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「発電機」最新記事一覧

関連キーワード

蓄電・発電機器:
電化していない区間を蓄電池だけで走る電車、JR九州が10月に運行開始
全国各地の電化していない鉄道の路線では、石油を燃料にディーゼル車が走っている。JR九州は環境対策の一環で、蓄電池だけで走行できる電車の営業運転を10月に開始する。蓄電池に充電した電力とブレーキ時の回生エネルギーを使って、約10キロメートルの非電化区間を2両編成で運行する。(2016/8/26)

蓄電・発電機器:
最大60MWの電力を作る小型タービン、バイオマス発電所で第1号が稼働
秋田市の木質バイオマス発電所で最新の小型タービン発電機が稼働した。発電能力は20MWに達して東北のバイオマス発電では最大級だ。発電機メーカーの明電舎が開発した新型機の第1号で、回転部分の構造を改良してエネルギーの変換効率を高めた。60MWまでの電力を作ることができる。(2016/8/25)

エネルギー列島2016年版(18)富山:
急流に展開する小水力発電の効果、全国2位のエネルギー包蔵量を生かす
古くから水力発電が盛んな富山県には流れの急な川が多く、年間を通して大量の雨や雪が膨大な水力エネルギーをもたらす。現在も川やダムのエネルギーを生かして、小水力発電の導入プロジェクトが活発に進んでいる。水量に合わせてさまざまなタイプの発電設備が相次いで運転を開始した。(2016/8/23)

太陽光:
災害時にソーラーカーポートを避難所に、企業と自治体が提携
屋外駐車場の屋根に太陽光パネルを設置する「ソーラーカーポート」の設置事例が増えている。アルミ製品製造のSUSは静岡県菊川市と協定を結び、同社の静岡事業所内に設置したソーラーカーポートを災害時の避難所として活用する。(2016/8/22)

いまさら聞けないクルマのあの話(1):
JC08モード燃費ってどうやって測定するの? カタログ値と実燃費が違う理由は
聞いたことはあるけれど、正確に知っているかといわれると自信がない……。クルマに関する“いまさら聞けないあの話”を解説していきます。第1回は、三菱自動車が発端となって世間を騒がせたのが記憶に新しい「燃費の話」です。(2016/8/22)

いまさら聞けないHILS入門(4):
HILSとアクチュエータ
車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回は、前回取り上げたセンサーとともにHILSの入出力インタフェースのポイントとなるアクチュエータの回路と機能について分析し、ECU出力に対するHILSインタフェース回路の仕様について考えます。(2016/8/17)

エネルギー列島2016年版(17)新潟:
都市と離島に眠るエネルギーを生かす、下水バイオガスから海流発電まで
新潟県で再生可能エネルギーと農業を組み合わせたプロジェクトが相次いで始まった。都市部では下水の汚泥から作ったバイオガスでイチゴを育て、離島では太陽光パネルの下でブロッコリーを栽培中だ。近海の海流発電や浄水場の小水力発電、工業団地では木質バイオマス発電所の建設が進む。(2016/8/16)

「Pokemon GO」ファンが自作したソーラー式充電ステーション「ポケセンター」がかわいい
Microsoftでゲームデザインを担当するPokemon GOファンのスペンサー・カーン氏が、太陽発電機で約10人が同時にスマートフォンを充電できるステーションを3Dプリンタなどを駆使して自作し、「ポケットセンター」として自宅近くの公園で提供した。(2016/8/11)

自然エネルギー:
高速道路サービスエリアでバイオマス発電、トイレや駐車場の電力を供給
NEXCO東日本は新たにサービスエリアにバイオマス発電プラントを建設し、サービスエリアへ電力を供給する。まず、東北自動車道那須高原サービスエリアへ設置する。(2016/8/9)

