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「発電機」最新記事一覧

分散処理技術の適用に成功:
NEC「予測の根拠を説明できる人工知能」を強化
NECは2016年5月26日、大規模なデータから多数の規則性を発見しさまざまな事象の予測/処方分析が行える独自の人工知能技術「異種混合学習技術」を、分散処理に対応させたと発表した。従来よりも規模の大きなデータを高速に扱えるようになり同技術の応用範囲が広がるという。(2016/5/26)

省エネ機器:
「グローバル環境先進企業」を目指す三菱電機、総合電機の幅を生かし開発加速
三菱電機は、家庭から宇宙までの幅広い製品分野を持つ強みを生かし、事業部や製品を横断したソリューションを提案することで、エネルギー産業において差別化につなげていく方針だ。(2016/5/24)

電力供給サービス:
水力発電で1万1000世帯分の電力、流域を守る新しいダムで運転開始
山深い青森県の津軽地方で新しい水力発電所が運転を開始した。ダムから取水する65メートルの落差を利用して最大で8500kWの電力を供給する。流域の洪水と渇水を防ぐために、古いダムに代わる貯水量の大きい新しいダムを建設する必要があり、それに合わせて発電所も一新した。(2016/5/20)

電子ブックレット/自然エネルギー:
小さな農村を小水力発電が潤す −Part7−
農業用水路やダムの水流を利用した小水力発電が全国各地で活発だ。新潟県ではダムから浄水場まで送り込む水流で発電を開始した。岩手県の農業用水路にはチェコ製の水車発電機を設置した小水力発電所が稼働している。岐阜県と広島県では電力会社が小水力発電所を建設した。(2016/5/18)

自然エネルギー:
浄水場を水車後付けで水力発電所に、落差25メートルで150世帯分の電力
東京発電と埼玉県朝霞市が上水道施設における未利用エネルギーの活用を目的に、共同事業方式で「泉水(せんずい)浄水場」に建設したマイクロ水力発電「泉水発電所」がこのほど営業運転を始めた。約25メートルの落差を利用して、150世帯分の電力を発電する。(2016/5/17)

エネルギー列島2016年版(6)山形:
バイオマス発電が「モリノミクス」を加速、港の洋上風力と波力にも期待
森林資源が豊富な山形県は木質バイオマスで地域を活性化する「モリノミクス」を推進中だ。木質バイオマス発電所の建設計画が相次いで始まっている。下水を処理する浄化センターではバイオガスで作った電力が増えてきた。日本海に面した港には洋上風力と波力発電の可能性が広がる。(2016/5/17)

自然エネルギー:
浮体式の洋上風力4基目が福島沖へ、発電能力5MWで年内に運転開始
福島沖で進む世界初の浮体式による洋上風力発電プロジェクトの実証設備が2016年内に完成する見通しになった。最後の4基目になる発電能力5MWの「ふくしま浜風」の浮体部分の組み立てが終わり、7月から現地で設置作業に入る予定だ。直径126メートルの大型風車が洋上から電力を供給する。(2016/5/13)

次世代の火力発電ロードマップ(1):
火力発電の最先端技術を2021年までに確立、CO2削減へ開発を加速
政府は2030年のCO2削減目標を達成するために、次世代の火力発電技術の開発を急ぐ。技術開発のロードマップを6月中に改訂して、官民一体で実用化に取り組んでいく。石炭火力は高効率のガス化複合発電へ、LNG火力は燃焼温度を高めたガスタービン発電機を開発して世界をリードする戦略だ。(2016/5/12)

スマートシティ:
電力と水を自立供給、都心の防災拠点を担う新型ビル
東京都千代田区大手町に完成した地上31階建ビル「大手町フィナンシャルシティ グランキューブ」。災害時には電力と水を自立供給できるシステムを導入し、1000人の帰宅困難者を収容できるなど、都心の防災拠点としての機能も備えている。(2016/5/11)

エネルギー列島2016年版(5)秋田:
日本海に洋上風力発電が広がる未来、地熱とバイオマスでも電力を増やす
秋田県の沖合3カ所で洋上風力発電所の建設計画が進んでいる。最大で150基以上の大型風車を日本海に展開する。陸上でも風力発電が拡大する一方、地熱やバイオマス発電の開発プロジェクトが活発になってきた。太陽光と小水力発電を含めて再生可能エネルギーの導入量を10年間で倍増させる。(2016/5/10)

