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「水素社会」最新記事一覧

トヨタ、EV開発で社内ベンチャー発足 グループ3社が参加
トヨタ自動車は電気自動車(EV)開発を担当する社内ベンチャーを12月に設立すると発表。(2016/11/18)

電気自動車:
トヨタがEV投入を表明し全方位化、ただ「究極のエコカーはやはりFCV」
トヨタ自動車は2016年11月8日に開催した2017年3月期第2四半期決算会見の場で、あらためてエコカー戦略を表明。従来主力と位置付けてきた、HVやPHV、FCVとともにEVもラインアップに加え全方位で展開していく方針を示した。(2016/11/9)

自然エネルギー:
東日本にCO2フリーの水素が広がる、3地域で技術開発を加速
太陽光や風力など再生可能エネルギーの電力を使ってCO2フリーの水素を製造する取り組みが活発になってきた。山梨県ではメガソーラーの電力から水素を製造・輸送するシステムを開発して2018年度から実証に入る予定だ。北海道や福島県でもCO2フリー水素の技術開発プロジェクトが始まる。(2016/11/8)

自然エネルギー:
人口1万1000人の町を水素タウンに、エネルギーを100%自給自足へ
農業と林業が盛んな岐阜県の八百津町を、水素タウンのモデル地域として発展させるプロジェクトが始まった。木質バイオマスや太陽光で作った電力からCO2フリーの水素を製造する計画で、2017年度にも水素製造装置を導入する。エネルギーを地産地消しながら観光産業の振興にも生かす。(2016/10/27)

電気自動車:
「太陽光」「燃料電池車」「外部給電」、ホンダがミニ水素社会を実験
2016年10月24日、ホンダが東京都江東区で燃料電池車を用いた実証実験を開始した。圧力70メガパスカル(MPa)の水素を、ごく小型の設備を用いて水道水から直接製造できることが特徴。太陽光発電システムとも組み合わせた。(2016/10/26)

エネルギー列島2016年版(27)大阪:
大都市で生かす下水のエネルギー、バイオガス発電から熱まで供給
大阪府と大阪市は再生可能エネルギーを中心に150万kWにのぼる電力を2020年度までに増やす計画だ。下水処理場でバイオガス発電を拡大しながら、建物の屋根を利用した太陽光発電や地中熱による空調に取り組む。新たに水素エネルギーを拡大する「H2Osakaビジョン」にも乗り出した。(2016/10/25)

省エネビル:
東急建設、ZEB化改修で消費エネルギーを82%削減へ
東急建設は自社の技術研究所のオフィス棟を、運用しながらZEB化改修する。この改修によって、数年後には建物の一次エネルギー消費量を82%削減することを目標とする。国内トップレベルの省エネを実現するとともに、技術実証や顧客への提案に活用する狙いだ。(2016/10/24)

燃料電池車:
トヨタが2017年から燃料電池バスを市販、東京都交通局の路線バスで採用
トヨタ自動車は、2017年から燃料電池バスを販売する。2018年に新型車を投入し、2020年には東京都などに100台以上を納入する計画だ。燃料電池バスの市販は日本初となる。(2016/10/21)

蓄電・発電機器:
水素で走る船が東京湾に、燃料電池船の2020年実用化を目指す
水素で動く燃料電池船の実運用を目指す動きが進んでいる。東京海洋大学とNREG東芝は、2016年10月上旬から水素で動く燃料電池船の実証試験を開始した。実証の成果は国土交通省が2020年をめどに策定を進めている燃料電池船のガイドラインにも活用される予定だ。(2016/10/18)

蓄電・発電機器:
ポケットで水素を運べるプラスチック、新しい水素貯蔵材料へ期待
早稲田大学理工学術院の研究グループは、水素をためることができる「水素運搬プラスチック」を開発したと発表した。軽量かつ加工も容易で、水素をためた状態でも手で触れられる特徴がある。身近な場所での水素貯蔵を可能にする新材料として期待できるという。(2016/10/7)

