭載したモデルが追加された。比類なき実力を備えた新エントリーサーバの特徴とHP Integrityサーバが持つ価値を再確認してみよう。
広がる顧客やパートナの支持、さらにアクセルを踏み込むインテル Itanium 2 プロセッサ ファミリ
第1回 インテル Itanium プロセッサ ファミリの未来は「バラ色」か?
第2回:思わずインテル Itanium プロセッサ ファミリを選択したくなるこれだけの理由
第3回:HPの戦略に見るインテル Itanium プロセッサ ファミリの真のメリット
インテル® Itanium® 2 プロセッサ×HP Integrity特別対談
衝撃のプロセッサ事情――インテル® Itanium® 2 プロセッサという“決断”
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企業の“今日”を見せるインフォマティカ――全社規模のデータ統合
真のBPMの実現に必要な機能と性能を備えた「Hyperion System 9」
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)が提供するHP Integrityサーバは、サーバ単体としてではなく、“企業のITインフラを支えるプラットフォーム”と位置づけられ、それにふさわしい機能/性能を実現するよう設計されている。基本的なアーキテクチャの違いにより“セルベース・サーバ”と“エントリーサーバ(SMP)”の2種類に大別されており、規模としてもブレード型サーバの「HP Integrity BL60p」から最大128コア構成に対応する「HP Integrity Superdome」まで幅広いラインアップが用意されているが、いずれも企業のITインフラを支えるプラットフォームたり得るサーバである点は共通する。
HP Integrityサーバのエントリーサーバには、2006年7月にインテルが発表した新プロセッサ「デュアルコア インテル® Itanium® 2 プロセッサ9000番台」(開発コード名:Montecito)を搭載する新製品が追加された。既存製品であるrx2620とrx4640にインテル Itanium 2 プロセッサ9000番台搭載モデルが用意されると同時に、新デザインの筐体を採用した新モデルとしてrx3600とrx6600が追加されている。
エントリーサーバのラインアップは、デュアルコア インテル Itanium 2 プロセッサ9000番台投入を見越してあらかじめ同プロセッサへの対応を前提に設計されていた。そのため、既存モデルであるrx2620/rx4640でも、プロセッサ交換でデュアルコア インテル Itanium 2 プロセッサ9000番台搭載マシンとすることが可能となった。デュアルコアプロセッサであるインテル Itanium 2 プロセッサ9000番台では、プロセッサを交換するだけでコアが倍増し、パフォーマンスもほぼ2倍に向上するため、単純なプロセッサ交換でも得られるメリットは大きい。これに加え、新規投入されたrx3600/rx6600では、新チップセット「HP zx2」が採用されており、性能、拡張性、信頼性のすべてが大幅に向上している。
rx3600は最大2プロセッサ(4コア)、rx6600は最大4プロセッサ(8コア)のサーバで、両モデルの筐体の特徴としては、拡張性が強化されているところだ。内蔵可能なディスク数が大きくなっており、rx6600では、ホットプラグ対応の2.5インチSAS HDDスロットを16、rx3600では8スロット用意している。これは、高信頼なITシステムを外付けディスクなしで構築可能にするためだ。また、PCI-X (将来は PCI-Express も対応予定) スロットも両サーバともに8スロットと十分な拡張性を確保している。
日本ヒューレット・パッカード、テクニカルソリューション事業統括エンタープライズストレージ・サーバ統括本部ビジネスクリティカルサーバ統括本部の本部長を務める榎本敏之氏は次のように話す。
「小規模なシステムでは、システム全体での投資総額もそう多くはできないため、初期導入コストも高くなる上、構成が複雑化することによって運用管理コストも増大することから、外部ディスクの利用には抵抗感が大きい。rx3600/rx6600では、内蔵ディスク本数を大きくすることで、外部ディスクなしでも十分なストレージ容量を確保しており、オールインワン的なシステム構成が可能になる。さらに、ディスクの本数が多いことから、用途ごとにディスクを使い分けるような構成にも対応できる」
中小企業においても、運用管理コストの削減やリソースの効率利用の観点から、サーバの統合(コンソリデーション)を検討する例が増えている。1台のサーバに複数の業務を統合した場合でも、ディスク本数に余裕のあるrx3600/rx6600では、使用するディスクを業務ごとに分けることで相互干渉をなくすことができ、安全にシステム統合を実現できることになる。
