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「水力発電」最新記事一覧

質問!電力発電→ITmediaのQ&Aサイト「質問!ITmedia」で電力発電関連の質問をチェック

自然エネルギー:
既設の水力発電所、取水量を増やして発電量アップ
北海道電力が既設の水力発電所の出力を増強。取水量を見直すことで出力を増強し、発電量を年間146万kWh向上させる。(2018/4/23)

小さな成果の積み重ねを目指す:
データサイエンティストと東京電力グループのデジタライゼーション
「世界でここでしか手に入れることのできないデータがあるから」という理由で東京電力グループに入ったデータサイエンティストの大友氏は、巨大な組織の中でいわゆるMVP、小さな成果を積み重ねる活動を進めようとしている。(2018/4/18)

自然エネルギー:
味の素AGF、本社・営業所の全電力を100%再エネ由来に
味の素AGFが本社および営業拠点の全電力を再エネ由来のグリーン電力に切り替えた。バイオマス由来の「グリーン電力証書」を活用した。(2018/4/11)

製造業の転換点になるか――Appleが再生可能エネルギーで自社電力を100%調達
自社だけでなくパートナー企業まで“エシカル”に。(2018/4/10)

自然エネルギー:
ダムのかさ上げで出力アップ、水力発電所を改修
電源開発が北海道で運営する水力発電所を、ダムのかさ上げに併せて改修。出力を200kW増強させる。新たに水力発電所も建設する。(2018/4/6)

自然エネルギー:
既設水力を改修して発電量アップ、北陸電力が目標を上方修正
既設の水力発電所の改修による発電量の増強など、電源の低炭素化に取り組んでいる北陸電力。このほど、2025年度までに2.4億kWh/年拡大という目標をさらに上方修正した。(2018/4/3)

自然エネルギー:
既設地熱を出力増強、ケニアに約100億円の円借款
国際協力機構はケニア政府との間で、「オルカリアI一、二及び三号機地熱発電所改修事業」を対象とした円借款貸付契約に調印した。現在の発電出力が45MW(メガワット)であるオルカリアI地熱発電所を、約51MWに改修する事業となる。(2018/3/26)

蓄電・発電機器:
水深10センチの水路でも発電、新しい小水力発電機を開発
鉄建建設は小さな農業用水路などでも発電できる、新しい小水力発電装置を開発。新開発のタービンによって、少ない流量・流速でも発電できるのが特徴だという。(2018/3/23)

自然エネルギー:
農業水路で小水力発電、80メートルの落差で165世帯分の電力を生む
岐阜県郡上市で農業用水路を活用した小水力発電所が稼働。80メートルの有効落差を活用し、年間に165世帯分の電力を発電する。(2018/3/22)

省エネ機器:
水力由来の電力を活用、実証ビルのCO2排出をゼロに
NTTファシリティーズが同社の研究開発拠点に、新電力のエネットが供給するCO2排出係数ゼロの料金プランを導入。エネルギーに起因するCO2排出をゼロにしたという。(2018/3/20)

自然エネルギー:
既設水力の改修で3000kW増加、年間約1770トンのCO2削減
北陸電力の有峰第二発電所(富山市)は、水車羽根車の取替など設備改修を行うことで、発電出力が3000kW(キロワット)増加した。一般家庭約960世帯の年間使用電力量に相当する電力量の増加と、年間約1770トンのCO2排出量削減を見込む。(2018/3/15)

エネルギー管理:
ABB日本ベーレー、日本市場でVPPソリューションを本格展開
ABBグループのABB日本ベーレーが日本市場向けに「バーチャルパワープラント(VPP)」ソリューションを本格展開。欧州などでの豊富な導入実績に基づくノウハウを国内向けに展開していくという。(2018/3/14)

電力供給サービス:
水力でCO2フリーの電気料金プラン、関西電力が法人向けに
関西電力は、一般水力発電のCO2排出量ゼロの付加価値を活用した法人向け電気料金メニュー「水力ECOプラン」を設定する。(2018/3/14)

