ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  E

  • 関連の記事

「Eee Slate」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「Eee Slate」に関する情報が集まったページです。

知られざる“お絵描き”性能に迫る:
筆圧1024段階で5万円台のWindows 8タブレット――「Latitude 10」は漫画家を満足させられるか?
1024段階の筆圧レベルに対応し、画面に直接お絵描きできる“液晶ペンタブレット”的なWindows 8タブレット――それがデルの「Latitude 10」だ。10.1型のピュアタブレットは果たしてイラスト制作に耐える能力を持っているのか? 新米漫画家が試す。(2013/3/21)

鈴木淳也の「お先に失礼! Windows 8(もう仮称じゃない)」:
Windows 8 Consumer Previewで使いやすくなった基本操作をさらう
Windows 8 Consumer Preview(W8CP)がリリースされて2カ月以上。W8CPで「Windows 8」の総ざらいをして、「Windows 8 Release Preview」の登場を迎え撃つぞ!(2012/5/18)

ASUS、12.1型WindowsタブレットPC「Eee Slate B121」を個人向けにも販売
ASUSTeKは、12.1型ワイド液晶を内蔵したWindows 7搭載タブレットPC「Eee Slate B121」の個人向けモデルを発表した。(2012/4/3)

スマートフォン&タブレット2012春:
機器選定・搭載OS・管理+セキュリティ・私物応用──「業務タブレットの導入」自社はどの例が適するか
個人のスマートデバイスの普及が進むが、ビジネスシーンにはどう導入すればよいか。「スマートフォン&タブレット2012春」で“これから参考したい”導入事例が多く展示されていた。(2012/2/29)

ASUS、法人向けのCore i5搭載Windows 7タブレット「Eee Slate B121」
ASUSTeKは、OSとしてWindows 7 Professionalを導入した12.1型タッチパネル内蔵タブレットPC「Eee Slate B121」を発売する。(2011/9/22)

「Windowsスレート推進センター」を設立:
「Windowsタブレット導入」はまずここに相談を──ダイワボウと日本MS、タブレットの法人訴求施策で協業
大手卸売のダイワボウ情報システムと日本マイクロソフトが、法人向けWindowsタブレットの導入支援施策で協業。企業導入におけるタブレット専用の総合相談窓口を設ける。(2011/9/5)

ULV Core i5でサクサク動く:
「Eee Slate EP121」はWindows 7タブレットの本命か
iPadやAndroidもいいけど、Windows 7の高機能とタブレットの使い勝手をうまく両立できないのか、と考える人は少なくないだろう。だったら、「Eee Slate EP121」に注目だ。(2011/4/18)

業務とプライベートの供用は避けられない
タブレット端末のリスクとセキュリティ対策
タブレット端末の波は企業に恩恵をもたらす一方で、アプリ好きの従業員が手持ちのタブレット端末を仕事に持ち込むことは危険もはらむ。(2011/4/4)

2011 International CES:
ASUS、Android 3.0&Tegra 2採用タブレットデバイスなど4モデルを公開
ASUSは2011 International CESの開幕“前前日”となる1月4日(現地時間)に米国ラスベガスにて2011年に投入を予定する「Eee Pad」シリーズを公開した。(2011/1/5)

COMPUTEX TAIPEI 2010:
“対iPad勢力”が台北に集結――タブレット新製品ギャラリー
COMPUTEX TAIPEI 2010のMicrosoftブースに並んでいた注目のタブレット製品をひとまとめ。Windowsを搭載した“iPadっぽいやつ”が雨後のタケノコのごとく登場しています。(2010/6/2)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。