「2017年はOpenStack普及元年」は本当か 今、注目を集めている理由：Weekly Memo（1/2 ページ）

AWSに対抗するクラウド基盤としてオープンソースによって開発が進められてきた「OpenStack」。最新情報から、その現状と今後の行方を探る。

[松岡功，ITmedia]

「2017年はOpenStack普及元年に」とIDCが予測

　オープンソースのクラウド基盤構築ソフトウェアである「OpenStack」について、先週、IDC Japanがユーザー調査結果を発表した一方、日本OpenStackユーザー会が現状について記者説明会を開いた。今回はこれらの最新情報から、OpenStackの現状と今後の行方を探ってみたい。

　OpenStackで最も注目されるのは、もともとクラウド基盤サービスで先行していたAmazon Web Services（AWS）に対抗するために開発された背景があるだけに、果たしてAWSを追撃するほどの存在感を示すことができているかだ。

　さらにいえば、AWS対抗にとどまらず、同じオープンソースとして今やサーバOSに広く使われているLinuxのような存在になり得るかどうかである。そんな視点を持ちながら、最新情報を見てみよう。

　IDC Japanが5月18日に発表した国内企業におけるOpenStackの導入状況に関する調査結果では、「本番環境で使用している」という企業が10.6％となり、2016年調査の7.0％から3.6ポイント上昇。また、「開発／テスト／検証段階」との企業も14.4％となり、2016年調査の8.3％から6.1ポイント上昇した。この2つの回答を合わせると、全体の4分の1がOpenStackの実装を進めていることになる。（図1）

図1　国内企業におけるOpenStackの導入状況に関する調査結果（出典：IDC Japan）

　これについては、「使用する計画／検討がある」と回答した企業の割合が2017年調査では減少していることからも、計画／検討段階から具体的な実装段階に入った企業が増加したことがうかがえる。

　なお、同調査は、サーバ仮想化を実施している企業および組織を対象としたアンケート調査を2017年3月に実施し、464社から有効回答を得たという。

　IDC Japanはこの調査結果について、「これまでOpenStackに対する注目度は非常に高かったが、実際にはサービスプロバイダーをはじめとする一部の先進的な企業の導入にとどまっていた。しかし、2017年は2016年までの傾向とは明らかに異なっており、具体的な実装段階に入る企業が増えていくとみられる。2017年はOpenStackにとって普及元年になる可能性が高い」との見解を示した。