サイバー版911攻撃から非人間“友達”まで――Gartnerが予測する2011〜2015年

GartnerのIT関連の未来予測によると、2015年までに先進諸国はサイバー版のテロ攻撃で多大な打撃を受け、企業の従業員1人当たりのIT投資額は現在より60％増加する。

[佐藤由紀子，ITmedia]

　米調査会社のGartnerは11月30日（現地時間）、2011〜2015年における企業のIT部門およびユーザーにかかわる変化に関する予測を発表した。今年の予測のテーマは技術的決定とその成果の関連性。

　同社による8つの予測項目は以下のようになっている。

1. 2015年までに、G20国家の重要なインフラがサイバー攻撃を受けて多大な損害を被る
2. 2015年までに、IT部門の売り上げがGlobal 500企業（米経済誌Fortuneが選ぶグローバル企業）のCIO（最高情報責任者）の年俸に反映されるようになる
3. 世界不況の経験から生産性を上げるために人員削減とともにIT投資を強化する企業が増えるため、2015年までに企業の従業員1人当たりのIT支出額が現在より60％増加する
4. クラウドコンピューティングを利用したツールの導入や自動化の結果、2015年までにITサービスに関連する就労時間が25％削減される
5. 2015年までに、非IT系のGlobal 500企業の20％がクラウドサービスを提供するようになる
6. 2014年までに、企業は従業員の私物であるノートPCやスマートフォンでの企業アプリケーションの利用をサポートするようになる
7. 2013年までに、企業の80％が従業員のタブレット利用をサポートするようになる（少なくとも従業員の私物タブレットからのメールや予定表へのアクセスを許可する）
8. 企業がプレゼンス強化にTwitterやFacebookを利用する傾向が強まり、ユーザーとのコミュニケーションの自動化を図る結果ソーシャルボットが増加し、2015年までにユーザーのオンラインの「友達」の10％がそうしたボットになる

　詳しい予測（英文）は、同社サイトから有料でダウンロードできる。

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