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データから見る日本企業のソフトウェア活用:好業績企業はココが違う!――カギとなるのは情報共有

厳しい環境下にあっても好業績を上げている企業は、会社の垣根を越えて情報を共有していることが、ITmediaの調査で分かった。社内外でスムーズな情報共有を実現することは、好業績企業になる秘訣のひとつといえる。


 まだまだ先行きが見通せない日本経済だが、そんな中でも「自社の業績は好調」という企業がある。先ごろITmediaが実施した「企業におけるソフトウェア活用に関する調査」によると、好業績を上げている企業はソフトウェアを活用し、情報共有を効果的に行っていることが分かった。

graph1.jpg グラフ1 質問:貴社のビジネス状況についてお聞かせください。※ITmedia「企業におけるソフトウェア活用に関する調査」回答数:634 調査期間:2010年12月8日〜12月16日 以下のグラフも同様

 グラフ1のように、3.5%の企業が「好調」、22.7%の企業が「やや好調」と回答しており、不況の中にもかかわらず、全体の約1/4の企業が好業績を実感している。

 またグラフ1の回答と、情報共有の容易さ、範囲との相関関係を調べるため、それぞれをクロス集計した。特に「好調」と回答した企業では、「情報共有」について他とは顕著に異なる傾向が見られた。(グラフ2、グラフ3)

  • 業務上必要な情報へのアクセスが「簡単」という回答が50%に上る(他と比べて約6倍の差)
  • 会社の垣根を越え、顧客やパートナーとも情報共有できるという回答が3割以上に上る(他と比べて4倍の差)

この結果から、『社内外でスムーズな情報共有を実現することが好業績企業になる秘訣のひとつ』といえるだろう。

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graph3.jpg グラフ2 質問:業務上必要な情報を見つけて、アクセスすることができますか?
graph4.jpg グラフ3 質問:貴社での情報共有は以下のどの段階にあるとお考えですか?

エバンジェリスト インタビュー

lotus_photo.gif 日本IBM エバンジェリスト 行木陽子氏

――コラボレーションはどのようなメリットをもたらすのでしょうか。

行木 ソフトウェアにより担当者レベルでのコラボレーションが活性化すると、今まで顔さえ知らなかった従業員同士がリアルタイムで意見交換できます。これにより、さまざまな知見を得られるのです。もちろん、社外パートナーとのやり取りをより密にすることも可能です。

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