調査に回答したIT意思決定者の3分の2は、会社のストレージディスク、テープ、オプティカルドライブ、サーバ/バックアップ/ストレージソフトウェアの評価および購入に責任を持つ。
また回答者の半分以上は、会社のNAS(ネットワーク接続ストレージ)やSAN(ストレージエリアネットワーク)開発に責任を持ち、およそ30%が会社の仮想化配備の管轄権を持つ。
回答者の3分の1は、エンタープライズアプリケーションとデータウェアハウジング/マイニングが、ストレージ関連のハードウェアとソフトウェアの大きな購入動機になっているとする。さらに回答者の83%は、ストレージ統合化プロジェクトを2009年も継続、拡大するとしている。このことは、仮想化ソフトウェアプロバイダにとって今後12カ月間、業績向上が期待できることを意味する。
回答者の90%が、2009年のデータの取り込みは増大すると予測していることに驚きはないが、およそ60%がデータストアは25%以上増加すると予測している事実は興味深い。2008年/2009年にストレージ仮想化への支出を予定する回答者の73%は、仮想化が2009年のストレージキャパシティ需要を増大させると予想している。
今回の調査と分析は、ニュージャージー州サウスオレンジのPreference Research LLCが先月行った。調査対象はZiff Davis Enterpriseの読者から無作為に抽出し、サーバベースのストレージ技術の評価、購入に関与する人々を選別した。調査の精度は、信頼度95%で誤差±6.5%以内。
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