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「環境負荷」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
5MW級ガスタービンで世界最高効率、川重が販売開始
川崎重工は、5MW級ガスタービン「M5A」の販売を開始したと発表した。5MW級ガスタービンでは世界最高となる発電効率を達成し、同機を用いたコージェネシステムはクラス最高の総合効率になるという。(2017/11/13)

蓄電・発電機器:
大規模蓄電池システムを世界展開、日本ガイシとシュナイダーが提携
日本ガイシと仏シュナイダーエレクトリックは、NAS電池とインバーターを組み合わせた大容量蓄電システムを世界規模で共同拡販していくと発表。(2017/11/13)

自然エネルギー:
主燃料は県内の未利用材、愛媛県初の木質バイオマス発電所が完成
愛媛県松山市に県内初となる木質バイオマス発電所が完成。主燃料として県内の未利用材を活用していく方針だ。(2017/11/10)

自然エネルギー:
水量を変えずに発電量アップ、熊本県で水力発電所を改修
JNCが熊本県の小水力発電を改修。認可取水量を変えず、設備更新のみで出力を700kW向上させた。(2017/11/8)

ヤマダ電機、EV販売へ 開発ベンチャーと資本業務提携
ヤマダ電機が、EV開発ベンチャーのFOMMと資本業務提携。全国の店舗で小型EVの販売を目指す。(2017/10/31)

省エネ機器:
エネルギー消費急増のデータセンター、AI技術で運用最適化へ
IoTやビッグデータ活用が進み、エネルギー消費量の増加が課題となっているデータセンター。ICT機器から設備まで含めた連携制御により、運用コストの削減を目指す。(2017/10/30)

東京モーターショー2017:
活況のSUV、各社が競い合う コンパクトからEVまで多彩に
最新の車が集まる「東京モーターショー2017」では、スポーツタイプ多目的車(SUV)の出展が目立っている。(2017/10/25)

スマートホーム:
中層マンションで「Neary ZEM」を実現、全戸で36%の省エネに
大京が兵庫県に建設するマンションが国交省の「2017年度(第1回)サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)」に採択。中層共同住宅でありながら、基準一次エネルギー消費量を75%以上削減する「Nearly ZEM(Nearly Zero Enargy Mansion)」を達成するという。(2017/10/23)

製造業IoT:
日本版第4次産業革命が進化、製造含む5つの重点分野と3つの横断的政策(後編)
経済産業省は2017年3月に発表した日本版の第4次産業革命のコンセプトである「Connected Industries」を進化させる。より具体的な取り組みを盛り込んだ「Connected Industries 東京イニシアティブ 2017」を新たに発表した。前編では横断的政策について説明したが、後編では重点5分野の取り組みを紹介する。(2017/10/18)

電力供給サービス:
日清オイリオが全工場のエネルギー利用を抜本改革、JFEエンジが一括管理
JFEエンジニアリングが日清オイリオの生産拠点にコージェネシステムを導入。燃料調達から発電、余剰電力の管理までを一括で管理し、エネルギーの有効利用とコスト削減を図る。(2017/10/17)

エネルギー管理:
インドの携帯基地局にEMSを導入、83%のディーゼル燃料削減に成功
電力網が不安定なインドで、重要な通信インフラである携帯電話基地局に日本のエネルギーマネジメントシステムを導入。ディーゼル燃料の使用量削減に成功した。(2017/10/11)

電気自動車:
加速するEVへの流れ、「EVが当たり前」になると浮上する問題点
自動車パワートレーンの脱ガソリン化が進む中、選択肢の1つであったEVへの注目が高まっている。ダイソンなど他業種からの参入が表明される中、各社の内包する問題とはなんだろうか。(2017/10/5)

自然エネルギー:
再エネ活用で地域を活性化、京都府宮津市とオムロンが協定を締結
オムロングループは、京都府宮津市と再生可能エネルギーの活用による地域の活性化を目的とする協定を締結した。(2017/9/29)

GMOの勝算は:
国内企業が続々参入「仮想通貨マイニング」とは?
GMOインターネット、DMM.comなど国内企業が続々参入を発表している「仮想通貨マイニング」。どういった仕組みで収益を得られるのか。課題とその解決法とは?(2017/9/14)

飲料・小売りで広がる共同輸送 ビール4社、北海道できょう開始
食料品・日用品メーカーや流通大手が手を組み、物流を効率化する動きが広がってきた。(2017/9/12)