HP Integrityサーバの価値として挙げられているのが「ビジネスに追従する柔軟なキャパシティ(Flexible Capacity)」「実績に裏付けされた確固たる信頼性(Secured Availability)」「統合されたシンプルな管理環境(Simplified Management)」だ。規模によらず、全ラインアップでこれらの目標を同じように掲げている点が、HP Integrityサーバの存在価値だといえる。
中でも、企業のITシステムを支えるプラットフォームとして第一に求められるのが信頼性だ。信頼性の低いプラットフォームの上にどのようなシステムを構築しても、いわば砂上の楼閣であることから、これは当然である。HP Integrityサーバは信頼性を極めて重視した設計がなされており、これはエントリーサーバも例外ではない。
従来、サーバの信頼性はシステム規模に比例するのが常識とされていた。つまり、大規模なサーバには手厚い信頼性確保策が盛り込まれる一方、低価格で提供されるエントリーサーバでは信頼性もそこそこで妥協されることが多かった。この背景には、小規模なサーバが扱うのは少量のデータ/アプリケーションであり、失われても被害も小さい、という前提がある。しかし、HP Integrityサーバでは、この前提をそのまま受け入れてはいない。
事業規模が小さい場合、ITシステムが扱うデータ量/処理量も小さいことが多いが、それはデータ/処理の重要度とは直接関連しない。ユーザ企業にとっては、大企業に比べれば量は少なくとも、自社の業務にとって極めて重要な、決して失われてはならない資産であることに変わりはないのである。
しかし、一般的な“大規模で高信頼のサーバ”か“小規模で信頼性もそこそこのサーバ”か、という選択肢しか提供されないラインアップでは、「規模は小さいが扱うデータの価値は高い」という用途には対応しきれない。HP Integrityサーバでは、エントリーサーバであっても信頼性を重視しており、こうした用途にも対応する。
信頼性の確保という点では、前述した新開発のチップセット“HP zx2”の貢献も見逃せない。インテルでは、システムの規模や利用用途を考慮し、プロセッサレベルで信頼性に関する機能を実装している。つまり、大規模なシステムとなる基幹業務などで用いられることが多いインテル Itanium 2 プロセッサは、インテル® Xeon® プロセッサなどに比べてより高い信頼性を実現するよう設計されているのだが、それ以上にチップセットやシステムボードの設計に負うところが多いのである。インテル Xeon プロセッサベースのサーバに代表されるような普及価格帯のサーバではプロセッサに加えてチップセットやシステムボードなどの主要コンポーネントがすべて業界標準品となっている例が多く、事実上どの製品でもほぼ同様の性能となるのだが、インテル Itanium 2 プロセッサ搭載システムでは、チップセットやシステムボードをシステムベンダが独自開発していることに加え、OSの機能差も影響する。このため、ベンダ間で異なる設計思想に基づく製品が優劣を競う状況になっている。HP zx2では、デュアルコアプロセッサであるインテル Itanium 2 プロセッサ9000番台との組み合わせを前提に最適化された設計を行なっており、その処理性能を存分に引き出せると同時に、信頼性確保のための高度な機能が組み込まれているのだ。
さらに、HP IntegrityサーバではOSとしてHP-UXを利用することで、エンタープライズレベルの高信頼性システムを実現することができる。
企業のITインフラを支えるプラットフォームとして、信頼性と同時に要求されるのが柔軟性である。かつては、高い信頼性が必要とされる用途にはメインフレームが対応してきたが、実はメインフレームの高度な信頼性は、柔軟性を犠牲にすることで確保されていた。ベンダが十分に検証した組み合わせに対してのみ信頼性を保証することで成り立っていたのである。その後ユーザの意識も変化し、柔軟性に富む「オープンシステム」が台頭したが、今度は柔軟性が高まる反面、信頼性や運用管理性ではメインフレームよりも劣るという結果になった。
HP Integrityサーバでは、トレードオフではなく、信頼性も柔軟性も両立させ、ともに高めることを目指している。そのためにHPが選択したのが、そのいずれもがバランスよく設計されたインテル Itanium 2 プロセッサの採用だ。
特定ベンダの閉じた技術に対しては、業界他社の投資が集まりにくい。オープンな技術であれば、業界各社の投資が集まる。仮に個々の投資が少なかったとしても、業界全体での投資総額で考えれば莫大な金額に達する。この投資がユーザの幅広い選択肢を生み出し、柔軟性の確保につながっていく。