自然エネルギー:
山形県の港に2つの風力発電所、2017年10月に運転開始
山形県の酒田市周辺は風況が良く、風力発電所が多く集まっている地域だ。同市にある酒田港の港湾区域内に新たに2つの発電所の建設が決まった。エコ・パワーが建設する発電所で、2017年10月の運転開始を予定している。(2016/5/10)

自然エネルギー:
雪国の農業用水路から83世帯分の電力、設備利用率90%以上で安定供給
スキー場と温泉で知られる岩手県の八幡平市に新しい小水力発電所が誕生した。市内を流れる農業用水路を利用した発電方法で、年間を通じて安定した電力を供給できる点が特徴だ。発電量は一般家庭の83世帯分に相当する。民間の発電事業者が農業用水路の運営主体と連携して実施した。(2016/5/6)

MVNOの深イイ話:
格安SIMは災害時でも利用できる?
4月に発生した熊本地震では、多くの方が「MVNOのサービスは災害時でも利用できるのか?」と疑問を持ったようです。大手通信キャリアとMVNOでは事情が異なる部分があります。今回は災害時にMVNOのサービスがどんな影響を受けるのかを解説します。(2016/5/2)

太陽光:
瀬戸内で進む日本最大級のメガソーラー事業、塩田跡地の活用課題をクリア
瀬戸内Kirei未来創り合同会社が岡山県で、瀬戸内海に面する広大な塩田跡地を活用して出力230MWを誇る日本最大級のメガソーラーの建設を進めている。このプロジェクトとの一環として行っていた排水ポンプの増設、ポンプ場補修工事、非常用発電機の新設工事がこのほど完了した。干拓地であり、海面より低い塩田跡地の活用課題をクリアする。(2016/5/2)

電力供給サービス:
運転開始から50年の石油火力発電所、役割を終えて高効率の石炭火力へ
東京電力は1960年に運転を開始した「横須賀火力発電所」の設備を全面的に更新する。6基の石油火力発電設備を廃止して、最新鋭の石炭火力2基を建設する計画だ。発電コストの低い石炭火力に転換するのと同時に、全体の発電能力を224万kWから130万kWへ縮小して燃料費を大幅に削減する。(2016/4/28)

電力供給サービス:
日本産の天然ガス100%の火力発電所、年間20万世帯分の電力を2018年から
国内で最大級のガス田がある新潟県の長岡市で国産の天然ガスを100%燃料に使った火力発電所の建設計画が動き出した。発電能力は8万5800kWで、2018年7月に運転を開始する予定だ。年間に最大で20万世帯分の電力を供給できる。新電力でシェア2位のF-Powerが全量を買い取る。(2016/4/27)

IT活用:
三菱重工の相模原製作所、日立の統合EMSでエネルギーコストを5%削減
日立製作所が三菱重工相模原製作所(神奈川県相模原市)に導入したエネルギー・設備情報を一元管理する統合マネジメントサービス「EMilia」がこのほど本格稼働した。EMilia導入により世界トップクラスの性能をもつ三菱重工製ガスコージェネレーションシステムの運転を最適化するとともに、その性能を最大限引き出すことで相模原製作所のエネルギーコストを5%削減できる見込みだ。(2016/4/27)

いまさら聞けないHILS入門(1):
HILSとは何か
最新の高級自動車は200個ものコンピュータを搭載しているといわれる。ECU(電子制御ユニット)と呼ばれるこのコンピュータが、正しく動作するかどうかを試験するテスト装置として注目を集めているのがHILSだ。本連載では、HILSの導入や、HILSを使ってECUのテストを行うための基本的な知識の提供を目指す。連載第1回は「HILSとは何か」だ。(2016/4/27)

熊本地震、KDDI(au)のカバーエリアが復旧
4月26日14時46分に、地震前のカバーエリアと同等まで復旧した。(2016/4/26)

