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「エネルギー効率」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「エネルギー効率」に関する情報が集まったページです。

自然エネルギー:
太陽光の余剰電力で「グリーン水素」製造、南相馬市で実証運転
旭化成とIHIは福島県南相馬市で、太陽光発電の余剰電力を活用した水素製造の実証運転を開始した。(2018/5/24)

製造業IoT:
スマートファクトリーとデジタルプラント領域を強化、AR販売パートナーも拡充
シュナイダーエレクトリックは2018年5月18日、同社のユーザーイベント「Innovation Summit Tokyo 2018」に合わせ国内に向けた取り組みを紹介。「スマートファクトリー」「デジタルプラント」「ハイパフォーマンスデータセンター」の3つの分野を強化していく姿勢を示した。(2018/5/21)

Brooklyn 5G Summit:
5G向けミリ波の性能は「期待以上」、開発に拍車
National Instruments(NI)のIan Wong氏は、米国ニューヨーク州ブルックリンで開催された「Brooklyn 5G Summit」で、「5G(第5世代移動通信)におけるミリ波通信の有用性は高い。5年前には懐疑的な意見もあったが、ミリ波は想定以上に機能すると考えられる」と語った。(2018/5/17)

エネルギー管理:
クラウド配電管理で再エネ増加に対応、日立がスロベニアで実証
NEDOと日立が再可能エネルギーの導入拡大を目指すスロベニアで、中小規模配電会社向けのクラウド型統合配電管理システムの実証を行う。コストを抑えつつ、適正電圧の維持や停電時間の短縮などを実現する仕組みの構築を目指す。(2018/5/10)

VLSIシンポジウム2018プレビュー:
非接触心拍センサーから7nmプロセスまで、VLSIの今
「Symposium on VLSI Technology」と「Symposium on VLSI Circuits」が2018年も米国ハワイ州ホノルルで開催される。本稿では、両会議の概要と注目論文を紹介する。(2018/4/18)

蓄電・機器:
究極の“リチウム空気電池”、ソフトバンクとNIMSが共同開発へ
ソフトバンクと物質・材料研究機構(NIMS)が、究極の二次電池とされる「リチウム空気電池」の共同開発に着手。2025年の実用化を目指すという。(2018/4/13)

研究開発の最前線:
リチウム空気電池の開発にソフトバンクが参入「IoT最大の課題を解決する」
ソフトバンクと物質・材料研究機構(NIMS)は、リチウムイオン電池の5倍のエネルギー密度が期待されるリチウム空気電池の実用化を目指す「NIMS-SoftBank先端技術開発センター」の設置に関する覚書を締結。同センターの活動により、NIMS単独の研究で2030年ごろとしていたリチウム空気電池の実用化時期を、2025年ごろに早めたい考えだ。(2018/4/12)

省エネ機器:
10年間で消費電力量の8割を削減した複合機、その技術の秘密とは
10年間で、消費電力量の業界平均値を8割も押し下げた複合機。その取り組みに関してビジネス機械・情報システム産業協会(JBMIA)の「プリンター・複合機部会」に聞いた。(2018/4/16)

電気自動車:
EVとビルをつなぐ「V2B」、三菱自動車がオランダで実証
三菱自動車がオランダで、自動車とビル間で電力を相互供給する「Vehicle to Building(V2B)」技術の実証を開始した。(2018/4/3)

電気自動車:
トヨタがフレックス燃料車にハイブリッドシステム、抜本的なCO2削減へ
トヨタ自動車は、ガソリンにエタノールなどのアルコールを加えた燃料で走行可能なフレックス燃料車(FFV)に、ハイブリッドシステムを搭載した試作車(ハイブリッドFFV)を初公開した。フレックス燃料車へのハイブリッドシステム搭載は世界初(同社調べ)という。(2018/3/27)

自然エネルギー:
大和ハウスが100%再エネを表明、建設・住宅業で世界初のEP100・RE100にダブル加盟
大和ハウス工業がエネルギー効率および再生可能エネルギーに関する国際イニシアティブ「EP100」と「RE100」に加盟。双方への加盟は建設・住宅業界で世界初という。(2018/3/6)

蓄電・発電機器:
SOFCを実環境で運用、日立造船が発電効率52%を達成
日立造船は大阪市で実施した実環境下における固体酸化物形燃料電池(SOFC)の実証試験で、業界トップクラスの発電効率52%を達成したと発表した。(2018/3/1)

