Juniper Networksが日米英独中の5カ国で実施したモバイル活用に関する意識調査の結果を発表した。
ミラポイントは、国内の企業や行政・教育機関を対象に実施した「メールシステム再構築に関する調査」の結果を発表した。
CA Technologiesが北米企業に行った調査で、全社が過去1年間にデータやアプリケーションに損失につながる事故を経験したものの、適切なデータ保護を実施した企業は4分の1強にとどまった。
2011年度の国内PC出荷台数は5.0%増の1529万4000台、金額は11.5%減の1兆1272億円だった。
大規模感染が伝えられた「Flashback」に続き、「SabPub」というトロイの木馬の亜種もJavaやWordの既知の脆弱性を突く手口を採用しているという。
クライアント仮想化製品を使えば、投資に対して3年間で3倍以上の効果が得られ、およそ1年1カ月で投資コストを回収できるという。
2011年上半期の国内PaaS市場で上位を占めたベンダーは、セールスフォース・ドットコム、マイクロソフト、グーグルだったという。
ソースコード解析ツールを手掛ける米Coverityが実施した調査によれば、オープンソースプロジェクトと独自開発ソフトのソースコード品質は「ほぼ同等」だった。
2012年は東日本大震災の復興需要を受けて企業の業績が改善し、これまで凍結されてきたシステム開発への投資が拡大すると見込む。
過去3年間にわたって先送りされてきた基幹システムの更新などが進み、2012年のITサービス市場は4年ぶりのプラス成長になるとIDC Japanが予測。
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの調査によれば、企業の約71%がモバイル機器からのネットワーク接続を許可していた。
東日本大震災を契機とする企業のデータ保護に対する意識の高まりなどを受け、2010〜2015年の国内ストレージソフトウェア市場は年率4.0%で成長するとIDC Japanが予測。
大企業では微減、中堅・中小企業では大企業以上の減少となるが、2012年はともに回復すると予測する。
IDC Japanによれば、OSSの利用実績が多いと回答したITベンダーは、少ないと回答したITベンダーと比べて売上高が増えている場合が多かった。
IDC Japanは国内ソフトウェア市場に関する調査結果をアップデートした。2011年5月に発表した予測を上方修正している。
ITmediaとITRは「企業のモバイル活用」をテーマに調査した。企業の利用意欲は高く、約半数がスマートデバイスに対する来期予算を拡大することが分かった。一方で、スマートデバイスの用途が分からず導入を検討していない企業も多い。
IDC Japanは、2012年の国内IT市場のトレンドやベンダーの動向などについて10項目を予測し、同社の見解を示すレポートをまとめた。
ITのコンシューマー化やクラウドの流行は、IT部門が従来管理していた責任や予算をユーザー側にシフトさせ、IT部門がこれに適応できなければ時代に取り残されてしまうという。
NRIセキュアテクノロジーズは、企業の情報セキュリティ実態調査報告書を公開した。今年で10回目となる。
ITRの調査によれば、2011年度の企業のIT投資動向は前年比で微増となり、「災害対策費用」「モバイル端末/スマートフォン」などへの投資が増えている。
IDC Japanは、SaaS型のアイデンティティ/アクセス管理、セキュアコンテンツ/脅威管理、セキュリティ/脆弱性管理に関する市場予測を発表した。