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「水素社会」最新記事一覧

電気自動車:
「MIRAI」の燃料電池セルを搭載、FCフォークリフトがついに市場へ
一般自動車だけでなく、産業用車両でも水素で動く燃料電池車が市場投入される。豊田自動織機とトヨタL&Fカンパニーは、2016年秋から積載量2.5トンの燃料電池フォークリフトの販売を販売する。約3分で水素を充填(じゅうてん)可能で、約8時間稼働する。非常用電源としての活用も可能だ。(2016/7/28)

自然エネルギー:
蓄電池のように水素を使う、再生可能エネルギーの出力変動対策に
再生可能エネルギーの導入を拡大する上で出力変動への対応は必須だ。東北電力はこの課題に対し、水素製造を活用して出力変動を吸収する技術の研究開発を計画している。2016年7月19日から仙台市にある同社の研究開発センターで「水素製造システム」の設置工事が始まった。(2016/7/21)

エネルギー列島2016年版(13)東京:
全国から再生可能エネルギーを集める、バイオマスの電力に続いて水素も
東京都は2030年に再生可能エネルギーの比率を30%まで高める計画を推進中だ。他県で作った再生可能エネルギーによる電力の調達量を増やすため、宮城など3県でバイオマス発電の連携プロジェクトを開始した。さらに福島県と共同でCO2フリーの水素を製造するプロジェクトにも乗り出す。(2016/7/19)

蓄電・発電機器:
水素社会の実現シナリオを再考、水素専焼タービンの実用化を急ぐ
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2030年以降の水素社会実現に向け、新たに水素専焼タービン燃焼器の先導的な2つの研究開発テーマに着手する。また、水素社会実現までのシナリオ作成のための調査研究体制を刷新し、より精緻化された技術開発シナリオ・戦略の策定を目指す。(2016/7/7)

エネルギー列島2016年版(11)埼玉:
水上式と追尾式で太陽光発電の効率アップ、下水からCO2フリーの水素も
日射量が豊富な埼玉県で太陽光発電の効率を向上させる取り組みが進んでいる。水上式で日本最大のメガソーラーが運転を開始する一方、駅前や公園には追尾式の太陽光発電システムが広がる。浄水場では太陽光発電に加えて、下水を利用したバイオガス発電が始まり、水素の製造にも乗り出す。(2016/7/5)

自然エネルギー:
トヨタの工場で水素を製造、太陽光発電でCO2フリーに
福岡県にあるトヨタ自動車の工場で再生可能エネルギーを利用して水素を製造する実証プロジェクトが始まる。太陽光発電の電力を使って水を電気分解する方法で、CO2を排出しない水素を製造する試みだ。製造した水素は工場内の燃料電池フォークリフトや定置用燃料電池で自家消費する。(2016/6/30)

自然エネルギー:
世界最大規模のCO2フリー水素製造へ、2020年に福島県で運転開始
安倍総理が3月に表明した「福島新エネ社会構想」の骨子が明らかになった。注目すべきは再生可能エネルギーによる1万kW級の水素を製造するプロジェクトで、2020年までに運転を開始する計画だ。再生可能エネルギーの導入量を拡大するために、福島県内の送電線の増強にも官民一体で取り組む。(2016/6/20)

自然エネルギー:
地産地消の自立型水素システム、CO2フリー化の敵は太陽電池の置き場所
東芝が展開している自立型水素エネルギー供給システム「H2One」。再生可能エネルギーで発電し水の供給が得られ続ければ、クリーンで地産地消のエネルギー生活が行える。さらに水しか排出しないという理想が実現できるというが、現実はそうは甘くない。課題となるのは「スペース」だという。(2016/6/13)

蓄電・発電機器:
太陽光を使う水素製造、効率を飛躍させる新材料を開発
東京大学物性研究所らの共同研究グループは、太陽光による水分解を極めて高い効率で行うことができるナノコンポジット結晶を開発した。水素ガスを効率よく生成することが可能となる。(2016/6/10)