エネルギー列島2016年版(16)長野:
電力の8割を自給自足する先進県、小水力発電と木質バイオマスが活気づく
水力発電が盛んな長野県では電力需要の8割以上を再生可能エネルギーで供給できる。2017年度に自給率100%を目指して、農業用水路に小水力発電所を拡大中だ。森林資源を生かした木質バイオマスによるガス化発電、牧草地やゴルフ場の跡地を利用した巨大なメガソーラーの建設計画も始まった。(2016/8/9)

国内電子部品、Apple離れ加速か 新型iPhoneも「動き鈍い」 IoT強化急ぐ
電子部品大手は“Apple依存”からの脱却を図りながら、「IoT」向け部品を強化する動きが目立っている。(2016/8/8)

太陽光:
太陽熱で作る蒸気とタービンでCO2フリー発電、横浜市で実証開始
集光装置で太陽熱を集めて蒸気を作り、タービンを回してCO2フリーな電力を生み出すーー。こうした実証が横浜市で始まった。三菱日立パワーシステムが実施するもので、環境省からの委託事業として2016年度末まで実施する。(2016/8/8)

「Vision2020」達成に向けて成長を加速:
日本電産、Emersonのモーター事業などを買収
日本電産が、米国Emerson Electricからモーター・ドライブ事業と発電機事業を買収する。買収金額は12億米ドル(約1200億円)で、買収完了は2016年度第3四半期(10〜12月)の予定だ。(2016/8/8)

国内電子部品、アップル離れ加速か 期待弱まり……脱スマホ、IoT強化急ぐ
電子部品大手7社の2016年4〜6月期連結決算が4日出そろい、円高や米アップルの減産などの影響で全社、減収減益だった。(2016/8/5)

日本電産「買わなあかん、と思っていた」 米エマソン3事業を1230億円買収
日本電産は2日、米国の電機大手エマソン・エレクトリックからモーター、ドライブ事業と発電機事業を総額12億ドルで買収することで合意したと発表した。(2016/8/3)

省エネ機器:
太陽光と風力で発電する街路灯、静粛性を高め都市部でも使いやすく
NTNは太陽光発電と風力発電システムで発電する街路灯の新製品を発表した。風力発電機の羽の形状を工夫し、風切り音による騒音を抑え、都市部にも導入しやすくした。バッテリーを搭載しており、非常用電源としても活用できる。(2016/8/2)

自然エネルギー:
岩手県に国内最大級のバイオマス発電所、地域雇用と11万世帯分の電力を生む
東日本大震災で大きな被害を受けた岩手県南部の大船渡市に、太平洋セメントとイーレックスが国内最大級となる出力75MWのバイオマス発電所を建設する。被災した太平洋セメントの工場内に建設するもので、2019年秋から年間11万世帯分の電力を発電する見込みだ。発電事業の開始に伴い地元から従業員を採用するなど、復興を進める東北経済の活性化にも寄与する。(2016/8/2)

エネルギー列島2016年版(15)山梨:
農山村に水力発電を展開、太陽光と2本柱で自給率70%を目指す
山梨県では豊富な水量と日射量を生かして水力発電と太陽光発電の電力が増えている。2030年に電力の自給率を70%まで高める計画で、小水力発電の導入にも積極的に取り組む。超電導方式の蓄電システムや純水素型の燃料電池を再生可能エネルギーと組み合わせて電力の地産地消を拡大していく。(2016/8/2)

エネルギー管理:
停止中の「柏崎刈羽原発」では何が行われているのか
全原子炉が停止している東京電力の「柏崎刈羽原子力発電所」。現在も原子力規制委員会による安全審査が続いているところだ。同発電所では2011年に起きた福島第一原発での事故を受け、これまでどういった安全対策を進めてきたのか。内部を取材した。(2016/7/29)

自然エネルギー:
潮流発電で世界最大級、五島列島の海底で2019年に実証運転
海洋の再生可能エネルギーとして注目を集める潮流発電の実用化プロジェクトが国内で始まる。長崎県・五島列島の海底に、直径16メートルのタービンを備えた潮流発電機を設置する予定だ。発電能力は1基で2MWに達する。2019年に実証運転を開始して、潮流発電の実用化を目指す。(2016/7/28)