エネルギー管理:
石炭火力のCO2をアンモニアで削減、中国電力が効果を確認
中国電力が、アンモニアの混焼で石炭火力のCO2排出を削減する実証試験を実施。燃焼してもCO2を排出しないアンモニアを燃料として利用できることを確認できたという。(2017/9/12)

自然エネルギー:
再エネでCO2フリー水素製造、大林組が蓄電池併用型システムを構築
大林組は再生可能エネルギーを利用するCO2フリー水素製造システムを構築し、実証運用を行う。将来の再生可能エネルギーを利用した水素エネルギー供給事業への参画を見据え、ノウハウの蓄積を目指す。(2017/9/11)

マツダ、逆張りの「エンジン」強化 EV時代の自動車業界 独自戦略の勝算は?
マツダが、環境に優しいエンジン技術に磨きをかけている。ガソリン・ディーゼル車は逆風にあるが、当面はエンジンの燃費改善が環境負荷の低減に最も有効とみているためだ。(2017/8/30)

EV時代の自動車業界:
マツダ、逆張りの「エンジン」強化 独自戦略の勝算は?
マツダが、環境に優しいエンジン技術に磨きをかけている。英仏政府が2040年にガソリン・ディーゼル車の販売禁止方針を打ち出すなど逆風にあるが、当面は大多数を占めるエンジンの燃費改善が環境負荷の低減に最も有効とみているためだ。(2017/8/29)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタはEV開発に出遅れたのか?
「世界はEV(電気自動車)に向かっている」というご意見が花盛りである。併せて「内燃機関終了」や「日本のガラパゴス化」といった声をよく耳にする。果たしてそうなのだろうか。(2017/8/28)

電気自動車:
トヨタとセブン、コンビニ運営で水素活用 FCトラックや蓄電池導入
セブン-イレブン・ジャパンとトヨタ自動車は、コンビニ運営に水素を活用する取り組みを開始する。燃料電池トラックや燃料電池発電機、蓄電池などを導入し、物流と店舗運営の省エネおよびCO2排出量削減を図る。(2017/8/9)

自然エネルギー:
船の上で太陽光発電、“発電する帆”で環境負荷を下げる
船の上で太陽光や風力から電力を作り、航行のエネルギーに利用することで環境負荷を低減するというユニークな取り組みが進んでいる。船舶用システムなどを手がけるエコマリンパワーが久福汽船と進めているプロジェクトで、実際の船舶に太陽光発電システムを組み込んだ特殊な帆などを設置し、発電した電力を運航に活用して環境負荷の低減を目指す。(2017/8/2)

サントリー、エコペットボトル開発に挑む 「植物由来100%」実用化目指す
ペットボトルの軽量化をはじめ、ペットボトルに使用する樹脂の使用量を削減や、再生樹脂の活用などに取り組むことで、省エネ化、コスト削減にもつなげたい考えだ。(2017/7/31)

PR:日本製では“手が届かない”、建設作業を効率化する次世代ブームリフト
自走式高所作業車で世界トップクラスのシェアを誇るJLG Industries。「日本製にはない機能と特徴」で建設作業の効率化や、設計・デザインの自由度向上に寄与するという同社の高所作業車の強みとは?(2017/7/24)

イオンとサッポロ、貨物船を共同運航 トラック運転手の負担軽減
イオンとサッポロが、貨物船を共同運航。トラックに代わり、双方の商品を大量輸送し、ドライバーの負担、環境負荷の低減につなげる。(2017/7/21)

麻倉怜士の「デジタル閻魔帳」:
“TOKYO 2020”に向けて開発が進む8K&HDR技術
(2017/7/21)

キーン・ジャパン UNEEKBOT:
KEENがABB製ロボットアームを採用した「世界最小級」の靴工場を限定オープン
キーン・ジャパンは、2本のロボットアームでオープンエアスニーカー「UNEEK」を製造する「The World’s Smallest Shoe Factory of KEEN(世界最小級のシューズ工場)」を期間限定で開業すると発表した。(2017/7/12)

日本の“分解サイト”にインスパイアされた――創業者が語る「iFixit」の秘密
iPhoneをはじめとするデジタルガジェットを分解しまくっていることで有名な「iFixit」。その創業者であるカイル・ウィーンズCEOが来日し、その秘密を語った。(2017/7/7)

