ソフォス、情報漏えい対策を追加した統合セキュリティなどの新製品

ソフォスは、情報漏えい対策を追加した企業向けの統合セキュリティ製品とメールセキュリティ製品を発売した。

[國谷武史，ITmedia]

　ソフォスは10月20日、情報漏えい対策を追加した企業向け統合セキュリティ製品の最新版「Sophos Endpoint Security and Control 9」と、メールセキュリティ製品「Sophos Email Security and Data Protection」を発売した。

　Endpoint Security and Control 9は、マルウェア対策やパーソナルファイアウォール、周辺機器やソフトの利用制限、検疫機能などを統合したクライアント用の統合セキュリティ製品。最新版ではクレジットカード番号や氏名、電話番号などが含まれるデータがメールで送信されたり、Webサイトなどへアップロードされたりするのを防止するDLP機能を搭載した。

　同社のDLP機能では、保護対象とするデータを検出するためのテンプレートが同社の脅威解析センターから定期的に配信され、ユーザー自身が検出設定をしなくても重要情報を検出できる。カスタマイズも可能で、ユーザー環境に応じた情報漏えい対策を構築できるという。

　また、周辺機器の利用制限では特定の外部メディアの利用を許可する、書き込み（もしくは読み出し）のみの操作を許可するといったルールを柔軟に設定できるようにした。パーソナルファイアウォール機能では、ネットワーク環境を自動的に検出して、環境に応じたポリシーが適用されるようにした。

エンドポイント向け製品での機能強化など

　Email Security and Data Protectionでは、送信メールの本文と添付されたドキュメントファイルなどを自動的にPDFへ変換して、AES128ビットのアルゴリズムで暗号化する「Sophos Secured PDF eXchange Encryption」機能を搭載した。

　同機能はメールアプライアンス製品「Sophos Email Appliance」の拡張機能として提供され、暗号化処理と復号用パスワードの生成はアプライアンスが自動的に行う。受信者にパスワードを通知することで、暗号化されたPDFのメールを閲覧できるようになる。

　このほか、統合管理ツールではユーザー権限を「Admin」「HelpDesk」「Read-Only」の3種類に設定でき、管理者やヘルプデスク担当、業務での上長など、職種の内容や役割に応じた機能制限を適用するようにした。Microsoft Windows 7とMac OS 10.6（Snow Leopard）も新たにサポートした。

堀氏

　新製品の特徴について堀昭一社長は、「広範なプラットフォームや各種のセキュリティ機能をシンプルに管理できる製品の使い勝手を追求している。新機能も単一のコンソールで管理できるため、ユーザーに負担をかけることなくセキュリティを強化できるだろう」と説明した。

　1ユーザー当たりの年間利用料（1000ユーザー時、税別）は、Endpoint Security and Control 9が2880円、暗号化機能も利用できる「Endpoint Security and Data Protection」が3460円、Email Security and Data Protectionが2520円。Sophos Email Applianceは、中規模環境向けモデルの「ES5000」の参考価格が110万円となっている。

企業向け情報サイト「ITmedia エンタープライズ」へ

過去のセキュリティニュース一覧はこちら

関連ホワイトペーパー

DLP(Data Loss Prevention) | メールセキュリティ | エンドポイントセキュリティ