企業の仮想化はどこまで進んでいるのか?

IDCが実施したITインフラの仮想化調査では「サーバ+α」が着実に進んでいることが分かった。

» 2015年10月19日 15時43分 公開

 IDC Japanが10月19日に発表した国内企業のITTインフラの仮想化状況によると、仮想環境が着実に拡大していることが判明した。サーバ以外にも仮想化領域が広がりつつある。

仮想化適用が広がるITインフラ

 それによると、仮想サーバ上で稼働している社内アプリケーション(PCやモバイルを除く)は平均53.2%になる。2014年調査の49.2%から4ポイント上昇したほか、財務・会計管理システムや販売・顧客管理システムなど基幹業務システムでの導入率も上昇した。

 また、サーバ、ネットワーク、ストレージ全てのITインフラリソースで仮想化を実施している企業は28.3%に上る。サーバとストレージでの実施は16.1%、サーバとネットワークでの実施は10.1%だった。サーバのみ実施している企業は45.5%。これらの結果は、特に2013年調査との比較からサーバ以外の領域における仮想化実施率の大幅な増加が見てとれるという。

 仮想化導入のメリットは、ネットワーク仮想化では「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワークの冗長性/可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」が挙げられ、多数の仮想サーバを運用する企業では「VLANの拡張」も挙がっている。ストレージでは「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」だった。

idc ITインフラセグメント別仮想化実施状況:2015年調査と2013年調査の比較(出典:IDC Japan)

 IDCでは仮想化技術をITインフラ全体に適用することで、コスト削減だけではなく、管理の効率化や一元化、柔軟性や拡張性の向上などのメリットがあると解説。仮想化ソリューションの導入にはネットワークとストレージの仮想化についても検討していくことが必要だとアドバイスする。

 調査ではサーバ仮想化を実施している企業・組織を対象にアンケートを行い、516社から有効回答を得た。

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