高効率なエネルギー変換材料やデバイス実現へ:
ナノコンポジット結晶、水分解の効率を向上
東京大学物性研究所らの共同研究グループは、太陽光による水分解を極めて高い効率で行うことができるナノコンポジット結晶を開発した。水素ガスを効率よく生成することが可能となる。(2016/6/8)

つくば市が「一家に1枚」ポスター「水素」を配布 水素発見から250年を機会に市内の研究機関が制作
4月の科学技術週間に際して文部科学省に採用されたもの。(2016/6/7)

蓄電・発電機器:
40%小型化した新型水素ディスペンサー、使い勝手も向上
水素ステーションで燃料電池車に水素を充填するのに欠かせない「水素ディスペンサー」。日立オートモティブシステムズメジャメントは従来より40%小型化した新型ディスペンサーを開発し、大阪市の水素ステーションに納入した。(2016/6/2)

自然エネルギー:
下水で走る燃料電池トラック、福岡市の繁華街で貨物を輸送
「水素リーダー都市プロジェクト」を推進する福岡市は、下水から作ったCO2フリーの水素を使用した燃料電池トラックを開発し、同市の繁華街である天神地区の貨物輸送に活用する実証を開始する。(2016/5/30)

蓄電・発電機器:
その水素料金は適切か、経産省が適正化へ計量規格を制定
経済産業省は水素燃料の取引における適正計量の実現を目的に、水素の計量システムに関する日本工業規格(JIS)を制定した。水素燃料の計量精度に関して等級を定めるなど計量器メーカーの技術開発を促進するものとなっている。将来のさらなる燃料電池車などの普及を見据え、消費者保護の観点からも適切な水素計量の実現を推進する。(2016/5/25)

スマートシティ:
水素パイプラインや次世代燃料電池も、選手村に最先端のエネルギー技術
東京都はオリンピック・パラリンピックの選手村に水素エネルギーを中核にした電力・熱の供給システムを構築するため、2016年度中に事業計画を策定して準備に入る。水素ステーションと水素パイプラインを設置するほか、次世代燃料電池や燃料電池バスによる高速輸送システムも導入する。(2016/5/25)

東芝 H2One:
自立型水素エネルギー供給システムに車載モデル登場
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表。4トントラック2台で構成され、水素製造装置、水素貯蔵タンク、蓄電池、純水素燃料電池を搭載する。(2016/5/20)

自然エネルギー:
福島県産の水素を東京へ、再生可能エネルギーが200キロの距離を越える
東京都と福島県は再生可能エネルギーによる水素の製造から輸送・貯蔵・利用までの取り組みを共同で加速させる。国の産業技術総合研究所を加えた研究開発プロジェクトを通じて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックで福島県産のCO2フリーの水素を活用できるようにする計画だ。(2016/5/19)

蓄電・発電機器:
川崎市に実証水素ステーションを建設、産官連携で水素社会実現へ
水素製造・環境設備をはじめとする機械の製造を行っている三菱化工機は、2016年5月から神奈川県川崎市と協力して水素ステーションの建設を開始すると発表した。建設する水素ステーションには、海外から技術導入した充填パッケージやCO2排出量の低い製造装置などの運転を実証する役割があるという。(2016/5/16)

電力供給サービス:
日本をLNGのハブへ、G7北九州エネルギー大臣会合で発表
経済産業省は北九州市で2016年5月1〜2日に開催されたG7北九州エネルギー大臣会合において、日本のLNGハブ化などの構想をまとめた「LNG市場戦略」を発表した。(2016/5/6)

蓄電・発電機器:
災害時に水素とお湯をクルマで運べる、東芝「H2One」に車載モデル
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表した。従来の定置型タイプからさらに小型化を図った。災害時などに必要な場所に対して電気や湯を供給できるを電源車として活用できる。(2016/4/28)

電気自動車:
燃料電池車の水素タンクを国産化、三井物産と東レが米国企業と開発契約
2020年を目標に「水素社会」を目指した取り組みが進む中で、自動車メーカーを中心に燃料電池車市場の拡大に向けた動きも加速している。こうした市場拡大を見込んで三井物産と東レは米国Hexagon Lincolnと共同で、燃料電池車に必須の部品である水素タンクの国産化に向け、開発契約を結んだ。(2016/4/28)

