国産検索エンジン開発が頓挫した先にあるもの：“迷探偵”ハギーのテクノロジー裏話（2/3 ページ）

[萩原栄幸，ITmedia]

隣国をみてみると

　中国は、独自の検索エンジン「百度（バイドゥ）」がある。既に中国ではデフォルトで利用されている（国家指導という側面やGoogleの撤退という状況もあるが）。韓国では「NAVER」が有名だ。

　日本は恐らく8、9割のインターネット利用者は「Google」ではないだろうか。周囲に尋ねても、Google以外の回答はほとんど聞かれない。時々、「私はYahoo! JAPANだ」という人もいるが。今ではYahoo！ JAPANの検索エンジンはGoogleになっている。ちなみに、livedoorのWeb検索エンジンは韓国系のNAVERである。

もし、自前の検索エンジンが無かったら

　Windows 3.1や95のころ、まだPC通信が全盛でようやくPC通信のメニューの1つに「インターネット」があった時代は、アナログ電話器に音響カプラーを取り付けて、通信速度も「1200 baud（ボーと発音する）」といった状況で、画像1つ表示するのでも何十秒もかかった。そういう時代なら検索エンジンは、あまり重要ではなかったかもしれない。

　だが今の時代は、検索エンジンが無ければほとんど何もできない。URLやIPアドレスを知っていて、じかにURLや数字の羅列を入力できる数少ないサイトを除けば、ほとんどのサイトには訪れることすらできない。インターネットで何か調べようとするなら、まず「お気に入り」に登録してある検索エンジンサイトから始まるだろう。その検索が一切できないなら、ほかに術が無いといっても過言ではない。

「Google八分」の恐怖とSEO対策

　「Google八分（グーグルはちぶ）」という言葉がある。Wikipediaによると、Googleの基準に該当したページが同社のデータベースから外されて、検索結果に表示されない状態になることを指す。「村八分」になぞらえて呼ばれるもので、Googleの検閲行為という指摘もある。

　数年前に筆者に届いたジャンクメールの中に、「私の会社のサイトはGoogle八分にされ、検索結果に表示されない。グーグルの明らかな不正行為である」というちょっと変わったものがあった。内容を確認していないので、真偽は定かではないが、「そうしようと思えばできてしまう」という怖さを感じた。

　Googleは、「原則そういう行為はしない。しかし、その国の法に抵触したり政府などから要請があれば、その限りではない」と、論理的には可能であることを認めている。同社がまだ中国に進出していた頃、中国政府の強い要望で検閲を行っていたことは、あまりにも有名な事実だ。かつて、筆者も実験してみたことがある。中国のGoogleと日本のGoogleの2つのサイトを立ち上げ、「天安門事件」を日本語と中国語で検索してそのヒット件数を調べたが、その数の差は3ケタも違っていた。

　また5、6年ほど前に某テレビ局の社内セミナーで、「日本のGoogleと米国のGoogleには差があるのか？」という話題が出た。筆者がテレビ局のディレクター（だったと思う）に、「そういう話を聞いたのか？　差がある理由を知っているなら教えてほしい」と尋ねたところ、こう話された。

　「CNNに務める友人からのメールですが、『○○ということが真相らしい。アダルトサイトの中にそういう事実を公開している。まだ見られるが、URLが長すぎる。Googleで○○と検索すると、その1ページ目に○○と書いてあるサイトがすぐに出てくるので分かるはずだ』というのです。しかし、見当たらない。メールでまた質問したのですが、まだ回答が無いので分かりません」

　筆者は続けて「Googleのオプションを変えていますか」と尋ねると、彼は「いいえ」と答えた。マスコミの立場で日本のGoogleをそのまま使っているのは、ちょっとマズイのではないかと思った次第である。なぜなら、かつて中国では中国政府が求めてGoogleがフィルタリングを実施していたものの、当時の日本ではGoogleが自らの意思でフィルタリングを実施していたからである。検索を行うのであれば、このオプション（日本向け）を外すか、米国のGoogleを利用すべきだったかもしれない。その当時、日本のGoogleではフィルタリングが適用されており、たしか「中」がデフォルトであった（編集部注：現在は性的コンテンツなどに対しては適用される）。オプションを外してみると、検索結果の件数は大幅に違った。

　こうしたGoogleの施策を逆手にとって商売をしているのが、今でも盛んな「SEO対策（検索エンジン最適化）」である。Googleは検索エンジンのロジックを公開していないので、さまざまな試行を元に、「こういう処理をすると検索結果が上位にできる」ということを商売にしている。お金を払えば、小さな会社のサイトでもGoogleの検索順位を1位にできる（可能性だが）からだ。