ICTインフラに影響する落雷を予想――NTTらが北陸で実証実験

NTTグループ4社は、通信基盤に大きな被害を与えかねない落雷の発生を予測する実証実験を北陸4県で開始する。

[ITmedia]

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　NTTなどグループ4社は、情報通信サービス基盤へ多大な影響を与えかねない落雷の発生を予想する実証実験を12月15日から開始すると発表した。新潟および富山、石川、福井の北陸4県で実施する。

　NTTによると、落雷に伴う情報通信設備の被害額は年間1000億円を超えるといい、落雷被害の軽減が情報通信サービス上の課題となっている。実験にはNTTおよびNTTコミュニケーションズ、NTT-ME、NTTネオメイトが参加し、落雷予測サービスの精度やユーザーの利便性、満足度などの観点から雷害対策への有効性を検証する。

　具体的にはNTT環境エネルギー研究所が開発した雷予測技術を活用して、気象情報からリアルタイムに10分〜30分先の落雷領域を予測。気象レーダーからパターン変化を認識し、雷雲の発達・推移・衰退を予測できる。10ユーザー程度を対象に予測情報を提供する。

　日本海側では、冬場に日本海沖合いで発生する活発な雪雲によって放電エネルギーが大きな雷を伴うことが多く、甚大な被害がしばし発生する。実験では、NTT-MEとNTTネオメイトの地図システムで可視化した落雷予測情報をインターネットでも公開し、PCやiモード上で実証実験参加者に提供する。また、あらかじめ指定したエリアへ落雷が予測される場合に電子メールでも通知する。

　各社では実験結果からサービスモデルやビジネスモデルを検討・整理し、落雷予測サービスの早期商用化を目指す方針。実験期間は2010年2月28日までとしている。

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