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「発電機」最新記事一覧

3分で分かるこれからの電力業界(2):
これだけは知っておくべき「電力業界の基本」
「電力小売業界」への就職・転職を目指す方に、急速に変化・多様化する業界動向を分かりやすくお伝えする連載の第2回。今回は電力業界で働く人なら知っておくべき電力業界の基礎知識を解説する。(2016/12/8)

自然エネルギー:
世界初の地熱+水力ハイブリッド発電、地下に戻す熱水で電力を増やす
火山地帯の米国ユタ州にある地熱発電所で、世界で初めて水力を組み合わせたハイブリッド型の発電設備が運転を開始した。地下からくみ上げた蒸気と熱水を利用して発電した後に、地下に戻す熱水の流れでも発電する。発電量を増やせるメリットに加えて、熱水による設備の破損を防ぐ効果もある。(2016/12/8)

事業強化目指す:
ヤマハ発、富士重の汎用エンジン一部事業を取得
ヤマハ発動機は、富士重工業の汎用エンジンの技術資産の一部と米国販売会社を取得すると発表。(2016/12/7)

2017年から順次搭載:
トヨタ、新型パワートレーンを開発 燃費2割向上
トヨタ自動車はエンジン、トランスミッション、ハイブリッドシステムを一新した新型パワートレーンを発表。走行性能や環境性能を向上させた。開発強化に向け、開発組織体制の見直しにも着手する。(2016/12/6)

エネルギー列島2016年版(33)岡山:
晴れの国に太陽光発電所が続々と誕生、ゴルフ場の跡地や池の水上にも
岡山県では降水量が少ない利点を生かして太陽光発電の導入が活発だ。閉鎖したゴルフ場に建設した巨大なメガソーラーや、干拓地に設けた池の水上でも太陽光発電が始まった。水道設備を利用した小水力発電に取り組み、林業や製材業と連携した木質バイオマスの活用も進んでいる。(2016/12/6)

省エネビル:
豊洲にエネルギー供給機能を持つ大型施設、2020年完成
三井不動産は豊洲二丁目駅前地区で推進中の「豊洲二丁目駅前地区第一種市街地再開発事業2‐1街区 AC棟計画」に着手した。オフィスや商業施設、ホテルから成る豊洲エリア最大規模の複合施設が2020年に完成する予定だ。電力と熱を供給する「エネルギーセンター」も併設し、BCP対策も強化する。(2016/12/5)

AWS、専用大型トラックでエクサバイト規模のデータを搬送する「Snowmobile」
AWSが、大容量のデータを企業のデータセンターからAWSのデータセンターに搬送するための専用コンテナトラックサービス「AWS Snowmobile」を米国リージョンでスタートした。100PB(ペタバイト)保存できるストレージコンテナを搭載した大型トラックでデータを運ぶ。(2016/12/1)

BIM/CAD:
バイオマス発電ができる軽トラ、災害時に電力と温水を供給
芝浦工業大学が災害時などに電気とお湯を供給できるハイブリッド電源車を開発した。スターリングエンジンと太陽光パネル、蓄電池を搭載しており、3kgの木質ペレットを1時間燃焼すると電力と45度の温水を200リットル提供できる。軽自動車サイズで、災害時の利用を想定した。(2016/11/30)

エコカー技術:
スズキのフルハイブリッドは、性能よりも小型軽量化とコスト低減が優先
スズキは、小型ハイトワゴンの「ソリオ」「ソリオ バンディット」に新開発のフルハイブリッドシステムを搭載して発売した。システムは小型軽量化とコスト低減を図った。ソリオの広い室内空間を犠牲にせず、車両重量の増加も抑えた。(2016/11/30)

燃費15%向上:
スズキ、新型ハイブリッド搭載のソリオ発売
スズキは新開発のハイブリッド(HV)システムを搭載した新型「ソリオ」と「ソリオバンディット」を発売。電動走行が可能になり、現行の「マイルドHV」モデルと比べて燃費を向上させた。(2016/11/29)