自然エネルギー:
世界最大のCO2フリー水素製造を福島県で、仕様検討が始まる
政府が進める福島県を再生可能エネルギーと水素エネルギーのモデル地域として発展させる「福島新エネ社会構想」。この構想における注目プロジェクトの1つである、世界最大規模の水素エネルギーシステムの開発に向けたが事業可能性調査が始まった。東芝、東北電力、岩谷産業の3社が共同で実施するもので、システムの仕様なども含め、2017年9月までに調査結果をまとめる予定だ。(2016/10/3)

蓄電・発電機器:
再生可能エネルギーを使う水素製造装置、福島県の研究所へ
産総研と清水建設は再生可能エネルギー発電設備の余剰電力を活用し、水素を製造・貯蔵するシステムの研究開発を進めている。このシステムに仕様する水素製造装置を日立造船が受注した。2017年1月に産総研の福島再生可能エネルギー研究所に設置される。(2016/9/20)

自然エネルギー:
水素製造と水素発電を2020年代の前半に、「福島新エネ社会構想」が動き出す
福島県を再生可能エネルギーと水素エネルギーのモデル地域として発展させる「福島新エネ社会構想」の具体案がまとまった。2020年代を当面の目標に設定して、再生可能エネルギーからCO2フリーの水素を大量に製造するプロジェクトをはじめ、石炭ガスと水素を混焼発電する実証にも取り組む。(2016/9/12)

自然エネルギー:
下水汚泥を使うCO2フリー水素製造、ガイドライン策定へ
国土交通省では下水処理場で発生する下水汚泥を活用した水素製造事業の普及に向け、宮城県、奈良県、静岡県三島市で実現可能性調査を実施する。調査結果はガイドラインとしてまとめる計画だ。CO2フリーな水素製造方法として期待される下水汚泥の活用を後押しする。(2016/8/19)

蓄電・発電機器:
燃料電池商用車実現に向け日米企業が提携、寒冷地対応技術の普及に期待
住友商事は、米州住友商事会社を通じて、米国のUS Hybrid社との間で燃料電池生産量産化支援に関する戦略的業務協力契約を締結した。(2016/8/17)

電気自動車:
「MIRAI」の燃料電池セルを搭載、FCフォークリフトがついに市場へ
一般自動車だけでなく、産業用車両でも水素で動く燃料電池車が市場投入される。豊田自動織機とトヨタL&Fカンパニーは、2016年秋から積載量2.5トンの燃料電池フォークリフトの販売を販売する。約3分で水素を充填(じゅうてん)可能で、約8時間稼働する。非常用電源としての活用も可能だ。(2016/7/28)

自然エネルギー:
蓄電池のように水素を使う、再生可能エネルギーの出力変動対策に
再生可能エネルギーの導入を拡大する上で出力変動への対応は必須だ。東北電力はこの課題に対し、水素製造を活用して出力変動を吸収する技術の研究開発を計画している。2016年7月19日から仙台市にある同社の研究開発センターで「水素製造システム」の設置工事が始まった。(2016/7/21)

エネルギー列島2016年版(13)東京:
全国から再生可能エネルギーを集める、バイオマスの電力に続いて水素も
東京都は2030年に再生可能エネルギーの比率を30%まで高める計画を推進中だ。他県で作った再生可能エネルギーによる電力の調達量を増やすため、宮城など3県でバイオマス発電の連携プロジェクトを開始した。さらに福島県と共同でCO2フリーの水素を製造するプロジェクトにも乗り出す。(2016/7/19)

蓄電・発電機器:
水素社会の実現シナリオを再考、水素専焼タービンの実用化を急ぐ
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2030年以降の水素社会実現に向け、新たに水素専焼タービン燃焼器の先導的な2つの研究開発テーマに着手する。また、水素社会実現までのシナリオ作成のための調査研究体制を刷新し、より精緻化された技術開発シナリオ・戦略の策定を目指す。(2016/7/7)

