IDC Japanは、企業におけるスマートフォンおよびタブレットを活用したモバイルソリューションについての調査結果を発表した。
IT調査会社のIDC Japanは11月28日、2013年8月に実施した企業におけるモバイルソリューションの活用状況や課題、投資動向について調査し、その分析結果を発表した。
調査によると、国内企業におけるモバイルデバイスの導入率は、携帯電話が76.9%、モバイルノートPCが80.0%、スマートフォンが39.0%、タブレットが33.1%という結果になった。スマートフォンとタブレットの導入傾向を比較すると、2年前まではスマートフォンがタブレットに先行していたが、この1年以内の導入傾向および今後の導入予定ではタブレットがスマートフォンを上回る結果となり、企業におけるモバイルソリューションを検討する上でタブレットの重要性が高まってきていることが分かった。
スマートフォンおよびタブレットの利用用途は、現時点ではコラボレーティブアプリケーションやコンテンツ管理/文書管理アプリケーション、CRMアプリケーションに代表される情報系システムとしての活用が中心となっている。今後、タブレットはERMやSCM、製造アプリケーションといった基幹業務システムとの連携にも利用範囲が広がっていくことが予測される。
一方、企業のモバイルソリューションへの関心は高まっているものの、実際の検討を進める中で、具体的な投資対効果が見えないといった理由から投資が見送られるケースも少なくないという。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.