エネルギー列島2016年版(32)島根:
古い水力発電所を再生、太陽光とバイオマスを加えて自給率30%超へ
島根県では運転開始から40年以上を経過した中小水力発電所のリニューアル事業を実施中だ。県営の7カ所の設備を更新して発電量を増やし、固定価格買取制度で売電収入を伸ばす。太陽光発電やバイオマス発電も拡大しながら、再生可能エネルギーによる電力の自給率を2019年度に30%超へ高める。(2016/11/29)

協和コンサルタンツ 小水力発電機:
落差1メートルの水路でも発電可能な小水力発電機
協和コンサルタンツは新開発の用水路向けの小水力発電機の販売を開始した。同社独自開発の相反転方式を採用した発電機で、1メートルと小さな落差でも発電できるのが大きな特徴だ。(2016/11/28)

エネルギー列島2016年版(31)鳥取:
日本最大の営農型メガソーラーで植物を栽培、拡大する小水力発電に光と影
冬に雪が降る鳥取県で太陽光発電の取り組みが活発だ。積雪対策として太陽光パネルを高く設置する施工法が定着してきた。農地に支柱を立てて建設したメガソーラーでは販売用の植物を栽培中だ。豊富な水量を生かして小水力発電が拡大するなか、土砂崩れで運転を停止する事態も発生した。(2016/11/22)

蓄電・発電機器:
世界初CO2を100%回収できる火力発電、米国で2017年に実証運転
米国テキサス州で建設中の「超臨界CO2サイクル火力発電システム」の実証運転が2017年に始まる。東芝と米国の3社が共同で開発を進めているシステムで、発電時に排出するCO2を循環させて高効率に発電できる世界初の技術を実装する。東芝は中核の発電機の製造を完了して米国に出荷した。(2016/11/17)

自然エネルギー:
小水力発電で20年間に2億円超の利益、ダムの直下で190世帯分の電力
福岡県の県営ダムの直下で小水力発電所が運転を開始した。ダムの放流を活用して190世帯分の電力を供給する。ダムが立地する糸島市が運営して、売電収入により20年間に2億5500万円の利益を得られる見込みだ。県営ダムの中から小水力発電を実施した場合に最も収益性の高い場所を選定した。(2016/11/16)

エネルギー列島2016年版(30)和歌山:
町営の小水力発電所が動き出す、大都市には最先端の下水バイオマス
和歌山県を通って太平洋へ流れる川の上流で小水力発電所が運転を開始した。流域にある町がダムの放流を利用して発電事業に取り組む。県内最大の和歌山市では下水の汚泥を燃焼させた廃熱で2段階に発電するバイオマスプラントが稼働した。風力と太陽光でも大規模な発電所の建設が続々と始まる。(2016/11/15)

自然エネルギー:
鉄道の沿線に直径86メートルの大型風車、1600世帯分の電力を供給
JR東日本は秋田県を走る羽越本線の沿線に風力発電所を建設した。大型風車1基の構成で2MWの発電能力がある。12月1日に運転を開始して、年間に1600世帯分の電力を供給できる。北東北エリアに再生可能エネルギーを拡大するプロジェクトの一環で、JRグループでは初めての風力発電所になる。(2016/11/11)

製造業×IoT キーマンインタビュー:
“次の100年の礎”に、ヤンマーのIoT戦略は「B2B2M2C」
ヤンマーは、農機の見守りサービス「SMARTASSIST」や自動運転トラクター「ロボトラ」をはじめ、農機のIoT(モノのインターネット)活用に積極的に取り組んでいる。同社のCIO(最高情報責任者)として、農機のIoT活用をはじめさまざまなIT戦略を推進している矢島孝應氏に話を聞いた。(2016/11/8)

エネルギー列島2016年版(29)奈良:
バイオマス発電で林業に活力を、山深い村には小水力発電が復活
森林に囲まれた奈良県で木質バイオマス発電所が運転を開始した。林業の活性化を目指して自治体と森林組合が連携して発電事業を支援する。山奥の村では100年以上も前に造った小水力発電所を復活させるプロジェクトが進む。太陽光発電を加えて再生可能エネルギーの地産地消が広がっていく。(2016/11/8)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
日産ノート e-POWERの狙いはリーフの緊急救援
日産自動車が小型車「ノート」にe-POWERを搭載した新モデルを発売した。いわばガソリン発電機を積んだ電気自動車である。このクルマが登場した背景には、電気自動車「リーフ」の穴埋め的意味合いがあるという。(2016/11/7)

