非構造化データ向けストレージには新アーキテクチャが必要 IDC Japan

IDC Japanは、非構造化データ向けのストレージ容量の急激な増加を受けて、国内非構造化データ向けストレージシステムの需要動向分析を実施、その結果を発表した。

[ITmedia]

非構造化データ管理の課題解決のために計画している対策 従業員規模別（出典：IDC Japan）

　IT専門調査会社のIDC Japanは8月5日、「2014年 国内非構造化データ向けストレージの需要動向分析」を発表した。これよると、企業が非構造化データ管理の課題解決のために計画している対策では、「事業者のクラウドファイルサービスの利用」「ファイルサーバ（NAS）統合の実施」「自社ファイルサーバ／NASとクラウドとの連携」といった、非構造化データ管理インフラそのものの見直しを行うとした回答が上位を占めていることが分かった。

　また別の対策としては、「デ・デュプリケーション（重複排除技術）／容量圧縮技術の利用」「スケールアウトNASの導入」「ユニファイドストレージの導入」「シン・プロビジョニングの利用」「オブジェクトストレージの導入」といった、ストレージの新技術の利用による対策を計画するとした回答の割合が比較的高く、こうした対策を取る企業の割合は、大企業と中堅企業でいずれも10％を超えた。

　IDCでは、データ容量の増加への対応に当たっては、既存のストレージインフラを拡張し続けることは難しくなってくるとしており、また、データを長期保管するケースが増加するに伴い、データ保護機能や、運用コスト抑制へのニーズも高まるとしている。こうした状況を背景にして、高い拡張性と効率的な運用管理を実現するストレージインフラとして、スケールアウトストレージやオブジェクトストレージといった新しいアーキテクチャの重要度が高まるとしている。

　本調査は、2010年〜2013年における国内ディスクストレージシステムの出荷容量実績と、2014年〜2018年における出荷容量予測を構造化データ向けと非構造化データ向けに分けて算出すると同時に、国内企業に対するアンケート調査結果を基にしている。