法制度・規制:
国が打ち出す2つのエネルギー戦略、2030年と2050年の長期目標実現へ
経済産業省と内閣府がエネルギー分野の長期戦略を相次いで発表した。経済産業省は省エネの推進と再エネの拡大を中心に2030年のエネルギーミックスを実現するための施策をまとめた。内閣府は2050年までに温室効果ガスを大幅に削減する革新的なエネルギー関連技術の研究開発を推進する。(2016/4/25)

蓄電・発電機器:
仙台に東北初の商用水素ステーション、1時間でFCV6台を満タンに
宮城県仙台市に東北地方では初となる商用水素ステーションの開設が決まった。水素エネルギーの利活用推進を目指す宮城県が支援し、岩谷産業が仙台市宮城野区幸町に建設するもので、2016年度中の完成を目指す計画だ。(2016/4/11)

エネルギー管理:
海外産の安価な水素を日本へ運ぶ、実現に向け技術実証を開始
川崎重工業、岩谷産業、シェルジャパン、電源開発の4社は2016年2月22日に水素サプライチェーン構築を推進する「HySTRA」を設立した。同年4月1日より本格的に実証事業を開始する。褐炭ガス化技術と液体水素の長距離輸送技術などの実証を進め、実用化課題を2020年までに抽出する計画だ。(2016/4/6)

イノベーションで戦う中小製造業の舞台裏(7):
ゴム業界の常識への挑戦が生んだ、水素ステーション普及の“立役者”
自社のコア技術やアイデアを活用したイノベーションで、事業刷新や新商品開発などの新たな活路を切り開いた中小製造業を紹介する本連載。今回は水素ステーションに採用された「耐水素用ゴム材料」を開発した高石工業を紹介する。(2016/4/5)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの出力変動を水素で解決、東北電力が研究開始
東北電力は、水素製造技術を活用した再生可能エネルギーの出力変動対策に関する研究を開始する。2016年4月から研究システムの詳細設計をスタートし、機器を据え付けた後、2017年3月から水素製造などの研究を開始する。(2016/4/5)

エネルギー列島2016年版(1)北海道:
再生可能エネルギーの電力を余らせない、風力・小水力・バイオマスで水素を作る
北海道で再生可能エネルギーから水素を製造する試みが広がってきた。家畜のふん尿で作ったバイオガスを利用するプロジェクトのほか、風力や小水力の電力でも水素を作ってエネルギー源に生かす。道内で余った電力は水素に転換して首都圏などに供給する。太陽光や地熱発電の取り組みも活発だ。(2016/4/5)

電子ブックレット/自然エネルギー:
課題の水素ステーション、普及に貢献する関連技術が続々登場
「水素社会」実現に向けた取り組みが進んでいるが、その大きな課題となっているのが水素ステーションなどインフラの普及である。2016年3月2〜4日に開催された水素・燃料電池関連技術の展示会「FC EXPO 2016」では水素インフラ普及に貢献するさまざまな技術が披露された。(2016/4/1)

蓄電・発電機器:
水素社会を目指す国家戦略が前進、燃料電池車を2030年に80万台へ
政府が「水素・燃料電池戦略ロードマップ」を改訂した。新たに燃料電池車の導入目標を設定して2030年に80万台の普及を目指す。合わせて水素ステーションを2025年度までに320カ所へ拡大する方針だ。再生可能エネルギーから水素を製造する技術についても2016年度内に具体策の検討に入る。(2016/3/24)

スマートエネルギーWeek 2016:
ホンダが取り組む「3つのゼロ」、カギを握る水素サイクル
次世代のクリーンエネルギーとして注目を集める水素。水素社会の実現には製造から運搬、使用まで、それぞれで新たな技術革新が必要となる。これらに「つくる・つかう・つながる」コンセプトで取り組むのがホンダである。ホンダは2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の専門技術セミナーで「水素社会の実現に向けたホンダの取り組み」を紹介した。(2016/3/17)

