観光モデルプランから旅行中の“困りごと”まで――訪日客向け観光支援アプリ「JAPAN Trip Navigator」 JTBらが提供開始（2/2 ページ）

[金澤雅子, 池田憲弘，ITmedia]

増え続ける個人旅行者への対応を

　同日行われた記者発表会では、JTB 訪日インバウンドビジネス推進部の坪井泰博部長が本アプリの狙いを語った。

　「2017年の訪日外国人は2869万人と過去最高を記録した。日本政府は、2020年までに4000万人を目指しているが、その内訳は個人旅行者が増え続けているのが現状だ。JTBでは、海外に500以上の拠点があり、対面でのサポートを強みとしているが、デジタルの力を借りて、より一人一人のニーズに合わせた旅行作りを手伝っていきたい」

　訪日外国人旅行者向けのサービスは各社が出しているものの、JTBとしては、豊富な観光情報やデータを背景とした、独自の観光ルートプランの提案で差別化を図る考えだ。今後は他のサービスとも連携し、プラットフォーム化を目指していくという。

　「旅行というのは本来シームレスな経験であるはずなのに、個人旅行で使えるサービスはバラバラに点在している状況だ。他社と連携して機能を拡充し、プラットフォームとして使ってもらえるようになりたい。話が出てからアプリが完成するまで約半年と、非常に早いスピードで開発が進んだ。そのスピード感を保ちながら、特に無料Wi-Fiの機能は、近いうちに実装しようと考えている」（坪井氏）

左から、日本マイクロソフトのドリュー・ロビンス業務執行役員（コマーシャルソフトウェアエンジニアリング本部長）、JTB 訪日インバウンドビジネス推進部の坪井泰博部長、ナビタイムジャパンの大西啓介社長