楽天、グループ全体の情報基盤「楽天スーパーDB」のDWHを強化

楽天は、運営するWebサイトの会員属性や商品の購入率の分析機能向上を図り、日本テラデータのDWH製品「Teradata 5550」を導入した。

[ITmedia]

　楽天は、グループ企業のマーケティング関連のデータを集約し、分析・活用するデータベース「楽天スーパーDB」の構築に、日本テラデータのデータウェアハウス（DWH）製品「Teradata 5550」を採用した。日本テラデータが10月20日に発表した。

　楽天スーパーDBは、グループ企業が共通で提供するポイントサービスや会員属性に基づいたターゲティング広告などのデータを管理するデータベース。楽天市場の会員5300万人の属性や3300万点の商品の購入履歴（5月現在）などのデータを日次や月次で分析し、会員ごとに適したサービスを提供している。

　楽天は、EC（電子商取引）サイト「楽天市場」やポータルサイト「インフォシーク」など複数のWebサイトを展開しており、各サイトの会員情報や購買情報などを一元的に管理する情報基盤を必要としていた。2006年に複数のデータベース製品を検討し、大量のデータ処理にも安定したパフォーマンスを発揮できるとして、Teradata 5550を採用。2008年から部分的に稼働を開始している。

　Teradata 5550の採用により、楽天会員が2つ以上のWebサイトを利用する「クロスユース率」が向上。2007年は31.4％だったが、2009年6月には38.2％になった。また楽天スーパーDBを活用したターゲティング広告の設計に、Teradataのデータ分析機能を活用。クリック率や購買率が数倍に高まったという。

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