「AI・スマート住宅 EXPO」開催!:
PR:AI・IoTで住宅はどう変わるか、“次世代スマートホーム”に特化した新展示会が登場!
次世代のスマートホームやZEHの実現に欠かせない、AIやIoTを活用した最新の住宅技術が一同に集結する注目の展示会「AI・スマート住宅 EXPO」が登場。2018年3月16日に東京・品川で開催発表・説明会が開催される。(2018/3/1)

省エネ機器:
膨大な製鉄所のCO2排出、「水素+分離回収」で30%削減へ道筋
NEDOが製鉄高炉から排出されるCO2を、水素と分離回収で削減する技術の実証で成果。技術の確率にめどが達、製鉄プロセスのCO2排出量を約30%削減する目標達成に向け、大きく前進したという。(2018/2/27)

何やってるか分からない?:
京都のローム、EV化の追い風で業績好調
「何やってるか分からない」とも言われる総合電子部品メーカー「ローム」。自動車業界のEVシフトや製造業界の工場自動化の追い風を受け、車載や産業機械向け製品の売れ行きが好調だ。(2018/2/22)

JR東、省エネ型散水消雪設備制御システム 温水の熱源機出力を任意調整
鉄道事業者や高速道路会社が降雪対策でも環境負荷低減に向けた取り組みを強めている。(2018/1/29)

スマートシティ:
低炭素で電気が止まらない街、さいたま市と東電EPが構築
さいたま市と東京電力エナジーパートナーが、“低炭素で電気が止まらない街”の構築に向け協定を締結した。(2018/1/29)

オートモーティブワールド 2018:
自動運転や電化の進む中で「技術以外」をどう磨くか
自動運転と電化は今後ますます、何らかのカタチで市販車に取り込まれていくが、技術的に可能であることと、市販車に搭載することでは大きく意味が異なる。日本メーカーが「技術で勝ったが、市場で負けた」とならないためにどうすべきか。テュフ ラインランド ジャパンの講演より探る。(2018/1/29)

福田昭のデバイス通信(133) 2月開催予定のISSCC 2018をプレビュー(9):
技術講演の最終日午前(その2)、ついに1Tビットに到達した3D NANDフラッシュ
「ISSCC 2018」最終日午前の講演から、セッション19と20を紹介する。シリコン面積が0.00021平方mmと極めて小さな温度センサーや、3D(3次元) NANDフラッシュメモリの大容量化および高密度化についての論文が発表される。(2018/1/23)

Intel、脆弱性対策パッチによるリブート増加問題やパフォーマンスへの影響について説明
「Meltdown」「Spectre」と呼ばれるCPUの脆弱性の対策パッチによってリブートが増加する問題や、サーバのパフォーマンスに及ぼす影響を調べたベンチマークの結果について報告した。(2018/1/19)

オートモーティブワールド2018:
NVIDIAの最新自動運転プラットフォーム「DRIVE Xavier/Pegasus」が国内初披露
ネクスティ エレクトロニクスは、「オートモーティブワールド2018」において、NVIDIAが「CES 2018」で発表したばかりの最新自動運転プラットフォーム「DRIVE Xavier」と「DRIVE Pegasus」を披露した。(2018/1/18)

電気自動車:
電化社会に必要な技術とコストは? 2050年のEVを米機関が予測
米NRELは、広範囲の生活領域で電化が進んだ将来の米国について予測し、2050年までに予想される電化社会に必要な技術とコストを試算した。(2018/1/18)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタがレースカーにナンバーを付けて売る理由
東京オートサロンのプレスカンファレンスで、トヨタはとんでもないクルマを披露した。「GRスーパースポーツコンセプト」。FIA世界耐久選手権(WEC)に出場したTS050 HYBRIDをわずかにアレンジしたもので、お金さえ払えばほぼ同じものが買えるというのだ。(2018/1/15)

福田昭のデバイス通信(130) 2月開催予定のISSCC 2018をプレビュー(6):
ISSCC技術講演の2日目午後ハイライト(その1)、深層学習の高速実行エンジンと超低消費電力のA-D変換器チップ
「ISSCC 2018」2日目午後の技術講演から、見どころを紹介する。SRAMダイとDNN(深層ニューラルネットワーク)推論エンジンを積層した機械学習チップや、消費電力が4.5μWと極めて低い15ビットA-D変換器チップなどの研究論文が発表される。(2018/1/11)