蓄電・発電機器:
発電機を搭載した5人乗り電気自動車、ガソリンを燃料に走り続ける
日産自動車が新しいタイプの5人乗り電気自動車を発売した。発電専用のガソリンエンジンで作った電力をバッテリーに蓄えながら、モーターだけで走る仕組みになっている。従来の電気自動車のように充電する必要がなく、しかも同型のガソリン車と比べて燃費を約1.4倍に改善できる。(2016/11/4)

電気自動車:
日産「ノート」は1000km走れる“電気自動車”に、「アクア」との差は縮まるか
日産自動車はコンパクトカーの「ノート」を一部改良し、ハイブリッドモデルを追加した。エンジンは発電のみに使用し、駆動力はモーターでまかなうシステムで、「充電が不要な電気自動車」と位置付けている。(2016/11/4)

いまさら聞けないHILS入門(6):
HILSとプラントモデル(その2)
車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回は、実験データを利用する統計モデルによる「プラントモデル」について考えてみましょう。(2016/11/4)

エンジンで発電、新感覚の加速性 日産ノート「e-POWER」発売
日産自動車は主力小型車「ノート」に新パワートレイン「e-POWER」搭載モデルを追加。新たな電動化技術を提案する。(2016/11/2)

富士重、産業機器事業から撤退 自動車に集中
富士重が汎用エンジンなどを含む産業機器事業から撤退。(2016/11/2)

自然エネルギー:
熊本で100年稼働した水力発電所、取水量を変えずに出力アップ
JNCは熊本県内に所有する2カ所の水力発電所の設備更新に着手する。それぞれ運転開始から100年と97年が経過している古い発電所で、取水量は変えず発電設備の更新などによって発電量を5.6%程度向上させる。(2016/11/1)

エネルギー列島2016年版(28)兵庫:
再生可能エネルギーを100万kW創出、ため池や水道管でも発電
兵庫県の再生可能エネルギーの導入量が順調に拡大中だ。わずか2年半で100万kWを超える発電設備が運転を開始した。ため池の水上やダムの壁面でメガソーラーが相次いで稼働する一方、下水処理場にはバイオガス発電が広がる。水道管を流れるエネルギーを利用した小水力発電も始まった。(2016/11/1)

蓄電・発電機器:
ビルや工場で小水力発電を実現、発電ポンプを新開発
三相電機はビル空調や工場排水設備の配管に接続し、小水力発電が行える「小型水力発電ポンプ」を新開発した。独立電源用として、早ければ2017年前半から一般販売を開始する計画だ。(2016/10/31)

自然エネルギー:
日本初の波力発電所が完成、海中で波を受けて陸上に送電
岩手県の太平洋沿岸にある漁港に波力発電所が完成した。漁港の防波堤の外側に発電所を設置して、海中にある波受け板が振り子状に動いて発電する。発電能力は43kWで、11月から陸上に送電を開始する予定だ。電力会社の送配電ネットワークに電力を供給できる日本で初めての波力発電所になる。(2016/10/26)

エネルギー列島2016年版(27)大阪:
大都市で生かす下水のエネルギー、バイオガス発電から熱まで供給
大阪府と大阪市は再生可能エネルギーを中心に150万kWにのぼる電力を2020年度までに増やす計画だ。下水処理場でバイオガス発電を拡大しながら、建物の屋根を利用した太陽光発電や地中熱による空調に取り組む。新たに水素エネルギーを拡大する「H2Osakaビジョン」にも乗り出した。(2016/10/25)

環境発電でバッテリーレス:
“人も歩けば電波が飛ぶ”、無線タグ開発キット
モノワイヤレスは、無線タグ用の開発キット「TWE-LITE SWING(トワイライト・スウィング)」を発表した。振動を利用する環境発電(エナジーハーベスト)によって電波を送信できるので、電池を搭載する必要がない。工場や工事現場、病院などにおいて人の位置を検知する用途や、リモコンなどのUI(ユーザーインタフェース)といった用途に向ける。(2016/10/25)