エネルギー列島2016年版(11)埼玉:
水上式と追尾式で太陽光発電の効率アップ、下水からCO2フリーの水素も
日射量が豊富な埼玉県で太陽光発電の効率を向上させる取り組みが進んでいる。水上式で日本最大のメガソーラーが運転を開始する一方、駅前や公園には追尾式の太陽光発電システムが広がる。浄水場では太陽光発電に加えて、下水を利用したバイオガス発電が始まり、水素の製造にも乗り出す。(2016/7/5)

自然エネルギー:
トヨタの工場で水素を製造、太陽光発電でCO2フリーに
福岡県にあるトヨタ自動車の工場で再生可能エネルギーを利用して水素を製造する実証プロジェクトが始まる。太陽光発電の電力を使って水を電気分解する方法で、CO2を排出しない水素を製造する試みだ。製造した水素は工場内の燃料電池フォークリフトや定置用燃料電池で自家消費する。(2016/6/30)

自然エネルギー:
世界最大規模のCO2フリー水素製造へ、2020年に福島県で運転開始
安倍総理が3月に表明した「福島新エネ社会構想」の骨子が明らかになった。注目すべきは再生可能エネルギーによる1万kW級の水素を製造するプロジェクトで、2020年までに運転を開始する計画だ。再生可能エネルギーの導入量を拡大するために、福島県内の送電線の増強にも官民一体で取り組む。(2016/6/20)

自然エネルギー:
地産地消の自立型水素システム、CO2フリー化の敵は太陽電池の置き場所
東芝が展開している自立型水素エネルギー供給システム「H2One」。再生可能エネルギーで発電し水の供給が得られ続ければ、クリーンで地産地消のエネルギー生活が行える。さらに水しか排出しないという理想が実現できるというが、現実はそうは甘くない。課題となるのは「スペース」だという。(2016/6/13)

蓄電・発電機器:
太陽光を使う水素製造、効率を飛躍させる新材料を開発
東京大学物性研究所らの共同研究グループは、太陽光による水分解を極めて高い効率で行うことができるナノコンポジット結晶を開発した。水素ガスを効率よく生成することが可能となる。(2016/6/10)

高効率なエネルギー変換材料やデバイス実現へ:
ナノコンポジット結晶、水分解の効率を向上
東京大学物性研究所らの共同研究グループは、太陽光による水分解を極めて高い効率で行うことができるナノコンポジット結晶を開発した。水素ガスを効率よく生成することが可能となる。(2016/6/8)

つくば市が「一家に1枚」ポスター「水素」を配布 水素発見から250年を機会に市内の研究機関が制作
4月の科学技術週間に際して文部科学省に採用されたもの。(2016/6/7)

蓄電・発電機器:
40%小型化した新型水素ディスペンサー、使い勝手も向上
水素ステーションで燃料電池車に水素を充填するのに欠かせない「水素ディスペンサー」。日立オートモティブシステムズメジャメントは従来より40%小型化した新型ディスペンサーを開発し、大阪市の水素ステーションに納入した。(2016/6/2)

自然エネルギー:
下水で走る燃料電池トラック、福岡市の繁華街で貨物を輸送
「水素リーダー都市プロジェクト」を推進する福岡市は、下水から作ったCO2フリーの水素を使用した燃料電池トラックを開発し、同市の繁華街である天神地区の貨物輸送に活用する実証を開始する。(2016/5/30)

蓄電・発電機器:
その水素料金は適切か、経産省が適正化へ計量規格を制定
経済産業省は水素燃料の取引における適正計量の実現を目的に、水素の計量システムに関する日本工業規格(JIS)を制定した。水素燃料の計量精度に関して等級を定めるなど計量器メーカーの技術開発を促進するものとなっている。将来のさらなる燃料電池車などの普及を見据え、消費者保護の観点からも適切な水素計量の実現を推進する。(2016/5/25)

スマートシティ:
水素パイプラインや次世代燃料電池も、選手村に最先端のエネルギー技術
東京都はオリンピック・パラリンピックの選手村に水素エネルギーを中核にした電力・熱の供給システムを構築するため、2016年度中に事業計画を策定して準備に入る。水素ステーションと水素パイプラインを設置するほか、次世代燃料電池や燃料電池バスによる高速輸送システムも導入する。(2016/5/25)

