数億件のソーシャルメディアデータを解析 日本IBM

Hadoopと連携したテキストデータ分析ソフトの新製品を日本IBMが発表した。

[ITmedia]

　日本IBMは6月7日、Hadoopと連携し、数億件規模の膨大なソーシャルデータの書き込みを一括して処理できる非構造化データ分析ソフトの新バージョンを発表した。自然言語を分析するIBM Content Analyticsに検索のIBM OminiFindを統合した「IBM Content Analytics with Enterprise Search V3.0」（ICA V3.0）は、同社のHadoopソフトウェアであるIBM InfoSphere BigInsightsと連携することで、今や顧客接点として無視できないFacebookやTwitterをはじめとするソーシャルメディアの膨大な書き込みを分析し、例えば、顧客の購買行動や評判・感情などを把握できるようになる。

　ICAは1990年代から東京基礎研究所で開発が続けられた日本生まれのソフトウェア。日本語、英語、中国語、ポルトガル語、スペイン語、ドイツ語、フランス語、イタリア語などの11言語に加え、新しいバージョンではロシア語など4言語が追加され、より広い範囲のグローバル市場での分析が可能となっている。

　日本IBMでソフトウェア事業を統括するヴィヴェック・マハジャン専務は、「世界のCEOを対象とした調査によれば、彼らは、数年後、ソーシャルメディアが対面に次ぐ顧客接点になるとみている。実際、日本の自動車メーカーなどでも中国語の書き込みも併せて市場の声を分析したいというニーズがある」と話す。

　なお、検索機能を統合したメリットも大きく、例えば、文脈に応じた絞り込みや、検索結果の時系列分析、相関分析など、企業で広範に活用する際に求められる高度な検索機能が提供されるという。

　価格は、100プロセッサValue Unitで801万円（税別）から。