エネルギー列島2016年版(4)宮城:
バイオマス発電がリアス式の海岸へ、太陽光や潮流も地域の電力源に
宮城県では震災の影響でバイオマスの利用量が一時的に減ったが、再び新しいプロジェクトで盛り返してきた。森林資源や生ごみを使って電力を作りながら、農業や漁業と連携した循環型のシステムを構築する。広大な空き地にはメガソーラーが立ち上がり、海では潮流発電の実証にも取り組む。(2016/4/26)

ソフトバンク、熊本地震が原因の通信障害から復旧
ソフトバンクとY!mobileの携帯電話サービスが、25日朝に復旧した。(2016/4/25)

電力供給サービス:
送電線の復旧工事完了は27日に延びる、対象地区が1つ加わり降雨の影響も
熊本県内の電力供給体制を復旧させるために必要な送電線の建設工事が難航している。当初は24日(日)中に完了する見通しだったが、新たに仮鉄塔の建設を必要とする地区が1つ加わったほか、21日(木)から23日(土)にかけて降雨の影響で作業を中断せざるを得なかったためだ。(2016/4/25)

阿蘇市と南阿蘇村の通信障害は長期化の様相 携帯各社の復旧・支援状況
発生から1週間が経過した熊本地震。大規模な土砂崩れが起きて道路が寸断した南阿蘇村など、一部エリアで携帯電話各社の通信障害がいまだ続いている。(2016/4/22)

電力供給サービス:
送電線の復旧工事が阿蘇地区で進む、鉄塔・鉄柱16基を建てて24日中に完了へ
熊本県内で現在も送電線が使えない状態になっている阿蘇・高森地区の復旧工事が急ピッチで進んでいる。既設の鉄塔や鉄柱の周辺で大規模な地滑りや地割れが発生して危険な状態にあるため、別の場所に仮の鉄塔・鉄柱を建てて新たなルートで送電する。24日(日)のうちに復旧できる見通しだ。(2016/4/22)

自然エネルギー:
ダムの内部に水車発電機、19メートルの落差で160世帯分の電力を作る
山口県の企業局がダムに建設した小水力発電所の運転を開始する。ダムから水を取り込むための取水塔の内部に水車発電機を設置した。一般家庭で160世帯分の電力を供給しながら、取水量を制御する弁の役割も果たす。固定価格買取制度を通じて20年間に4億円弱の売電収入を得る見込みだ。(2016/4/22)

電力供給サービス:
熊本県内の停電が解消、復旧困難な地域は高圧発電機車120台以上で送電中
震度7の地震が発生した4月16日(土)の未明から5日が経過して、熊本県内の停電は20日(水)の夜に解消した。一時は8万戸を超える停電が発生したが、九州電力による復旧作業と全国各地の電力会社による高圧発電機車の応援で、都市ガスよりも早い復旧にこぎつけた。(2016/4/21)

電力供給サービス:
熊本県内の停電が現在も2000戸以上で続く、高圧発電機車を25台追加へ
4月16日(土)から断続的に発生している地震の影響で、熊本県内では20日(水)に入っても一部の地域で停電が続いている。土砂崩れの影響で送電線が利用できない阿蘇市と南阿蘇村では依然として2000戸以上が停電の状態にある。九州電力は高圧発電機車25台の追加を他の電力会社に要請した。(2016/4/20)

吉野家、牛丼1000食を炊き出し ココイチのカレーも……企業が被災地支援
熊本地震の被災地で食料など支援物資が行き渡らない状況を解消するため、企業が動き出している。(2016/4/20)

タイヤ技術:
自動運転車のタイヤに求められることとは?
ブリヂストンは、栃木県那須塩原市のブリヂストンプルービンググラウンドで報道陣向けにタイヤ技術の説明/試乗会を実施した。タイヤがセンサーとなって路面の状態を判定する技術「CAIS(カイズ)」を搭載した車両や、次世代低燃費タイヤ「ologic」、運転時の疲労を軽減する「Playz」など、強みとする安全技術を実際に体験する機会を得た。こうした技術は自動運転車向けタイヤの開発にもつながっていきそうだ。(2016/4/20)