エネルギー管理:
列車の運行状況や天候に合わせて電力を制御、駅のCO2を40%削減
JR東日本は省エネ機器や再生可能エネルギーを活用した「エコステ」の新しいモデルを埼玉県の駅に整備する計画だ。天気予報をもとに太陽光発電量を予測しながら、駅構内の照明・空調を最適に制御できるシステムを導入する。列車の接近に合わせてホームの照明を明るくする機能も取り入れる。(2016/7/22)

ドコモ関西が災害/イベント対策を解説、地上176mで大ゾーン基地局のアンテナも確認
NTTドコモの関西支社が、災害対策、イベント対策の取り組みを説明。あわせて、ドコモが全社を挙げて設置してきた「大ゾーン基地局」を公開。緊急時などに出動する移動基地局車に上り、E-Bandで実際に伝送路を確保するまでの手順も体験することもできた。(2016/7/21)

自然エネルギー:
最北端の地に10基の大型風車、1万9000世帯分の電力を供給
全国各地に風力発電所を展開するユーラスエナジーグループが北海道の稚内市に大規模な風力発電所を建設する。1基の発電能力が3MWの大型風車10基を建設する計画で、2016年9月に着工して2018年2月に運転を開始する予定だ。北海道では風力発電の電力から水素を製造する取り組みも広がる。(2016/7/21)

自然エネルギー:
台風で使えなくなった町営の小水力発電所、パワーアップして5年ぶりに運転開始
北海道で5年前に運転を停止した町営の小水力発電所が復活した。60年以上も前に建設した古い発電設備が台風による洪水で使えない状態になっていた。設備を譲り受けた民間の発電事業者が全面的な更新工事を実施して、発電能力を増強したうえで運転再開にこぎつけた。(2016/7/20)

クラウド導入で負担が減ったフジテックの情シスがやっている仕事
クラウド導入で仕事が減った情シスはどうすればいいのか――。そんな課題に取り組んでいるのがエレベーター大手のフジテックだ。新たな役割を担った情シスは今、どんな仕事で現場に貢献しているのか。(2016/7/20)

蓄電・発電機器:
いきなり導入事例を披露、ブラザーが新規事業で燃料電池市場を開拓へ
ブラザー工業は「第10回 オフィス防災EXPO」で、同社の新規事業製品の第1弾である燃料電池システムを披露した。非常用電源としてすでに複数の導入事例がある他、さまざまな用途向けにカスタマイズしたモデルを用意し、2017年前半から本格的に販売を開始する計画だ。ブースで開発のコンセプトや今後の展開について聞いた。(2016/7/14)

電子ブックレット/自然エネルギー:
小さな農村を小水力発電が潤す −Part8−
農業用水路やダムの水流を利用した小水力発電が全国各地で活発だ。岩手県の農業用水路では小規模な発電設備を導入して83世帯分の電力を供給する。秋田県では農業用水路のうち落差の違う2カ所に異なる構造の水車発電機を導入した。青森県と山口県の山奥にあるダムでも小水力発電が始まった。(2016/7/13)

自然エネルギー:
インドネシアの再エネ普及を後押し、発電量46.7GWhの水力発電所を建設
再生可能エネルギーの普及進めるインドネシアでは水力発電の設備容量を、現在の約4000MWから2028年には1万5000MWに増強する計画を掲げている。同国で50年以上にわたって水力発電設備の設計監理に携わってきた日本工営は、現地法人を通じて今年の夏から同国のFITを活用した水発電事業に本格的に乗り出す。(2016/7/8)

電力供給サービス:
沖縄に自噴する天然ガスで発電、リゾートホテルに電力と温水を供給
沖縄県の那覇市にあるリゾートホテルで、地下から噴出する水溶性の天然ガスを利用して電力と温水の供給事業が始まった。従来と比べてホテル内のエネルギー消費量を3割以上も削減できる見込みだ。石油の依存度が高い沖縄でエネルギーを地産地消するメリットは大きい。(2016/7/8)

