IT専門調査会社のIDC Japanは4月11日、国内サーバ市場における仮想マシン(仮想サーバ)ベースの出荷予測を発表した。
調査によると、2012年に仮想マシンの出荷台数が物理サーバベースの出荷台数を初めて上回り、2016年には仮想マシンが、2012年の69万2500台から174万9500台に増加すると予測している。
IDCが2013年2月に実施したユーザー調査の結果では、x86仮想化サーバを本番環境で導入する企業が全体の8割を超えたほか、本番環境で運用しているワークロードにはミッションクリティカル度の高いものが多く含まれており、上位3つのワークロードが「販売/顧客/契約管理システム」「会計システム」「データベース(基幹系)」だった。それぞれの仮想化率(回答企業数ベース)は60%前後だったという。
仮想化サーバ導入のデメリットとしては、「サーバ運用管理の煩雑化」「物理サーバ障害の影響拡大」「スケジュール調整の煩雑化」が多く指摘されている。加えて、ITスタッフのスキルアップに時間を割いたり、ITプロセス/ポリシーの統合および標準化、システムインベントリー管理のために構成管理データベースを実装したりするといった、投資効果を直接的に評価しにくいエリアへの対応がおざなりになっている企業が多いことも明らかになっている。
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