自然エネルギー:
大和ハウスが100%再エネを表明、建設・住宅業で世界初のEP100・RE100にダブル加盟
大和ハウス工業がエネルギー効率および再生可能エネルギーに関する国際イニシアティブ「EP100」と「RE100」に加盟。双方への加盟は建設・住宅業界で世界初という。(2018/3/6)

自然エネルギー:
放流水と未利用落差で発電、中部電力が170kW水力発電を新設
中部電力は、新太田切水力発電所からの放流水と未利用落差を活用した黒川平水力発電所を建設する。2020年度に工事に着手し、2021年度に運転を開始する予定だ。(2018/3/6)

自然エネルギー:
用水路で発電できるマイクロ水車、FITで売電も可能に
NTNは、「スマートエネルギーWeek 2018」で、同社が開発・販売する小水力発電機「NTNマイクロ水車」の系統連系が可能なモデルを初展示した。0.5〜2.0kWの3モデルをそろえ、2018年4月からの発売を目指す。(2018/3/5)

電力供給サービス:
沖縄県初の新電力低圧プラン、家庭では約9%の料金削減も
洸陽電機は、新電力初となる沖縄電力管内での低圧電力の販売を2018年3月1日より開始すると発表した。電力使用量の多い顧客の場合、約9%の電気料金が削減できるという。(2018/2/23)

ビットコイン採掘業者が中国から“脱出”のワケ
中国政府の仮想通貨への監視強化を受け、中国国内のビットコインマイナーが国外移転の動きをみせている。採掘業者が集中している中国での規制強化は、このところのBTC価格暴落の一因だが、「2020年には価格が約1億円に達する」という超強気の観測も消えていない。(2018/2/20)

蓄電・発電機器:
振動で電力を生む新素材、出力がこれまでの20倍に
東北大学と東北特殊鋼が、振動で発電する機能を持つ鋼板を開発。身のまわりの生活振動や、工場設備などの微小な振動を利用するIoTセンサー、省電力が課題のEVなどでの利用が期待される。(2018/2/19)

電力供給サービス:
新電力シェアは20%突破へ、2025年度の市場予測
新電力の販売電力量は順調に拡大し、2025年度には2016年度比2.3倍の1547.0億kWhと新電力のシェアは20%を超えるーー調査会社の富士経済が市場予測を公開した。(2018/2/14)

IT活用:
斜面が水路に与える影響をセンサー監視、伊豆の水力発電所で
日本ユニシスが東京発電が保有する水力発電所に「斜面状態モニタリングサービス」を実証導入。斜面の状態変化が水路設備にもたらす影響をモニタリングし、監視手法としての有効性を検証する。(2018/2/9)

太陽光:
新制度に移行した太陽光発電、政府の2030年目標を超える導入量に
経済産業省が改正FIT法で設備認定が失効となった案件数の推定値を公表。太陽光発電については、政府が2030年の電源構成で目標としている6400万kWの導入量を、既に超える案件数が新制度に移行する見込みだ。(2018/2/7)

2017年にプラットフォームを刷新:
LabVIEWの後継に新機能、遠隔監視しやすく
日本ナショナルインスツルメンツ(日本NI)は、システム設計ソフトウェア「LabVIEW NXG」の最新版をリリースした。ハードウェアの設定時間の短縮と、リモート監視機能を簡単に実装することが可能になる。(2018/1/26)

自然エネルギー:
未利用の河川水で1200世帯分の電力を、自治体と民間企業が共同事業
山形県北部にある大蔵村で、砂防ダムを活用した小水力発電事業の実施が決まった。村と民間企業が共同出資する事業で、年間3500MWh(メガワット時)の発電量を見込む。(2018/1/25)

自然エネルギー:
大和ハウスが愛媛県に16MWの風力発電所、送電設備を山林の地中に
大和ハウスグループの大和エネルギーが、愛媛県に16MWの風力発電所の建設を開始。標高400〜450メートルの山林の中に建設する発電所で、景観への配慮から各風車間、風車と変電所間の送電設備のほとんどは地下埋設で施工するという。(2018/1/24)

