日本ペイントホールディングス、Oracle SuperCluster M7で基幹業務をクラウドに集約

基幹業務システムの基盤をプライベートクラウド環境に集約し、リアルタイムのデータ保護も導入。運用コストの大幅削減とともに、事業拡大に伴う運用やメンテナンス面の業務負荷の低減を実現した。

» 2017年02月09日 08時30分 公開
[ITmedia]

 総合塗料メーカーの日本ペイントホールディングスが基幹業務システムの基盤をOracleのエンジニアド・システム「SuperCluster M7」に集約し、グループ共通のプライベートクラウド環境に刷新した。日本オラクルが2月8日に刷新したことを発表した。

 日本ペイントホールディングスは、カスタマイズで開発した基幹業務システムとSAPの会計アプリケーションを複数のSPARCサーバやストレージ製品で運用していた。だが、グローバルで事業が拡大し、システムの運用やメンテナンスなどの負荷の増大が課題となっていたという。

 そこで同社は、今後さらに増大が予想されるシステムの処理に対応し、また、グループ共通のプライベートクラウド環境による運用の効率化を実現するため、Oracle SuperCluster M7の導入を決定した。従来は複数のサーバとストレージで稼働していた販売、物流、生産管理、人事、会計などの基幹業務システムのIT基盤を1台に集約し、プライベートクラウド環境に刷新している。

 製品選定の際に、柔軟な仮想環境によってサーバ台数を削減できる点や、大型ストレージの廃止によってデータセンター関連コストを低減できる点を評価。また、データの入出力を大幅に効率化できる「Smart Scan」などのソフトウェア機能を搭載した「Oracle Exadata Storage Server」を内蔵するデータベース処理性能の高いと、OSであるSolarisの安定性、並列処理に優れたSPARCプロセッサの高い処理性能なども選定の決め手になったという。

 併せて、従来はストレージの機能で1日1回の頻度で行っていたデータベースのバックアップ環境も改新するため、リアルタイムのデータ保護基盤として「Zero Data Loss Recovery Appliance」を導入。データベースの更新ログを常時取得できるようにし、リアルタイムでのバックアップとデータ損失リスクの極小化、高速なリカバリーが可能になったとしている。

 今回はSCSKがシステム構築・運用を担当し、伊藤忠テクノソリューションズがシステムの保守を担当した。

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