「データポータビリティ」最新記事一覧

クラウドガバナンス座談会【後編】
専門家8人が徹底討論！　クラウドにデータを預けるリスクとメリット
クラウド座談会リポートの後編。専門家8人がクラウドの安全性を見極めるポイントと、クラウドに「データを預ける」場合のリスクやデータガバナンスをテーマに議論した模様をお伝えする。（2012/1/13）

JDSF会員企業座談会（3）
クラウド以後のストレージ未来予想図
新たなストレージ環境として注目されている“クラウドストレージ”。提供側であるベンダー各社はどう考えているのだろうか。ストレージ業界団体であるJDSF会員を対象にした座談会での議論を紹介する。（2011/4/15）

中堅・中小企業向けグループウェアSaaS探究：ソーシャルグループウェア
メジャー製品からの乗り換えも　ユーザー参加型で機能進化するグループウェア「iQube」
ソーシャル色の強い「iQube」。グループウェアSaaSであるとともに、社内外の多様なシステムとの連携を前提に開発されたプラットフォームとしての性格も持つ、「エンタープライズ2.0スイート」ともいえるサービスだ。（2010/12/3）

米Yahoo!、「Facebook Connect」採用を発表
Yahoo!は3億5000万ユーザーを擁するFacebookとのデータ共有機能の強化により、サイト訪問者数の増加を見込んでいる。（2009/12/3）

Huffington Post、Facebookと提携でソーシャルニュースサービスを開始
ブログニュース大手のHuffington Postが、Facebook Connectを利用して友達とニュースやコメントを共有するサービス「HuffPost Social News」を立ち上げた。（2009/8/18）

Google、「Google Friend Connect API」を発表
Google Friend Connect APIを利用することで、より簡単にサイトにSNS機能を組み込めるようになった。（2009/3/13）

GoogleとFacebook、それぞれデータ共有の「Connect」技術を提供開始
「Google Friend Connect」β版と「Facebook Connect」は、それぞれほかのサイトとのデータ共有を実現する技術。（2008/12/5）

ソーシャルコンピューティングがオープン化、サービス連携が常識の時代に　NRI予測
NRIが発表した13年度までの「ITロードマップ」によると、SNSやブログなど「ソーシャルコンピューティング」のオープン化が進んでサービス連携が加速し、異なるサービス間のデータポータビリティも一般化するという。（2008/11/19）

開発者向けに：
Google OpenSocialに対応したサンプルソーシャルネットワークが登場
Google OpenSocialに対応したアプリケーションの開発に関して、大きなニュースが飛び込んできた。OpenSocialアプリケーションを安全な環境でテスト、配備することができるサンプルソーシャルWebサイトが登場したのだ。（2008/8/27）

Facebook、Googleの「Friend Connect」を遮断
プライバシー上の問題から、FacebookがGoogle Friend ConnectからFacebookユーザー情報へのアクセスを遮断した。（2008/5/16）

GoogleとFacebook、それぞれデータポータビリティ技術を発表
プロフィール情報を他サイトで利用可能にしたMySpaceに続き、GoogleとFacebookもデータポータビリティ技術「Google Friend Connect」と「Facebook Connect」をそれぞれ発表した。（2008/5/13）

MySpaceのプロフィール情報が、Yahoo!やeBayでも共有可能に
「Data Availability」イニシアチブにより、MySpaceのユーザーはプロフィール情報や写真などを、Yahoo!やeBay、Twitterなどにも表示できるようになる。（2008/5/9）

Microsoft、相互運用性フォーラムを開設
MicrosoftのInteroperability Forumでは、相互運用性に関する問題を議論したり、質問をすることができる。（2008/4/2）

MS、SNS間でコンタクト情報を移行できるAPI提供
MicrosoftはFacebookなど5社のSNSと提携し、「Windows Live Contacts API」を使ってSNS間でコンタクト情報を移行できるようにする。（2008/3/26）

「オープン」「相互運用性」目指すMSの新方針
MicrosoftのバルマーCEOは、API公開は製品のオープン性を高め、相互運用性を推進し、選択肢を増やすことが目的だとしている。（2008/2/22）