電力供給サービス:
世界最高水準の熱効率を達成した新仙台火力発電所が営業運転開始
東北電力は、このほど新仙台火力発電所3号系列の全量による営業運転を開始した。(2016/7/6)

自然エネルギー:
未利用の維持流量から580世帯分の電力、岐阜県にダム式水力発電所
中部電力の「丹生川水力発電所」が営業運転を開始した。これまで未利用だった「丹生川ダム」から放流される「河川維持流量」を活用して発電し、年間発電量は580世帯分に相当する約210万kWhを見込んでいる。(2016/7/5)

自然エネルギー:
低速の海流を電力に、新潟県沖で2回目の潮流発電実証に着手
次世代の再生可能エネルギーとして有効活用への期待がかかる海洋エネルギー。日本国内の実証海域の1つである新潟県の粟島沖で、2回目の実証試験が始まる。発電能力300Wの浮体式発電装置を使って2016年7月6〜8日の4日間実証を行う計画だ。(2016/7/5)

省エネ機器:
太陽光発電による「スマートゴミ箱」、日本一広いテーマパークで実証開始
米国のベンチャー企業が開発した「スマートゴミ箱」の実証実験が長崎県の「ハウステンボスリゾート」で始まった。ゴミ箱の上部に太陽光パネルが搭載されていて、内部のゴミの蓄積状況をセンサーで感知して無線で送信できる。ゴミの収集頻度やゴミ箱の最適配置を検証して本格展開を目指す。(2016/7/5)

いまさら聞けないHILS入門(3):
HILSとセンサー
車載システムの開発に不可欠なものとなっているHILSについて解説する本連載。今回は、HILSの入出力インタフェースのポイントとなるセンサーの構造と機能について分析し、HILSの信号発生回路仕様について考えます。(2016/6/30)

エネルギー列島2016年版(10)群馬:
エネルギー自給率40%超へ、営農型の太陽光発電にも挑む
群馬県では再生可能エネルギーを大幅に増やして、電力の自給率を2030年に40%以上へ高める計画を推進中だ。農地で営農型の太陽光発電が始まり、山間部では豊富な水量を生かせる中小水力発電が活発に進んでいる。森林の間伐材を利用した木質バイオマス発電も地域の安定した電力源になる。(2016/6/28)

再生可能エネルギーの拡大策(3):
中小水力発電はコストダウンで普及、低い落差でも電力を作り出す
全国いたるところに水が流れ、中小水力発電を実施できる場所は限りなく多い。現在のところ導入コストが高く、開発期間も長くかかるため、期待が大きい割には普及していない。政府は河川の流況データを公開して適地を選びやすくする一方、低コストで導入できる水車の開発を促進していく。(2016/6/22)

新興国自動車事情(1):
北京モーターショーに見る、中国地場自動車メーカー変化の兆し
自動車市場の成長を支えるのは既に成熟し切った日米欧ではなく新興国だ。本連載では、その新興国各国のモーターショーや開催都市の自動車事情を紹介していく。第1回は、世界最大の自動車市場となって久しい中国の首都・北京で開催された「第14回北京モーターショー」のレポートをお送りする。(2016/6/22)

製造ITニュース:
“現場”をIT化する「GEMBA Note」、IoTのインタフェースにもなる
MetaMoJiは、建築や製造ライン、設備点検などの“現場”で使用するタブレット端末向けデジタルノートアプリ「GEMBA Note for Business」の導入事例について説明。「現場調査」「検査記録」「フィールドサービス」、そしてIoTにも活用できるという。(2016/6/21)

蓄電・発電機器:
火力発電で効率世界記録、コンバインドサイクルで62.22%
フランス北部のブシャンで仏大手電力会社EDFの新型火力発電所が稼働を開始した。GE製の新型ガスタービンを採用したコンバインドサイクル方式の発電所で、発電効率は世界最高の62.22%を達成した。(2016/6/21)

