東京農工大学は、“VCE連合”のソリューションで構築したプライベートクラウド環境と、メールサービスのパブリッククラウド環境の両方を利用する。
東京農工大学は、教育用情報システムを2月にプライベートクラウドとパブリッククラウドを組み合わせたハイブリッドクラウド環境に移行した。移行支援を手掛けた伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)が7月4日に発表した。
新しい環境は、大学固有のシステムはプライベートクラウド環境で、電子メールはパブリッククラウド環境で運用している。対象となったのは教育システムやインターネット情報システム、統合管理運用システム、統合ストレージ、図書館用システムなど。学生と教職員約1万1000人が利用する。
プライベートクラウド環境は、シスコシステムズのサーバ「Cisco UCS」、EMCジャパンのストレージ「Celerra NS-480」、ヴイエムウェアの仮想化ソフト「VMware vSphere」の組み合わせで構築された。また、「VMware View」による仮想デスクトップ環境も導入。3次元CADや技術解析ソフトウェアを530台のクライアントから利用できるようにした。メールサービスで利用するパブリッククラウドには、CTCの教育機関向けクラウドメールサービス「A-Cloud Mail」を採用した。
このほか、将来の学術認証の連携対応に向けて「Shibboreth認証」も導入した。これらの取り組みにより、農工大ではサーバ台数や消費電力を従来の半分程度に削減したという。
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