エネルギー列島2016年版(3)岩手:
地熱発電を雪深い山の中で、海岸では波力発電に挑む
岩手県で地熱発電の開発が活発に進んでいる。スキー場と温泉が広がる高原地帯に地熱発電所を建設する計画が拡大中だ。太平洋沿岸の漁港では波力発電の実証実験が始まろうとしている。県内の各地で太陽光や風力発電の導入量も増やしながら、2020年に電力の自給率を35%まで高めていく。(2016/4/19)

熊本地震、一部エリアで通信障害続く 避難所でWi-Fiと充電サービスを提供
熊本地震の影響で、携帯電話各社の通信障害が長期化している。また避難所では無料の充電サービスが始まった。(2016/4/18)

電力供給サービス:
電力会社9社から熊本県へ高圧発電機車85台、本日中に2万世帯分を供給
熊本県を中心に4月16日(土)の未明から続いている大地震の影響を受けて、18日(月)の午前11時現在で熊本県内の3万4500戸で停電が発生している。他の地域の電力会社は高圧発電機車や高所作業車を熊本県に輸送して応援を実施中だ。その一方で原子力発電に対する国民の不安が高まる。(2016/4/18)

積水ハウス、初の街区を越えた電力供給 宮城県東松島市スマート防災エコタウン
東日本大震災で大きな津波被害を受けた宮城県東松島市。積水ハウスが設計・施工を手がけた災害公営住宅で、本格的な“エネルギーの地産地消”に向けた取り組みが5月から始まる。(2016/4/18)

自然エネルギー:
農業用水路にチェコ製の水車発電機、未利用の水流で265世帯分の電力を作る
起伏の激しい岐阜県の山間部を流れる農業用水路を改修して新しい小水力発電所が運転を開始した。64メートルの大きな落差を生かすためにチェコ製の水車発電機を使っている。農業用水路は大正時代に造ったもので、自治体と民間企業が連携して発電事業による地域の活性化に取り組む。(2016/4/15)

蓄電・発電機器:
水中翼が往復運動、落差なしで発電できる小水力発電機
福岡工業大学 工学部 知能機械工学科 教授の阿比留久徳教授氏が「フラッター水力発電装置」を開発し、一部の技術について特許権を取得した。まだ試作段階の発電機だが、落差がない流れの緩やかな水路に低コストで設置できるのが大きな特徴だ。(2016/4/13)

自然エネルギー:
2本の川をつないで600世帯分の電力に、中国電力が99カ所目の水力発電所
広島県の山間部を流れる2本の川のあいだに分水路がある。川の水を近隣のダムに送り込む分水路の高低差を利用して、新しい小水力発電所が運転を開始した。分水路に沿って発電用の導水管を埋設する方法で27メートルの落差を作り出した。430kWの発電能力で600世帯分の電力を供給できる。(2016/4/7)

エネルギー列島2016年版(1)北海道:
再生可能エネルギーの電力を余らせない、風力・小水力・バイオマスで水素を作る
北海道で再生可能エネルギーから水素を製造する試みが広がってきた。家畜のふん尿で作ったバイオガスを利用するプロジェクトのほか、風力や小水力の電力でも水素を作ってエネルギー源に生かす。道内で余った電力は水素に転換して首都圏などに供給する。太陽光や地熱発電の取り組みも活発だ。(2016/4/5)

最大1300億ドルもの価値を創出
スマートグリッドテクノロジーと予測分析が電力会社を変える
公益事業会社は、以前にも増して高度な分析手法を業務管理に取り入れるようになっている。本稿では、あるプロバイダーが大成功を収めた方法を紹介する。(2016/4/5)

五感を研ぎすませ:
少しのミスでも「大惨事」――女性航空整備士の1日を追った
エンジンや機体、コンピュータの不具合がないかを点検し乗客の命を守る仕事、航空整備士。関西国際空港を拠点とするLCC「ピーチ・アビエーション」の航空整備士・笠井春香さんに話を聞いた。(2016/4/4)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
新型プリウスPHV 伸びたEV走行距離と後退した思想
米国・ニューヨークで開催された国際オートショーで、トヨタ自動車の新型プリウスPHVが発表された。旧来モデルと比べてバッテリーのみでの走行距離を大幅に伸ばしたが、それと引き換えに失ったものは大きい。(2016/4/4)

