ユニファイドコミュニケーションが優先投資項目に

DatacraftとDimension Dataは、企業がユニファイドコミュニケーションに対して積極姿勢を見せていることを独自調査によって明らかにした。

[伏見学，ITmedia]

　Datacraft（本社：シンガポール）は11月27日（現地時間）、親会社であるDimension Data（本社：南アフリカ）との調査で、企業がユニファイドコミュニケーション（UC）技術への投資を優先項目として検討していることを明らかにした。

　同調査は、アメリカ、アジア太平洋、ヨーロッパ、中東およびアフリカの13カ国のIT担当者390名およびエンドユーザー524名を対象に実施された。調査結果によると、企業の37％がIP電話を、36％がテレビ会議システムを利用しているほか、約半数の回答者はクリックダイヤル機能やプレゼンス機能などUC技術が完成しつつあると感じている。多くの企業では今後6カ月から2年以内に同技術への投資を計画しているという。

「これらの技術が市場全体で日常的に使用される成熟した技術になるまでに要する期間は？」という質問に対するIT担当者の回答結果（同社サイトから）

　加えて、UC技術はほかの技術よりもアウトソーシングされる可能性が高いことや、UCのマインドシェアは高い技術力を持った各分野の有力企業によって形成されることも調査結果からみられた。