エネルギー列島2016年版(9)栃木:
小水力発電とメガソーラーが農山村を変える、下水バイオガス発電も活発
農山村を「スマートビレッジ」へ発展させる構想を進める栃木県では、小水力発電の電力を電気自動車に蓄電して農業施設に供給するモデル事業を実施中だ。高原地帯ではゴルフ場の跡地が続々とメガソーラーに生まれ変わり、都市部には下水の汚泥を利用したバイオガス発電が広がっていく。(2016/6/21)

2万5000分の1地図から「くわ畑」「工場」などの地図記号が消えた? 子どものころ習った地図記号はどうなった
国土地理院にお話を聞きました。(2016/6/20)

即席!3分で分かるITトレンド:
コレ1枚で分かる「クラウドコンピューティング」
今や社会インフラの一部になったともいえるクラウドコンピューティング。その仕組みを、電気の発展の歴史に例えて解説します。(2016/6/20)

現行体制でも十分に戦える!:
TI、車載向けの豊富な製品群と参照設計を提供
TIは、幅広い製品ポートフォリオや半導体プロセス/パッケージの技術革新などにより、車載半導体事業の拡大を図る。(2016/6/20)

電子ブックレット/蓄電・発電機器:
次世代の火力発電ロードマップ
政府は2030年のCO2削減目標を達成するために、次世代の火力発電技術の開発を急ぐ。技術開発のロードマップを6月中に改訂して、官民一体で実用化に取り組んでいく。石炭火力は高効率のガス化複合発電へ、LNG火力は燃焼温度を高めたガスタービン発電機を開発して世界をリードする戦略だ。(2016/6/20)

自然エネルギー:
地熱発電トップシェアの東芝、規制の壁厚い日本よりインドネシアに期待
地熱資源量世界3位の日本だが、その豊富な資源量に対する活用率は、非常に低い。地熱発電システムの発電量で世界シェアトップの東芝では、日本市場は規制の壁が厚いため、インドネシアなど海外市場での成長を狙うと述べている。(2016/6/14)

スマートシティ:
電力と利益を地域に還元、宮城県の被災地に先端スマートシティ
東日本大震災で被災した宮城県の東松島市で、スマートシティの本格的な運用が始まった。太陽光発電設備の導入や自営線の活用によるマイクログリッドの構築、地域新電力との連携など、日本のスマートシティの先端的なモデルケースとして大きな期待がかかるプロジェクトだ。(2016/6/14)

エネルギー列島2016年版(8)茨城:
バイオマス発電で全国1位、太陽光と風力の勢いも衰えず
茨城県の再生可能エネルギーが活発だ。間伐材を利用した木質バイオマス発電や下水の汚泥を発酵させたバイオガス発電が相次いで動き出した。ゴルフ場の跡地には巨大なメガソーラーが生まれ、アウトレットモールでも太陽光発電で電力の供給が始まった。沿岸部の風力発電も増え続けている。(2016/6/14)

愛知製鋼:
電気炉の排熱有効活用による省エネルギー改革に着手
愛知製鋼は、電気炉から出される排熱からエネルギーを回収・変換し活用する製鋼リエンジ「電気炉の排熱有効活用」に着手することを決め、設備工事を開始した。(2016/6/14)

自然エネルギー:
奄美大島を支える小水力発電、発電量を4倍にして運転再開
奄美大島にある九州電力の小水力発電所「新名音川発電所」の再開発工事が終了し、営業運転を再開した。出力は従来の5倍以上、年間の発電量は4倍に増強されている。年間600世帯分の電力を発電する見込みだ。(2016/6/13)

LIVEWORX 2016:
IoTで目指すべきは“体験”の拡張、PTCがARとの融合で実現
PTCの年次ユーザーカンファレンス「LIVEWORX 2016」の基調講演に、同社社長兼CEOのジェームズ・E・ヘプルマン氏が登壇。「IoTによるデジタルとフィジカルの融合によってエクスペリエンス(体験)を拡張できる。そのための手段になるのがAR(拡張現実)/VR(仮想現実)だ」と訴えた。(2016/6/8)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。