自然エネルギー:
波力発電で24世帯分の電力を作る、三陸海岸の漁港で9月に実証開始へ
岩手県の漁港にある防波堤を利用して、波力発電の実証運転が9月に始まる予定だ。東京大学を中心とするプロジェクトチームが開発した発電装置を水深3メートルの場所に設置する。横幅4メートルの波受け板が振り子状に動いて、最大で43kWの電力を作ることができる。(2016/3/29)

「MWC 2016」レビュー:
エリクソン、IoTビジネスのパートナーに
Ericssonは、「Mobile World Congress 2016」の会場で、「5G(第5世代移動通信)」「クラウド」「IoT(モノのインターネット)」という重点3領域を中心に、具体的な事例やデモを交えて最新技術を紹介した。(2016/3/29)

電力供給サービス:
日本最大級のダムで水力発電所が全面稼働、3度の延期を乗り越えて
険しい山が連なる岐阜県の西部で大規模な水力発電所が運転を開始した。貯水量が日本で最大のダムの水を利用して16万kWの電力を供給できる。中部電力が2009年に着工したものの、地下設備に必要な掘削工事が難航したほか、発電機に不具合が生じて、予定から1年9カ月の遅れで稼働した。(2016/3/25)

ニューヨークモーターショー2016:
プライムな新型「プリウスPHV」は4人乗り、テスラばりの縦長タッチパネル搭載
トヨタ自動車は、「ニューヨークモーターショー2016」において、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」の新モデルを初公開した。モーターを2個とも走行に利用できる「デュアルモータードライブシステム」を採用しEV走行距離も60km以上に引き上げた。2016年秋に日米欧で発売する。(2016/3/24)

自然エネルギー:
人口2000人の村に木質バイオマスでガス化発電、電力の自給率100%へ
日本有数の豪雪地で知られる長野県の栄村で木質バイオマス発電所の建設計画が始まった。村の森林組合が地域の間伐材から木質チップを製造して供給する。年間の発電量は村の全世帯の電力使用量に匹敵して、発電時の廃熱は融雪に利用できる。発電と林業で新たな雇用を生み出す効果も見込める。(2016/3/24)

スマートエネルギーWeek 2016:
ホンダが取り組む「3つのゼロ」、カギを握る水素サイクル
次世代のクリーンエネルギーとして注目を集める水素。水素社会の実現には製造から運搬、使用まで、それぞれで新たな技術革新が必要となる。これらに「つくる・つかう・つながる」コンセプトで取り組むのがホンダである。ホンダは2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の専門技術セミナーで「水素社会の実現に向けたホンダの取り組み」を紹介した。(2016/3/17)

エネルギー列島2015年版(47)沖縄:
小さな離島で再生可能エネルギー7割へ、台風を避けながら風力発電と太陽光を
火力発電の依存度が高い沖縄県で、小規模な離島の電力源を再生可能エネルギーに転換するプロジェクトが進んでいる。台風を避けられる可倒式の風力発電所を中核に、太陽光発電と蓄電池を組み合わせて島内の需給バランスを安定させる試みだ。沖縄本島にも大規模なメガソーラーが増えてきた。(2016/3/15)

1人でも設営可能 小型・軽量で自動化が進んだソフトバンクの災害時用基地局
ソフトバンクが最新の災害対策装備を使った臨時基地局の設営訓練を行った。訓練には、社内公募した災害時復旧要員が参加。専門外の人員が、災害時の活動内容を確認した。(2016/3/10)

スマートエネルギーWeek 2016:
林業の新たな光となるか、初開催の国際バイオマス発電展
再生可能エネルギーとして注目を集めるバイオマス発電。2016年3月2日から4日まで東京ビッグサイトで開催された「第1回 国際バイオマス発電展」には今後の市場拡大が期待されるバイオマスに関連した製品・技術・サービスが展示された。(2016/3/10)

自然エネルギー:
水素エネルギーの国家プロジェクト、2020年に低炭素な街づくりを実証
政府は東京オリンピック・パラリンピックで低炭素な水素社会を世界にアピールするために、各省庁が連携して技術開発を推進していく。中核を担う内閣府がCO2フリーの水素を輸送する「エネルギーキャリア」の構築を主導する一方、経済産業省や環境省などは水素の製造・利用面に注力する。(2016/3/8)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。