企業がAndroidタブレットを選ぶ理由は「安い」が最多――IDC調査

IDC Japanよると、企業がタブレット導入でAndroidを選択する理由について、「本体が安価」が50.8％と、突出して多いことが分かった。

[ITmedia]

タブレットを導入するにあたって必要となる条件（出典：IDC Japan）

　IDC Japanは12月4日、国内のビジネスシーンにおけるタブレットを中心としたモバイル／クライアントコンピューティング機器についての利用実態調査の結果を発表した。

　企業の部門におけるタブレットの用途は、プレゼンテーション／商品説明が中心となっており、例えばiPadの利用をみると、営業部門で10.9％、役員部門で8.5％、マーケティング部門で7.5％という状況だった。本来はPCに適した文書／資料作成のような業務でも、一部ではタブレット利用が始まっており、今後は部門や職務によってはPCとの使い分けが積極的に行われる可能性があると考えられる。他方、スマートフォンはメール処理とスケジュール管理に偏っており、現在の業務での利用範囲は限定的となっている。

　今後、企業がタブレットを導入する場合の選択機種の回答率は、産業分野別、従業員規模別、部門別のいずれの見方でも、iPadがAndroidやWindowsタブレットを上回る傾向にあった。

　タブレット導入での機種選択の理由として、Androidタブレットは「本体が安価である」が50.8％と突出し、続いて「既に導入済みであるため同一機種を入れる（20.4％）」だった。iPadは「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が31.2％でトップ。2位は「OSが安定している」の23.7％で、セキュリティ面でも高い評価を得た。Windowsタブレットは「PCと同じベンダーであるため」が43.4％でトップとなり、「Microsoft Officeが動作する」が41.3％、「システムとの親和性が高い」が36.2％と続く。その他のタブレットと明確に差別化される要素を持っていることが分かった。

　企業のタブレット導入における必要条件は、「長時間バッテリー駆動」が37.2％でトップだった。続いて「情報セキュリティの対策（36.4％）」だった。ハードウェアの機能・仕様では長時間バッテリー以外にも、「軽量であること」が26.3％、「落下などに対するハードウェア堅牢性」が20.0％。ポータビリティも重要視されていることが明らかになった。