省エネビル:
目指すは「カーボンマイナス」、戸田建設がZEB化実証を推進
戸田建設は茨城県つくば市に新設した環境技術実証棟で、ZEB化対応技術の実証実験を開始した。複数の外装を設置して断熱効果を比較するなど、今後のZEB化提案などに活用できるノウハウを蓄積する狙い。将来は最新の省エネ技術などを取り入れた「カーボンマイナス棟」としてリニューアルし、オフィスとして利用する計画だ。(2017/7/4)

電気自動車:
HVが主流のエコカー市場、EV・PHVがシェアを追い抜くのはいつか
現在は電気とガソリンで走るハイブリッド車(HV)が主流のエコカー市場。一方、より環境負荷の低いプラグインハイブリッド車(PHV)や電気自動車(EV)の市場投入も進んでいる。今後世界のエコカー市場はどのように推移していくのか、調査会社の富士経済が展望をまとめた。(2017/6/27)

JPCA Show 2017:
5G基地局向け、ハロゲンフリーの多層基板材料
パナソニックは、「JPCA Show 2017」で、第5世代移動通信システム(5G)の小型基地局に搭載されるRFパワーアンプ用多層基板材料などを展示した。ハロゲンフリーで10層程度まで多層化できる基板材料だという。(2017/6/12)

自然エネルギー:
発電機を1台減らして効率向上、流れ込み式の水力発電所
JNCは熊本県御船町に所有する水力発電所の改修工事が終了し、営業運転を開始したと発表した。(2017/6/7)

蓄電・発電機器:
次世代石炭火力を2020年代に実現、研究開発が最終フェーズに
高効率かつCO2排出量が少ない次世代火力発電の実用化に向けた開発が進んでいる。NEDOは次世代石炭火力の1つである「先進超々臨界圧火力発電(A-USC:Advanced-USC)」の実用化に向けて、高温蒸気に耐えられるニッケル(Ni)基合金の技術開発に着手した。事業期間は4年間で、その後2020年代にA-USCを採用した火力発電所の稼働を目指す方針だ。(2017/6/2)

エネルギー管理:
三菱電機、「世界初」発電機の大規模解析技術を開発
三菱電機は、タービン発電機の全体の運転状況を詳細に把握できる大規模解析技術を開発したと発表した。発電機の高効率化と信頼性向上を実現し、電力の安定供給に貢献するという。(2017/5/29)

新興国自動車事情(6):
「カロセリ」「シート表皮張り替え」、インドネシアの個性豊かな出展社
およそ2億6000万人というASEAN地域最大の人口を持ち、同時に地域最大の自動車市場を抱えるインドネシア。とはいえ自動車産業の集積という点ではタイにまだまだ及ばず、国を挙げての産業育成を目指しているところです。モーターショーではそうした意気込みと、大衆の「クルマへの憧れ」とあいまった熱気を感じることができました。(2017/5/24)

Apple、新型ピザボックスの特許を出願していた ピザが冷めにくくふやけにくいスマートな設計
Macintosh LCシリーズがリバイバルするわけではありません。(2017/5/22)

FAニュース:
ボーイングや三菱重工も協力する東大生産技術研究所、新拠点で再スタート
東京大学 生産技術研究所は移転した附属千葉研究所を関係者や記者向けに公開した。航空機向けの加工技術の開発をはじめ、市街地を模した道路や線路でのモビリティの実験などを加速させる。(2017/5/16)

基礎から学ぶ「グリーンビルディング認証」(3):
LEEDとWELL、2つの認証制度の重複点に関する技術的考察
建築物の環境性能を評価する認証制度には、さまざまな種類がある。その1つであり、国際的な認証制度として普及が進んでいるのが「LEED認証」だ。本連載では一般社団法人グリーン ビルディング ジャパンのメンバーが、こうしたLEEDをはじめとする「グリーンビルディング認証」の概要や、取得のための仕組みを解説する。第3回ではLEED認証と人に配慮をした建築空間を評価する「WELL認証」における評価項目の重複点について、技術的な側面を交えながら紹介する。(2017/5/8)

自然エネルギー:
未利用バイオマスを安定した固体燃料に変換、IHI実証へ
IHIはパーム由来の未利用バイオマスを原料とした、カーボンニュートラルのバイオマス燃料製造に関する商用実証に取り組むことを発表した。サンプル出荷を2017年度後半に開始する予定だ。(2017/5/1)