東芝 H2One:
自立型水素エネルギー供給システムに車載モデル登場
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表。4トントラック2台で構成され、水素製造装置、水素貯蔵タンク、蓄電池、純水素燃料電池を搭載する。(2016/5/20)

自然エネルギー:
福島県産の水素を東京へ、再生可能エネルギーが200キロの距離を越える
東京都と福島県は再生可能エネルギーによる水素の製造から輸送・貯蔵・利用までの取り組みを共同で加速させる。国の産業技術総合研究所を加えた研究開発プロジェクトを通じて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックで福島県産のCO2フリーの水素を活用できるようにする計画だ。(2016/5/19)

蓄電・発電機器:
川崎市に実証水素ステーションを建設、産官連携で水素社会実現へ
水素製造・環境設備をはじめとする機械の製造を行っている三菱化工機は、2016年5月から神奈川県川崎市と協力して水素ステーションの建設を開始すると発表した。建設する水素ステーションには、海外から技術導入した充填パッケージやCO2排出量の低い製造装置などの運転を実証する役割があるという。(2016/5/16)

電力供給サービス:
日本をLNGのハブへ、G7北九州エネルギー大臣会合で発表
経済産業省は北九州市で2016年5月1〜2日に開催されたG7北九州エネルギー大臣会合において、日本のLNGハブ化などの構想をまとめた「LNG市場戦略」を発表した。(2016/5/6)

蓄電・発電機器:
災害時に水素とお湯をクルマで運べる、東芝「H2One」に車載モデル
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表した。従来の定置型タイプからさらに小型化を図った。災害時などに必要な場所に対して電気や湯を供給できるを電源車として活用できる。(2016/4/28)

電気自動車:
燃料電池車の水素タンクを国産化、三井物産と東レが米国企業と開発契約
2020年を目標に「水素社会」を目指した取り組みが進む中で、自動車メーカーを中心に燃料電池車市場の拡大に向けた動きも加速している。こうした市場拡大を見込んで三井物産と東レは米国Hexagon Lincolnと共同で、燃料電池車に必須の部品である水素タンクの国産化に向け、開発契約を結んだ。(2016/4/28)

法制度・規制:
国が打ち出す2つのエネルギー戦略、2030年と2050年の長期目標実現へ
経済産業省と内閣府がエネルギー分野の長期戦略を相次いで発表した。経済産業省は省エネの推進と再エネの拡大を中心に2030年のエネルギーミックスを実現するための施策をまとめた。内閣府は2050年までに温室効果ガスを大幅に削減する革新的なエネルギー関連技術の研究開発を推進する。(2016/4/25)

蓄電・発電機器:
仙台に東北初の商用水素ステーション、1時間でFCV6台を満タンに
宮城県仙台市に東北地方では初となる商用水素ステーションの開設が決まった。水素エネルギーの利活用推進を目指す宮城県が支援し、岩谷産業が仙台市宮城野区幸町に建設するもので、2016年度中の完成を目指す計画だ。(2016/4/11)

エネルギー管理:
海外産の安価な水素を日本へ運ぶ、実現に向け技術実証を開始
川崎重工業、岩谷産業、シェルジャパン、電源開発の4社は2016年2月22日に水素サプライチェーン構築を推進する「HySTRA」を設立した。同年4月1日より本格的に実証事業を開始する。褐炭ガス化技術と液体水素の長距離輸送技術などの実証を進め、実用化課題を2020年までに抽出する計画だ。(2016/4/6)

イノベーションで戦う中小製造業の舞台裏(7):
ゴム業界の常識への挑戦が生んだ、水素ステーション普及の“立役者”
自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は水素ステーションに採用された「耐水素用ゴム材料」を開発した高石工業を紹介する。(2016/4/5)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの出力変動を水素で解決、東北電力が研究開始
東北電力は、水素製造技術を活用した再生可能エネルギーの出力変動対策に関する研究を開始する。2016年4月から研究システムの詳細設計をスタートし、機器を据え付けた後、2017年3月から水素製造などの研究を開始する。(2016/4/5)

