ほかのURL短縮サービスについても同様のツールを利用することを考えるべきだ。このようなシンプルなツールとトレーニングで、セキュリティ問題を大きく減らすことができる。
ソーシャルメディアの使用を奨励している企業には、社員が使うSNSの数を限定するというのはピンと来ないかもしれないが、これは必要なことだ。社員がオープンソースのTwitter的サービス「Identi.ca」に友人向けのアップデートを投稿する必要はない。FriendFeedの競合であるFriendBinderを使う必要もない。シンプルに、Facebook、Twitter、MySpaceなど主要SNSだけに利用を限定しておくことだ。ほかのネットワークを使いたい社員は、自宅で使えばいい。こうしたポリシーを導入すれば、SNSを管理しやすくなる。
あらゆる企業にとって最重要事項の1つとなるのが、ITスタッフがSNSに影響し得る問題をすべて把握できるようにすることだ。セキュリティ問題が起きたときでも、それを把握して社員にその影響を通知できるように、誰かが毎週、ある程度の時間を取って主要SNSに関するニュースを収集するべきだ。
最近の調査で、ユーザーがソフトにパッチを当てるまでの時間は、OSにパッチを当てるまでの時間の2倍かかるという結果が示された。企業としては、これは許容してはいけない。OSにもソフトにも常にパッチを当てることで、TwitterやFacebookのようなサイトで起きたセキュリティ問題の影響をある程度抑えられる。
SNSユーザーの安全を強化する方法の1つは、プライバシー設定を変更することだ。例えばTwitterでは、ユーザーがスパムを送信するユーザーを遮断することができる。社員にこのオプションを周知しておけば、悪意あるユーザーが企業ネットワーク内の誰かを利用できる状況を減らす役に立つ。
企業の対応で最悪なのは、社員がSNSに関して持っている疑問や問題を無視することだ。社員が上司やITスタッフに心配事を相談してきたときは、できるだけ迅速かつ効率的に対処するべきだ。社員の言うことに耳を傾けて対処すること。それで安全性が高まる。
セキュリティ問題は不安なものだが、企業がSNSを恐れるようになってはいけない。恐れる理由はない。セキュリティ問題があっても、SNSは企業にとって優れたマーケティングツールだ。それから社員が職場に満足すれば、友人にそのことを話してくれるだろう。いつかそこからメリットが得られるかもしれない。
覚えておいてほしい。SNSは害よりも益が多いのだ。
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