省エネ機器:
「エコキュート」に新モデル追加、保温効率4.0を達成
長府製作所(山口県下関市)は家庭用給湯機「エコキュート」に上位モデルを追加し、2018年1月から販売を開始する。断熱材の見直しなどにより、年間給湯保温効率(JIS)4.0を実現した他、新機能も追加した。(2018/1/5)

エネルギー管理:
生産性を落とさず工場省エネは可能か、中国でEMS実証
中国でエネルギーマネジメントシステムを活用し、工場の生産性を落とさずに省エネを目指す実証プロジェクトが始まった。NEDOプロジェクトで日本企業数社が取り組むもので、複数のEMSで連携させ、デマンドレスポンスへの対応も目指す。(2018/1/5)

車載応用に向け:
デンソーとFLOSFIA、酸化ガリウムパワー半導体の開発で協業
デンソーとFLOSFIAは、酸化ガリウムパワー半導体の開発で協業すると発表した。車載応用に向け開発を進める。(2018/1/5)

福田昭のデバイス通信(128) 2月開催予定のISSCC 2018をプレビュー(4):
ISSCC技術講演の2日目午前ハイライト(その1)、強化学習する超小型ロボット、Wi-Fi電波からエネルギーを収穫する回路など
「ISSCC 2018」2日目午前から、注目講演を紹介する。低ジッタのクロック回路技術や、2.4GHz帯のWi-Fi電波からエネルギーを収穫する環境発電回路などについての講演が発表される。(2017/12/26)

福田昭のデバイス通信(126) 2月開催予定のISSCC 2018をプレビュー(2):
ISSCC技術講演の初日午後ハイライト(その1)、プロセッサとアナログの最先端技術
「ISSCC 2018」技術講演の初日(2018年2月12日)。午後のハイライトは、最先端のプロセッサおよびアナログ技術の論文発表だ。プロセッサでは、IntelやIBM、AMDが、アナログ技術ではQualcommやMediaTekが、それぞれの研究成果を披露する。(2017/12/19)

NVIDIA、前モデル比9倍のディープラーニング能力を実現する「TITAN V」
米NVIDIAは、最新GPUアーキテクチャ「Volta」ベースの最新グラフィックスカード「TITAN V」を発表した。(2017/12/12)

太陽光:
発電する窓ガラス実現へ、半透明で効率10%の太陽電池
東京大学の研究グループは、半透明かつ10%のエネルギー効率を持つペロブスカイト太陽電池の開発に成功。窓ガラスなどへの利用が期待されるという。(2017/12/8)

エネルギー管理:
行動経済学の知見は、日本の省エネの切り札となるか
行動経済学の知見を活用して、家庭部門の省エネを目指すーー。日本でこうした実証プロジェクトがスタートした。生活者を「そっと後押し」して省エネ行動を促すという、その実証の内容とは?(2017/11/27)

視点:
エネルギー業界における新たな機会と変革
エネルギー需要は長期的にも成長が見込まれ、4つのDがトレンドを大きく変えていく。(2017/11/27)

導入済みなら効果は期待できる
「フラッシュ有効活用」の視点でファイバーチャネルとイーサネットを比較する
Gen 6ファイバーチャネルはデータ転送速度のボトルネックを解消する可能性がある。だが、企業は急速に進化するイーサネットを選ぶ傾向があるという。ファイバーチャネルを取り巻く環境からその理由を探る。(2017/11/28)

自然エネルギー:
旭化成、EUのCO2回収実証に水素技術で参画
旭化成のヨーロッパ統括会社は、EUの低炭素社会の実現に向けた実証プロジェクトに参画する。同社のアルカリ水電解システムで製造した水素と、火力発電所から回収したCO2を反応させて燃料に変換することで、カーボンフットプリントの削減に取り組む。(2017/11/21)

自然エネルギー:
バイオマス発電の熱活用を成功させるには? 林野庁が事例公開
林野庁は「木質バイオマス熱利用・熱電併給事例集」を公開した。成功事例を公開することで、小規模でも事業全体では高いエネルギー効率が見込める熱利用・熱電供給事例の普及を後押しする狙いだ。(2017/11/20)

リテルヒューズ LSIC1MO120E0080シリーズ:
高速スイッチングを達成、定格1200VのSiC MOSFET
リテルヒューズは、定格電圧1200VのSiC MOSFET「LSIC1MO120E0080」シリーズを発売した。定格電流は25Aで、通常オン抵抗は80mΩ、最大150℃の温度で動作する。(2017/11/16)