自然エネルギー:
風力で作る水素サプライチェーン実証、補助金に頼らない水素社会への第一歩に
神奈川県の京浜臨海地区で、低炭素な水素サプライチェーンの構築に向けた産学連携の実証事業が始まる。神奈川県、トヨタ、岩谷産業、東芝などが連携し、再生可能エネルギーを利用したCO2フリーな水素の製造と貯蔵、そして利用までを含んだ水素サプライチェーンを構築する。約4年かけて課題となるコストの部分やエネルギーのマネジメント、CO2削減効果などを検証する。(2016/3/15)

スマートエネルギーWeek 2016:
CO2フリーの水素サプライチェーンをどうやって構築するのか、川崎重工の挑戦
「水素社会の実現」に向けたさまざまな技術開発が進んでいるが、1つのポイントだと見られているのが、使用する大量の水素をどうやって運ぶのか、という点だ。2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の技術セミナーでは、川崎重工業執行役員技術開発本部副本部長原田英一氏が登壇し「水素エネルギーサプライチェーンの実現に向けた川崎重工の取り組み」をテーマに講演した。(2016/3/15)

スマートエネルギーWeek 2016:
日本政府が目指す水素社会実現への道
2016年3月2日に開催された「FC EXPO 2016」の基調講演では「水素社会の幕開け」をテーマとし、経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部燃料電池推進室室長の戸邉千広氏が登壇。日本における水素社会実現に向けた取り組みを紹介した。(2016/3/11)

オートモーティブ メルマガ 編集後記:
“おもちゃ”みたいなコンセプトカーに込められた魂
こういうのがないと「東京モーターショー」という感じがしません。(2016/3/8)

自然エネルギー:
水素エネルギーの国家プロジェクト、2020年に低炭素な街づくりを実証
政府は東京オリンピック・パラリンピックで低炭素な水素社会を世界にアピールするために、各省庁が連携して技術開発を推進していく。中核を担う内閣府がCO2フリーの水素を輸送する「エネルギーキャリア」の構築を主導する一方、経済産業省や環境省などは水素の製造・利用面に注力する。(2016/3/8)

蓄電・発電機器:
水素を吸収・貯蔵・放出できる合金、建物内の余剰電力を最大限に生かす
清水建設が「水素吸蔵合金」とエネルギー管理技術を組み合わせて、建物内の電力と熱を最適に利用できるシステムを開発する。水素貯蔵合金は1000倍以上の容量の水素ガスを吸収・貯蔵・放出できるため、次世代の蓄電池として期待がかかる。福島県に実証システムを構築して効果を検証する。(2016/3/7)

燃料電池車:
2030年の燃料電池車「FCV PLUS」は「24時間働くクルマ」
トヨタ自動車が「東京モーターショー2015」で初披露した燃料電池車のコンセプトカー「TOYOTA FCV PLUS」は、2030年ごろの燃料電池車の在り方をイメージして開発された。燃料電池の発電機能を用いた「24時間働くクルマ」も、FCV PLUSのコンセプトの1つだ。(2016/3/3)

法制度・規制:
水素スタンドを街に設置しやすく、トラックによる移動式にも新基準
ガソリンスタンドに代わる水素スタンドの拡大に向けて、政府は事業者が守るべき技術基準を改正した。再生可能エネルギーから水素を製造するような小規模な水素スタンドや、トラックなどを使った移動式の水素スタンドを対象に、技術基準を新設して安全性の高い設備を導入しやすくする。(2016/3/1)

蓄電・発電機器:
水素社会を家庭の燃料電池から、総額95億円で補助金制度を新設
政府は家庭用の燃料電池「エネファーム」に対する新しい補助金制度を2016年度に開始する。補助金の対象になる基準の価格を設定して、基準額を超えた場合には補助金を減らす独特のスキームを採用する方針だ。価格の低下を誘導しながら、2020年までに累計140万台の普及を目指す。(2016/2/19)

蓄電・発電機器:
埼玉から東京へ水素を融通、水素供給拠点となる併設型ステーション
東京ガスが埼玉県さいたま市に建設した「浦和水素ステーション」が2016年2月8日より営業を開始した。施設内で都市ガスから水素を製造する「オンサイト式」のステーションで、同社が東京都内に開設している水素ステーションへの水素供給拠点としての役割も担う。(2016/2/12)

