企業データの4割は3年間放置――ベリタス調べ

誰も更新しない不必要なデータを削除すれば、ストレージの節約につながると同社。

[ITmedia]

　ベリタステクノロジーズは3月23日、企業内のデータの状況を詳しく調べた報告書「Data Genomics Index」を発表した。数万社に上る顧客企業の非構造化データのファイルと属性を調べたもので、こうした調査は初めてだという。

　それによると、企業内のデータの41％は3年間更新されることがなく、うち12％は7年間も放置されていることが分かった。これらデータの大半は所有者が不明で、ファイルの種類では動画や画像、プレゼンテーションが多く、従業員の移動や退職によって放置されている可能性があるという。

「Data Genomics Index」のインフォグラフィックス（ベリタスより）

　ストレージに格納されているデータの種類は、ファイル数別では開発関連ファイルが20％近くを占め、画像ファイル（約11％）、分類不能ファイル（約10％）が続く。容量別では画像ファイルが約14％を占め、圧縮ファイル（約10％）、開発関連ファイル（約9％）の順に多かった。

　また、ファイルが生成される季節は秋が最も多く、他の時期と比較してテキストファイルは91％、地理情報関連ファイルは89％、表計算ファイルは48％多いという。動画ファイルの68％が夏と秋に作成されていることや、冬にはバックアップデータが756％増えることも分かった。

データの季節変動も明らかに

　ベリタスは、不要になったファイルを放置することがコストの増加につながり、使わないデータをアーカイブしたり、削除したりすることでコストの節約につながると解説する。例えば、10ペタバイトのストレージで不要になったプレゼンテーションファイルやドキュメントファイル、表計算ファイル、テキストファイルだけをアーカイブしても、節約効果は年間200万ドル（約2億2400万円）になると試算している。

　同社は併せてアーカイブソフトの最新版「Enterprise Vault12」とデータ分析ツールの最新版「Data Insight 5.1」を発表し、こうしたデータの利用状況を可視化する機能を強化したという。