エネルギー管理:
日清食品とサントリー、共同配送で「年間CO2排出量を約50トン削減」
日清食品とサントリーホールディングスは2017年6月中旬から、北海道・帯広エリアへの商品配送の一部を共同で配送すると発表した。両社合計で年間のCO2排出量を約50トン削減可能という。(2017/4/28)

採用事例:
東武26年ぶりの新特急、東芝の駆動システム搭載で環境負荷軽減
東武鉄道が26年ぶりに導入する新型特急車両500系「Revaty」に、全閉式PMSMとVVVFインバータを組み合わせた東芝製駆動システムが採用された。(2017/4/27)

エネルギー管理:
産業革命以来で初、英国で24時間「石炭火力ゼロ」を記録
2025年までに石炭火力の撤廃を掲げる英国で、2017年4月21日は記憶に残る一日となった。18世紀の産業革命以来で初めて、24時間連続で石炭火力発電を稼働させない日になった。(2017/4/26)

蓄電・発電機器:
固体酸化物形燃料電池とガスタービンを組み合わせた複合発電システムの実証開始
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、日本特殊陶業を助成先として円筒形の固体酸化物形燃料電池(SOFC)とマイクロガスタービンを組み合わせた複合発電システムの運転を開始した。(2017/4/6)

蓄電・発電機器:
純度99.999%の水素をアンモニアから、低コストな新製造方式を確立
岐阜大学と澤藤電機はアンモニアから高純度の水素を製造できるシステムを開発した。プラズマを利用して製造するのが特徴で、貴金属を利用する必要がなく、低コストな水素製造が可能だという。水素エネルギーの普及課題の1つが「貯留や輸送の低コスト化」だ。この課題の解決策として注目されている「アンモニアの水素キャリアとしての利用」を実現するシステムとして、期待が掛かる。(2017/4/3)

光機能材料開発の基盤技術:
首都大学東京、導電性ポリマーの精密合成法開発
首都大学東京の野村琴広氏らは、優れた光機能を発現するπ共役ポリマーの精密な合成法を開発した。(2017/3/30)

電力供給サービス:
廃棄物の提供で電気料金が割安に、JFEがリサイクル発電サービスを展開
JFEエンジニアリングの子会社で新電力のアーバンエナジーが、4月から「パシフィコ横浜」の一部施設に電力供給を開始する。JFEエンジニアリング側がパシフィコ横浜の施設から回収した廃棄物で発電を行い、その電力を割安な料金で供給する。電力需要家側の資源リサイクルと、電力コストの削減に同時に寄与するユニークな電力供給サービスだ。(2017/3/29)

基礎から学ぶ「グリーンビルディング認証」(1):
LEED認証とは何か、取得のメリットと概要を知る
建築物の環境性能を評価する認証制度には、さまざまな種類がある。その1つであり、国際的な認証制度として普及が進んでいるのがLEED認証だ。本連載では一般社団法人グリーン ビルディング ジャパンのメンバーが、こうしたLEEDをはじめとする「グリーンビルディング認証」の概要や、取得のための仕組みを解説する。第1回ではLEED認証の概要について紹介する。(2017/3/27)

磁性と高速制御の両立を可能に:
理研ら、酸化亜鉛で異常ホール効果を観測
理化学研究所(理研)らによる国際共同研究グループは、高品質な酸化亜鉛が磁性伝導電子を持っていることを発見した。低消費電力デバイス用の新たな材料として注目される。(2017/3/21)

自然エネルギー:
100℃以下の温泉水で地熱発電、温泉の町がCO2フリーの電力を地産地消
火山地帯の北海道・洞爺湖町で地熱発電が始まった。温泉組合と町が事業者になって、100℃以下の温泉水を利用できるバイナリー方式の発電設備を稼働させた。CO2を排出しない電力を生み出して、周辺のホテルや旅館まで温泉水を配湯する。環境を重視する温泉町の魅力で観光客を増やす狙いだ。(2017/3/15)

省エネビル:
鹿島の「赤坂Kタワー」、CO2排出量削減で「トップレベル事業所」に認定
鹿島が手掛けた東京都港区の超高層複合ビル「赤坂Kタワー」が、東京都の温室効果ガス排出総量削減義務と排出量取引制度」の第二計画期間で、「トップレベル事業所」に認定された。CO2排出量40%削減を目指したビルで、空調や熱源、照明の制御システムなどを導入し、省エネを図った。(2017/3/14)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。