自然エネルギー:
世界の太陽光コストは2020年までに半減、化石燃料を下回る水準に
IRENAが世界の再生可能エネルギーのコスト試算をまとめた報告書を発表。2020年には太陽光と風力発電の一部は、化石燃料を下回るコストを実現すると予測している。(2018/1/22)

太陽光:
太陽光関連の倒産が過去最多に、3年連続で更新
東京商工リサーチは、2017年の「太陽光関連事業者」倒産が過去最多を更新したと発表した。倒産件数は88件で、倒産件数の過去最多更新は3年連続となる。(2018/1/19)

自然エネルギー:
用水路で約360世帯分の電力、自然電力初の小水力発電が長野で着工
自然電力のグループ会社である長野自然電力が、小水力発電所「小布施松川小水力発電所」を小布施町内で着工した。同発電所は、自然電力初の小水力発電事業となり、年間約117万kWh(メガワット時)の発電を見込む。(2017/12/22)

自然エネルギー:
100年前の小水力発電を復活させて地域活性、導水にはパイプを使う新手法
三重県伊賀市で、民間主導で100年前の小水力発電所を復活させるプロジェクトが進行中だ。導水手法に低コストかつ高効率な新方式を導入するとともに、収益を地域に還元するという、注目の取り組みだ。プロジェクトの概要とともに、三重大学の坂内教授が考案した新しい導水方式を紹介する。(2017/12/6)

視点:
エネルギー業界における新たな機会と変革
エネルギー需要は長期的にも成長が見込まれ、4つのDがトレンドを大きく変えていく。(2017/11/27)

自然エネルギー:
水力発電所の電力を県内で地産地消、栃木県で「ふるさと電気」
栃木県内にある水力発電所の電力を、県内の事業者向けに提供する「とちぎふるさと電気」が登場。収益の一部は地域の環境保全事業に生かされるという。(2017/11/22)

自然エネルギー:
70年以上の歴史ある水力発電所、改修でFIT売電に移行
新日本電工が1940年から運転を続ける水力発電所を改修。これまで発電した電力は自社工場で利用していたが、今後はFITを利用いた売電事業に切り替えるという。(2017/11/16)

自然エネルギー:
2017年度中のFIT申請に注意、期限は例年より前倒しに
資源エネルギー庁は2017年度内にFIT認定を受けるための書類提出の期限を発表。改正FIT法が施行された影響で、例年より前倒しで設定されている。年度内の認定取得や変更申請を行う事業者は気をつけたい。(2017/11/16)

電気自動車:
水力発電が生む自動車燃料、原料は水と空気
Audiは水と二酸化炭素を原料とする合成ディーゼル燃料の研究開発を進めている。新たにスイス北部に新しい試験生産工場を建設することを決めた。生産に必要なエネルギーは水力発電の余剰電力を活用するという。(2017/11/15)

自然エネルギー:
水量を変えずに発電量アップ、熊本県で水力発電所を改修
JNCが熊本県の小水力発電を改修。認可取水量を変えず、設備更新のみで出力を700kW向上させた。(2017/11/8)

「笑えない」レベルに達した北のサイバー攻撃能力 世界で猛威
北朝鮮のサイバー攻撃が世界中で猛威をふるっている。米国の報道機関が危機感をあらわにし、警戒を強めるようになった。(2017/11/6)

自然エネルギー:
進む「アジアスーパーグリッド構想」、モンゴルで50MWの風力発電所が稼働
ソフトバンクグループが出資する50MWの風力発電所がモンゴルのゴビ砂漠で稼働を開始。年間発電量は2億kWhを見込む大型のウィンドファームだ。(2017/10/20)

再び食卓に:
市役所に「鯉係」も 郡山が鯉の普及に躍起になる理由
市町村別で日本一の鯉の生産量を誇る福島県郡山市。かつては地元にも食文化として根付いていたが、今では一般家庭で調理する機会はほぼないという。そうした郡山に再び鯉を定着させようとする取り組みが始まった。(2017/10/17)

蓄電・発電機器:
風力・水力発電に対応する三相パワコン、山洋電気が開発
山洋電気は、風力・水力発電に対応する出力9.9kWの三相パワーコンディショナーを開発。2017年10月23日から販売する。(2017/10/16)