エネルギー列島2016年版(1)北海道:
再生可能エネルギーの電力を余らせない、風力・小水力・バイオマスで水素を作る
北海道で再生可能エネルギーから水素を製造する試みが広がってきた。家畜のふん尿で作ったバイオガスを利用するプロジェクトのほか、風力や小水力の電力でも水素を作ってエネルギー源に生かす。道内で余った電力は水素に転換して首都圏などに供給する。太陽光や地熱発電の取り組みも活発だ。(2016/4/5)

電子ブックレット/自然エネルギー:
課題の水素ステーション、普及に貢献する関連技術が続々登場
「水素社会」実現に向けた取り組みが進んでいるが、その大きな課題となっているのが水素ステーションなどインフラの普及である。2016年3月2〜4日に開催された水素・燃料電池関連技術の展示会「FC EXPO 2016」では水素インフラ普及に貢献するさまざまな技術が披露された。(2016/4/1)

蓄電・発電機器:
水素社会を目指す国家戦略が前進、燃料電池車を2030年に80万台へ
政府が「水素・燃料電池戦略ロードマップ」を改訂した。新たに燃料電池車の導入目標を設定して2030年に80万台の普及を目指す。合わせて水素ステーションを2025年度までに320カ所へ拡大する方針だ。再生可能エネルギーから水素を製造する技術についても2016年度内に具体策の検討に入る。(2016/3/24)

スマートエネルギーWeek 2016:
ホンダが取り組む「3つのゼロ」、カギを握る水素サイクル
次世代のクリーンエネルギーとして注目を集める水素。水素社会の実現には製造から運搬、使用まで、それぞれで新たな技術革新が必要となる。これらに「つくる・つかう・つながる」コンセプトで取り組むのがホンダである。ホンダは2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の専門技術セミナーで「水素社会の実現に向けたホンダの取り組み」を紹介した。(2016/3/17)

自然エネルギー:
風力で作る水素サプライチェーン実証、補助金に頼らない水素社会への第一歩に
神奈川県の京浜臨海地区で、低炭素な水素サプライチェーンの構築に向けた産学連携の実証事業が始まる。神奈川県、トヨタ、岩谷産業、東芝などが連携し、再生可能エネルギーを利用したCO2フリーな水素の製造と貯蔵、そして利用までを含んだ水素サプライチェーンを構築する。約4年かけて課題となるコストの部分やエネルギーのマネジメント、CO2削減効果などを検証する。(2016/3/15)

スマートエネルギーWeek 2016:
CO2フリーの水素サプライチェーンをどうやって構築するのか、川崎重工の挑戦
「水素社会の実現」に向けたさまざまな技術開発が進んでいるが、1つのポイントだと見られているのが、使用する大量の水素をどうやって運ぶのか、という点だ。2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の技術セミナーでは、川崎重工業執行役員技術開発本部副本部長原田英一氏が登壇し「水素エネルギーサプライチェーンの実現に向けた川崎重工の取り組み」をテーマに講演した。(2016/3/15)

スマートエネルギーWeek 2016:
日本政府が目指す水素社会実現への道
2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の基調講演では「水素社会の幕開け」をテーマとし、経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部燃料電池推進室室長の戸邉千広氏が登壇。日本における水素社会実現に向けた取り組みを紹介した。(2016/3/11)

オートモーティブ メルマガ 編集後記:
“おもちゃ”みたいなコンセプトカーに込められた魂
こういうのがないと「東京モーターショー」という感じがしません。(2016/3/8)

自然エネルギー:
水素エネルギーの国家プロジェクト、2020年に低炭素な街づくりを実証
政府は東京オリンピック・パラリンピックで低炭素な水素社会を世界にアピールするために、各省庁が連携して技術開発を推進していく。中核を担う内閣府がCO2フリーの水素を輸送する「エネルギーキャリア」の構築を主導する一方、経済産業省や環境省などは水素の製造・利用面に注力する。(2016/3/8)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。