その一例が、2006年6月に日本電気(NEC)、日立製作所、HPの3社が発表した、UNIX仮想化の環境整備に関する共同プロジェクトだ。3社は協同で、HP-UXをベースとした仮想化技術「HP Virtual Server Environment(HP VSE)」に基づく仮想化インフラ上に確固たる信頼性を実現するための基本的なソリューションスタックを提供するため、相互検証などに取り組んでいく。各社が提供する基盤部分だけでなく、ISVアプリケーションまで含めた柔軟性を実現するための、パートナーシップに基づく取り組みの1つである。こうした提携が実現した背景には、この3社がいずれもItaniumを搭載したサーバを提供し、かつOSとしてHP-UXを利用しているという理由が大きい。業界標準アーキテクチャであればこそ、企業の壁を越えた協力体制が実現できるのである。
さらに、ISVからの支援もある。HP Integrityサーバのエントリーモデルでは、“規模が小さくても重要なデータを扱う”ことを想定してシステムがデザインされているが、こうした用途として代表的な存在がデータベースサーバだろう。例えば、市場で高いシェアを誇るOracleデータベースはインテル Itanium 2 プロセッサ向けにライセンスの優遇策を提供している。
Oracleの優遇措置には2種類ある。1つは、プロセッサライセンスにおけるプロセッサ数算定のルールに関してだ。Oracleのプロセッサライセンスはサーバに搭載されたプロセッサ数を基準にライセンス価格を算出するが、マルチコアプロセッサの場合はコア数に係数を掛けた値をプロセッサ数と扱う。
この係数は、RISCプロセッサに関しては0.75だが、インテル Itanium 2プロセッサ9000番台の場合は0.5に設定されている。つまり、インテル Itanium 2 プロセッサ9000番台では総コア数“2”に“0.5”を掛けた結果の“1”がライセンス上のプロセッサ数となり、従来のシングルコアのインテル Itanium 2 プロセッサ(開発コード名:Madison 9M)と同じ結果となる。つまりこれは、デュアルコアになってパフォーマンスが倍増したにもかかわらず、従来と同額のライセンスコストでOracleデータベースを利用できることを意味するのだ。
マルチコアプロセッサ種類 | 適用係数 |
---|---|
UltraSPARC T1 | 0.25 |
AMD/Intel(Itanium含む) | 0.5 |
そのほかのマルチコアプロセッサ | 0.75 |
さらに、OracleデータベースではStandard Edition(SE)とEnterprise Edition(EE)の2つのエディションが用意されており、ライセンスコストも異なっている。デュアルコアのRISCプロセッサの場合、SEが利用できるのはシングルプロセッサのサーバに限られるが、インテル Itanium 2 プロセッサ9000番台搭載サーバの場合、デュアルコア プロセッサのサーバでもSEの利用が可能になっている。つまり、インテル Itanium 2 プロセッサ9000番台を搭載したHP Integrityサーバの場合、デュアルプロセッサ(総計4コア)の構成でSEを利用できることになる。
この2つの優遇策によって、HP IntegrityサーバとOracleデータベースの組み合わせでデータベースサーバを構成する場合、同等規模のRISCプロセッサ搭載機を利用した場合に比べるとライセンスコストを安価に抑えることができる。同時に、従来のインテル Itanium 2 プロセッサ(開発コード名:Madison 9M)搭載サーバと比較した場合は、同額のライセンスコストで2倍のパフォーマンスを確保できる。こうした措置があるのも、さまざまな企業の投資を集められる標準アーキテクチャだからこそだ。
インテル Itanium 2 プロセッサは業界の支持を得た標準アーキテクチャに成長しており、多数のベンダが提供するさまざまな選択肢の中からユーザが最適なものを選べる環境ができ上がっている。成長期にあるインテル Itanium 2 プロセッサベースのプラットフォームに対して積極的な優遇策を提供するベンダもあり、ユーザにとってのメリットも多い。さらに、HP Integrityサーバではエントリーサーバであっても、柔軟性を損なうことなく高い信頼性を実現しており、重要な業務を実行するプラットフォームを必要としている中小規模のユーザ企業にとって魅力的なプラットフォームだといえる。
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提供:インテル株式会社、日本ヒューレット・パッカード株式会社
制作:ITmedia エンタープライズ編集部/掲載内容有効期限:2006年12月31日