CEATEC 2017:
効率的な再生エネルギーの活用へ、ホンダは“小さいバケツ”に電気をためる
ホンダは、「CEATEC JAPAN 2017」において、着脱可能な可搬式バッテリーと充放電器でマイクログリッドを構築する「Honda Mobile Power Pack」を展示した。小規模な太陽光発電や風力発電、水力発電と組み合わせることで、エネルギーの地産地消を実現する。(2017/10/12)

自然エネルギー:
どうなる国内バイオマス発電、政府はFIT買取価格の引き下げも視野に
9月末に開催された政府の「調達価格等算定委員会」で、バイオマス発電事業における今後のFIT買取価格について議論がスタート。向こう3年間の買取価格について、再引き下げの可能性も出てきそうだ。(2017/10/5)

自然エネルギー:
水力発電所を改修、3次元解析で発電量40万kWhアップ
北海道電力はダム式小水力発電所の水車を改修し、出力の増強を図った。3次元解析を活用し、水車部品を最適なものに交換することで、落差や流量を変更せずに最大出力を増加させた。(2017/10/5)

自然エネルギー:
小水力発電の出力アップに、水圧管路のエネルギー効率を高める曲管
積水化学工業は、小水力発電の水圧管路に利用する曲管の新製品を開発。屈曲部の無い緩やかでスムーズな曲がり形状により、エネルギー利用効率の高い水圧管路を構築できるという。(2017/9/29)

関西スマートエネルギーWeek 2017:
既存の導水管を電源に、リコーのマイクロ小水力発電システム
リコージャパンは「関西 スマートグリッドEXPO」で、開発中のマイクロ水力発電システムを展示した。既存の導水管などに取り付けて発電する仕組みで、自家消費向けの発電システムだ。2018年度中の商品化を目指すという。(2017/9/25)

自然エネルギー:
水車を3分の1にして出力増強、歴史ある水力発電所を大規模改修
東北電力が、新潟県の80年の歴史を持つ水力発電所の改修を実施。水車の台数を6台から2台に減らしながらも、出力を4700kW向上させた。【訂正】(2017/9/15)

自然エネルギー:
2025年度に再エネ設備市場は半減予想も、太陽光関連サービスは倍増
富士経済の調査によると、再生可能エネルギーによる発電関連の国内市場は、太陽光発電の縮小を受け、2025年度には半減する見込み。一方、バイオマス、水力などは2020年前後にかけてピークを迎える他、太陽光関連のサービス市場については倍増の見通しだ。(2017/9/13)

自然エネルギー:
小水力発電のコストを削減、マイクロ水車と太陽光で独立電源を構築
東京電力ホールディングス、関電工、コスモスウェブ、NTNの4社は、太陽光パネルと水力発電機を組み合わせた独立電源システムの開発を進めている。送電線がない山中の設備に電力供給を行えるようにすることで、小水力発電の初期投資コストの削減などに貢献できるという。(2017/9/6)

自然エネルギー:
2030年自然エネルギー30%へ、自治体の協議会が提言
自然エネルギーの導入加速化を求める声が、地方自治体から上がっている。全国34道府県を正会員とする「自然エネルギー協議会」と、19政令指定都市を正会員とする「指定都市自然エネルギー協議会」が、それぞれに提言書を取りまとめた。(2017/9/4)

自然エネルギー:
小水力発電でイノシシ対策、農業用水路に簡易型の水車発電機
山口県で、農業用水路を活用した小水力発電が進んでいる。東南部に位置する光市で、県内8カ所目となる発電機が稼働を開始した。発電した電力はイノシシ対策として導入する電気柵や、街灯のエネルギーとして活用していく。(2017/8/18)

自然エネルギー:
新しい水車で出力増強、540世帯分の発電量アップ
北陸電力は、既存の水力発電所の改修による出力増強に取り組んでいる。新たに富山県魚津市の発電所を改修し、出力を300kW(キロワット)向上させた。年間450世帯分の発電量増加が見込めるという。(2017/8/18)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。