自動運転車、なぜ必要?(前編):
自動運転車は“共有”されなければ無意味だ
自動運転車の開発が加速する一方の今、「自動運転車が、なぜ必要なのか」について、あらためて考えるべきなのかもしれない。フランスの新興企業AutoKabは、走行距離ベースの自動運転サービスを、公共交通機関向けに展開しようとしている。(2017/11/15)

横浜市住宅供給、新築マンションをスマートハウス化 Amazon Echoなどを全戸に導入
横浜市住宅供給が、IoT、AIを駆使した新築分譲マンション「横浜MIDベースタワーレジデンス」を発表。エネルギーIoTプラットフォーム「エネトーク」や「Amazon Echo」を全戸に導入し、音声で家電の操作などが行える。(2017/11/13)

自然エネルギー:
ガス化プラントの需要が急拡大、バイオマス設備市場は堅調推移か
富士経済はバイオマス利活用装置・プラントおよび製品の国内市場の調査結果を発表。2020年の市場規模は2016年度比23%増の6009億円と、堅調に推移すると予測している。(2017/11/7)

省エネビル:
建物のエネルギー効率化へ投資意欲は増加、再エネ設備への関心も高まる
米Johnson Controlsの調査によると、建物のエネルギー利用の効率化に対する投資は増加傾向に。依然としてエネルギー利用の多くを占める空調機器への投資意欲が高いが、再生可能エネルギー発電設備や、蓄電池への関心も高まっているようだ。(2017/10/23)

自然エネルギー:
小水力発電の出力アップに、水圧管路のエネルギー効率を高める曲管
積水化学工業は、小水力発電の水圧管路に利用する曲管の新製品を開発。屈曲部の無い緩やかでスムーズな曲がり形状により、エネルギー利用効率の高い水圧管路を構築できるという。(2017/9/29)

食材と対話する? ミーレが開発した“ダイアログ・オーブン”とは
日本でもファンが多いドイツの高級家電メーカー、Miele(ミーレ)。そのミーレが画期的な「ダイアログ・オーブン」を発表した。(2017/9/25)

静かな動作と薄さにも注目
徹底レビュー:液体冷却採用の2-in-1「Acer Switch 7 Black Edition」はどのくらい静か?
Acerが2017年9月に発表した2-in-1-デバイス「Switch 7 Black Edition」は、高い画像処理能力と液体冷却システムによる静かな動作を実現した。同製品の性能や特徴を詳しくレビューする。(2017/9/23)

エネルギー管理:
CO2の分離・回収技術が実用化試験へ、排熱活用でコスト課題に挑む
関西電力の火力発電所で、CO2の分離・回収システムの実用化試験の実施計画が決まった。国内初という固体吸収材を利用する設備で、液体のCO2吸収液を利用する手法と比較して大幅にエネルギー効率を高められるという。(2017/9/21)

iPhone X発表会を林信行が語る それは人類が向かう確かな行き先
「私が進むのはパックが向かう方向、それまであった場所ではない」。iPhone誕生10周年を飾るAppleスペシャルイベントを林信行が振り返る。(2017/9/14)

太陽光:
太陽光発電と熱回収を同時に実現、効率65%の追尾式システム
太陽光を利用して、発電と熱回収を同時に行えるシステムが登場した。焼却炉メーカーのアクトリーが開発したシステムで、電力と熱を合計したエネルギー変換効率は65%という。2018年度中の商品化を目指す方針だ。(2017/9/14)

Bluetooth 5の特長を知る(2):
Bluetooth 5 通信距離「従来比4倍」の仕組み
Bluetooth 5の特長について解説するシリーズの第2回。今回は、Bluetooth 4.2に比べて4倍という通信距離を実現できる仕組みについて解説します。(2017/9/14)

基礎から学ぶBEMS活用(5):
未来のBEMSが実現するビル環境の姿とは
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。最終回となる本稿では、将来に向けたBEMSの進化の方向性と、それによって実現する未来について考察する。(2017/9/5)

自然エネルギー:
富士通、2018年度に再生可能エネルギー利用率6%へ
富士通はこのほど公開した「富士通グループ環境報告書2017」において、2018年度までに再生可能エネルギー利用率6%以上を目指す新しい定量目標を設定した。(2017/8/15)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。