自然エネルギー:
水素サプライチェーンを2020年に神戸へ、発電用に大量の水素を輸送・貯蔵
国を挙げて取り組む水素エネルギーの導入に向けて兵庫県の神戸市で実証事業が始まる。液化した水素を運搬・貯蔵する設備を瀬戸内海に浮かぶ空港島に建設して2020年に運転を開始する計画だ。石炭から水素ガスを精製する技術や海上輸送用のタンクも開発してサプライチェーンを構築する。(2016/2/3)

蓄電・発電機器:
日本初の空港内水素ステーションが登場、1時間でFCV6台に供給可能
水素社会の早期実現に向けて商用水素ステーションの整備に取り組んでいる岩谷産業は、このほど空港施設に隣接した水素ステーションとしては日本初となる「イワタニ水素ステーション 関西国際空港」を開設した。(2016/2/3)

自然エネルギー:
2016年は鳥取県の「水素元年」に、人口最少の県が水素社会を目指す意義
再生可能エネルギーの導入を推進している鳥取県は、2016年を同県の「水素元年」と位置付け、水素の導入に向けた取り組みを本格化する。その第一歩として鳥取ガス、ホンダ、積水ハウスと共同で、再生可能エネルギーで製造した水素を燃料電池車や住宅で利用する実証拠点を整備する。(2016/1/27)

2016年の電力メガトレンド(3):
水素+再生可能エネルギーで電力と燃料を作る、CO2削減の切り札に
火力発電に伴って大量に発生するCO2の削減が世界全体で緊急課題になっている。CO2を排出しない再生可能エネルギーに加えて水素を活用する取り組みが日本の各地で始まった。下水処理で発生するバイオガスや太陽光・風力・小水力発電から水素を製造して、燃料電池で電力と熱を作り出す。(2016/1/8)

電気自動車:
太陽光から作った水素で燃料電池車が走る、ホンダが小型ステーションを設置
水素ステーションのさらなる普及には設置コストの低減が欠かせない。ホンダは太陽光発電を活用した水素製造が行え、さらに小型で設置しやすいパッケージ型水素ステーションを同社の和光本社ビルに設置した。(2016/1/7)

スマートジャパン 記事ランキング2015:
近づく小売自由化の足音、蓄電池に分散エネルギー社会の夢を見る――2015年記事ランキング
2015年にスマートジャパンに掲載された記事の中で、最も読まれた記事は何だったのか。年間記事ランキングの上位記事を紹介するとともに、2015年のエネルギーニュースを振り返ります。(2015/12/28)

燃料電池車:
子ども向けに本気で作った、運転免許なしで乗れる燃料電池車
メガウェブは2015年12月26日から、子どもが自分で運転できる燃料電池車(FCV)「FC-PIUS」を使った走行体験イベントを始める。燃料電池車について正しく理解してもらい、「燃料電池車=水素爆発」といった誤解を解くために、技術者たちが奔走して時間とコストをかけて子ども向けの燃料電池車を開発した。(2015/12/22)

製造マネジメント メールマガジン:
終わりなき製造マネジメント
スター・ウォーズを早く見たいです。(2015/12/22)

エネルギー列島2015年版(36)徳島:
2030年に電力の自給率37%へ、「環境首都」を目指して東京に対抗
徳島県は再生可能エネルギーで地方創生に取り組む新戦略を打ち出した。「環境首都」を掲げて東京都に対抗する意気込みのもと、太陽光を中心に風力・小水力・バイオマスの導入量を拡大させる計画だ。電力の自給率を2030年度までに37%へ引き上げ、水素エネルギーの普及にも力を入れる。(2015/12/22)

蓄電・発電機器:
来るか水素社会、見えない炎を捉えるパナソニック
パナソニックは「エコプロダクツ2015」で水素ステーション用の炎検知センサーなど、水素社会の実現に向けた同社の水素関連製品を複数展示した。純水素燃料電池のコンセプトモデルや水素メーターなど、水素が本格的に普及した将来を見据えた製品のコンセプトも披露している。(2015/12/16)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。