蓄電・発電機器:
小型の風力発電機を社員寮に導入、災害時にも水洗トイレを利用できる
千葉県の鋼材販売会社が社員寮に小型の風力発電機を導入した。長方形の羽根3枚が垂直軸のまわりを回転して発電する方式で、発電能力は3kWある。発電した電力は社員寮の給湯器や水洗トイレの浄水装置で利用しながら、災害時には地下水をくみ上げるポンプを作動させて生活用水を確保する。(2016/10/25)

蓄電・発電機器:
落差1メートルの水路でも発電可能、設置も簡単な小水力発電機
協和コンサルタンツは新開発の用水路向けの小水力発電機の販売を開始した。同社独自開発の相反転方式を採用した発電機で、1メートルと小さな落差でも発電できるのが大きな特徴だ。(2016/10/20)

エネルギー管理:
中部で予備率3%を切る予測も、今冬は全国10地域すべて節電要請なし
全国の夏の需給実績と冬の見通しがまとまった。今冬は中部で12月と1月に予備率が3%を切る予測が出たものの、他地域で余った電力を調達すれば問題なくカバーできる見込みだ。冬の需要が増加する北海道では予備率が15%を超えて余裕がある。今夏の実績では9地域の予備率が10%を上回った。(2016/10/20)

蓄電・発電機器:
バイオマス発電から海洋ドローンまで、福島で進む実用化プロジェクト
福島県の太平洋沿岸地域の復興を促進する「福島イノベーション・コースト構想」の取り組みが広がってきた。地元の企業を中心に34件にのぼる新技術の実用化プロジェクトが国の支援を受けて始まっている。ロボットやエネルギーをはじめ6つの分野を対象に2018年度まで実施する計画だ。(2016/10/19)

エネルギー列島2016年版(26)京都:
太陽光発電とバイオマスがCO2を減らす、古都で進む温暖化対策
地球温暖化対策の象徴的な都市でもある京都市では、2030年までにCO2排出量を40%削減する目標を掲げている。市民を巻き込んだ太陽光発電プロジェクトが着実に広がり、廃棄物を利用したバイオマス発電も拡大中だ。水素エネルギーの普及にも産学官の連携で取り組んでいく。(2016/10/18)

エネルギー列島2016年版(25)滋賀:
官民連携で広がる太陽光と小水力発電、原子力を代替する災害に強い電源
滋賀県では2030年までに再生可能エネルギーとコージェネレーションで電力の自給率を30%以上に高める構想を推進中だ。琵琶湖の周辺に太陽光発電と小水力発電を拡大して災害に強い社会を作り上げる。市民の出資による太陽光発電や、農業用水路に展開する小水力発電が続々と運転を開始した。(2016/10/11)

自然エネルギー:
年間5000万羽の鶏の糞で発電、1万3000世帯分の電力を作る
岩手県の鶏肉生産会社が鶏の糞を燃料にバイオマス発電を開始した。周辺地域で飼育する年間5000万羽を超える鶏の糞を集約して、ボイラーで焼却して蒸気で発電する仕組みだ。焼却後の灰にはリンやカリウムが多く含まれているため、農作物の肥料に再利用してバイオマス資源の循環を推進する。(2016/10/5)

エネルギー列島2016年版(24)三重:
木質バイオマス発電が急拡大、液晶の町から歴史の地までつなぐ
森林資源が豊富な三重県で木質バイオマス発電所が相次いで運転を開始した。工業地帯の遊休地とバイオマス資源を活用して再生可能エネルギーの電力を生み出す。歴史のある熊野地域の産業振興にも木質バイオマスを生かす。高原地帯では巨大なメガソーラーと風力発電所が拡大中だ。(2016/10/4)

省エネ機器:
電車の回生電力で小さな駅を省エネに、JR東日本が採用の蓄電システム
三菱電機は電車がブレーキをかける時に生まれる回生電力を、小規模な駅でも照明や空調に活用できるシステムを開発した。蓄電池を併設するシステムで、負荷容量が少ない小さな駅への導入にも対応した。既にJR東日本の新津駅(新潟県新潟市)への採用が決まっている。(2016/10/3)

