「あらゆる製品の基盤がHANAに」 SAPジャパンが説明

インメモリコンピューティング技術「SAP HANA」に関する最新動向をSAPが説明した。

[ITmedia]

　SAPジャパンは12月20日、インメモリコンピューティング技術「SAP HANA」に関する最新情報のアップデートを記者およびアナリストに向けて説明した。HANAの売り上げは堅調で、日本市場での導入も伸びているという。

SAPジャパン リアルタイムコンピューティング推進本部長の馬場渉氏

　HANAは、2010年11月に限定出荷を開始し、今年6月に一般出荷を開始した。11月末の段階で既に全世界で125社が採用しており、その後も毎日3、4件の受注があるという。このペースを維持すれば、年内にはグローバル全体での導入数が200社に達するとみている。こうした状況をけん引しているのが日本市場だという。「通常、SAPが製品を発売した場合、導入件数全体のうち約5％が日本企業となるが、HANAに関しては約20％が日本企業での導入となっている」と、SAPジャパン リアルタイムコンピューティング推進本部長の馬場渉氏は日本市場でのニーズの高さを強調した。

　企業におけるHANAの導入を後押しするのが、ERP（統合業務パッケージ）やCRM（顧客関係管理）などのシステムに加えて、あらゆるデータベース製品とリアルタイムに同期する機能である。既存システムとも容易に連携可能な拡張性の高さが評価されているという。

「HANAを発表した1年前はSAP製品のみにしか対応していなかったが、半年サイクルで継続的な機能拡張を行っている。今後も新機能の提供によって新たな利用用途をユーザーに提供していく」（馬場氏）

　実際に、HANAの用途はBI（ビジネスインテリジェンス）分野だけでなく、大量トランザクション処理などにも広がっているという。馬場氏は「SAPのあらゆる製品においてHANAが基盤となっていくのだ」と力を込めた。