いまさら聞けないHILS入門(5):
HILSとプラントモデル(その1)
車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回は、実世界の電気信号やHILS内部のデジタル信号と関連して動作する「プラントモデル」がどのようなものであるかについて考えてみましょう。(2016/9/28)

IT活用:
火力発電所にもIoTの波が押し寄せる、東京電力がGE製のシステムを導入
世界の産業界に急速に広がるインターネットによる大量データ処理技術「IoT」が日本の大規模な火力発電所にも広がろうとしている。東京電力が米ゼネラルエレクトリックと共同で、千葉県で運転中の国内最大のLNG火力発電所にIoTを活用した設備管理システムを導入する計画だ。(2016/9/27)

自然エネルギー:
課題も多い小水力発電、普及拡大へクリアすべき6項目
日本の安定的なエネルギー源として普及が期待されている小水力発電。一方で設備コストや事前調査コストが高いなど、導入拡大に向けては課題も多い。新エネルギー導入促進協議会はこうした日本国内の小水力発電の実態調査を実施し、その結果を公表した。現状の課題と、さらなる普及に向けた今後の指針を示している。(2016/9/27)

電子ブックレット/自然エネルギー:
小さな農村を小水力発電が潤す −Part9−
農業用水路やダムの水流を利用した小水力発電が全国各地で活発だ。福島県では農業用水路にプロペラ式の発電機10台を設置して導入効果を実証した。新潟県ではダムの放流水で5000世帯分の電力を供給する。北海道と長野県では1950年代に運転を開始した水力発電所を改修して復活させた。(2016/9/26)

企業動向を振り返る 2016年8月版:
インテルがディープラーニング市場でNVIDIAに挑む!?
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届け! 2016年8月はどのようなM&Aや協業、あるいは事業撤退などが行われたのでしょうか? 各企業の経営戦略に注目です。(2016/9/21)

蓄電・発電機器:
テスラの蓄電池が米国カリフォルニアで採用、80MWhの蓄電容量で電力網を安定化
総合エネルギー企業としての存在感を高めているEVベンチャーのテスラモーターズは、電力供給会社南カリフォルニアエジソンの変電所向けに、電力網の安定化用途で蓄電池システムを納入する。(2016/9/20)

エネルギー列島2016年版(22)静岡:
農業用水路に小水力発電が広がり、太陽光とバイオガスで作物を育てる
静岡県では温暖な気候と傾斜の多い地形を生かして多品種の農作物を栽培している。農地に水を供給する用水路に小水力発電が拡大中だ。ブルーベリー栽培と太陽光発電、トマト栽培とバイオガス発電などユニークな取り組みも広がってきた。港の防波堤に波力発電を導入する計画もある。(2016/9/20)

太陽光:
火星探査の技術を採用、メガソーラー・ローバーは高速で正確
米TerraSmartは大規模太陽光発電所(メガソーラー)の予定地調査や杭打ち作業に利用できる自律車両を開発。2016年10月には出力42メガワットの建設予定地に投入する。作業員の6倍以上の効率で正確に調査できる第2世代機の計画もある。いずれもNASAの火星探査機(ローバー)の技術を用いたという。(2016/9/20)

自然エネルギー:
水道の圧力差エネルギー、全国274カ所で1万9000kWの発電能力
環境省と厚生労働省が全国1500以上の水道事業者を対象に、水道の施設を利用した小水力発電の導入ポテンシャル調査を実施した。水源から浄水場や配水池へ流す水の圧力差を使って、全国の274カ所で発電できることがわかった。北海道から九州・沖縄まで各地に可能性が広がっている。(2016/9/15)

世界を読み解くニュース・サロン:
遠いアフリカで、中国が日本にイラついている理由
アフリカをめぐって、中国が日本の言動にイライラしている。経済協力の側面でみると、中国は日本を圧倒しているのに、なぜ日本を目の敵にしているのだろうか。なぜなら……。(2016/9/15)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。