ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「水素社会」最新記事一覧

Appleの研究部門も入居する綱島スマートタウンがグランドオープン
かつての松下通信工業跡地に「スマートタウン」ができた。ここにはAppleのR&D部門が入居することでも知られている。(2018/4/13)

自然エネルギー:
太陽光をムダなく使い切る、南相馬市で再エネ地産地消プロジェクト
福島県相馬市で再生可能エネルギーの地産地消プロジェクトがスタート。太陽光発電の電力を施設に供給する他、余剰電力を水素製造装置や蓄電池などを活用して、無駄なく使い切るという。(2018/4/11)

蓄電・発電機器:
燃料電池で動く“船”、ヤンマーらが実海域で実証
ヤンマーらが燃料電池で動く船の実証試験を実施。搭載する燃料電池システムや蓄電池システムに求められる安全要件の妥当性を確認することができたという。(2018/4/5)

蓄電・発電機器:
楽天イーグルスの本拠地、太陽光で作るCO2フリー水素を活用
プロ野球、東北楽天ゴールデンイーグルスの本拠地である「楽天生命パーク宮城」で、東芝の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が稼働を開始。球場内のデジタルサイネージや地域ラジオ局に電力を供給する。【訂正あり】(2018/4/4)

電気自動車:
トヨタが燃料電池バスを販売へ、国内初の型式認証
トヨタが燃料電池バス「SORA」を開発。国内で初となる型式認証を取得し、販売を開始した。(2018/3/30)

スマートシティ:
横浜にスマートシティがオープン、街と地域が一体でSDGsを目指す
パナソニックなどが建設を進めていたスマートシティプロジェクト「Tsunashima サスティナブル・スマートタウン」がまちびらきを迎えた。環境に優しいスマートシティを中心に、周辺地域や企業・大学・自治体が一体となってイノベーション共創に取り組む。(2018/3/28)

自然エネルギー:
トヨタが燃料電池フォークリフトを20台導入、エンジン式の代替に動く
トヨタ自動車は、同社工場に豊田自動織機製の燃料電池フォークリフトを20台導入するとともに、同工場内にフォークリフト専用の水素ステーションを新設した。今回の導入により、同社工場への燃料電池フォークリフト合計導入台数は22台となる。(2018/3/22)

4年間で80カ所:
トヨタなど、水素ステーション整備で新会社 オールジャパンで普及目指す
トヨタ自動車など自動車メーカーら11社が、水素ステーションの本格整備を進める新会社を設立した。(2018/3/5)

蓄電・発電:
ガス火力への水素混焼に成功、CO2排出を10%削減
三菱日立パワーシステムズは、発電用大型ガスタービンに体積比率30%の水素を混焼する試験に成功したと発表した。従来の天然ガス火力発電と比べて、発電時のCO2排出量を10%低減することが可能だ。(2018/1/24)

エネルギー管理:
世界トップを目指す日本の水素戦略、再エネ水素は2032年に商用化
政府は日本での水素社会の実現に向けた行動目標を示す、「水素基本戦略」を固めた。コストと低減と水素需要の拡大に向け、さまざまな実現目標が盛り込まれた。(2018/1/12)

蓄電・発電機器:
岩谷とトクヤマが水素製造能力を増強 水素社会を見据える
岩谷産業とトクヤマが合弁会社の水素製造能力を増強。燃料電池車の普及や、産業用分野での需要増に応える。(2017/12/25)

蓄電・発電機器:
2040年以降の燃料電池、「究極の性能目標」をNEDOが公表
NEDOが新しい燃料電池の開発ロードマップを公表。ロードマップの改訂は今回で4回目となるが、今回初めて2040年以降に達成すべき目標値(究極目標)を盛り込んだ。(2017/12/25)

快適・安心な水素社会を支える:
水素の炎を可視化、漏れを検知、流量を計測
パナソニックは、「SEMICON Japan 2017」の特別展「WORLD OF IOT」で、水素エネルギー社会の「安全と安心」を支える水素デバイスソリューションとして、開発中の3製品を紹介した。(2017/12/20)

Hydrogen Council:
2050年の世界エネルギー消費、水素が2割を占める可能性
世界の自動車、エネルギー関連企業などが参加するHydrogen Councilが報告書を公表。2050年までに世界のエネルギー消費量全体の約2割を水素が担う可能性があるとしており、そのCO2削減効果や経済効果などのメリットについても言及している。(2017/12/15)

自然エネルギー:
2050年のエネルギー、水素が世界の2割を締める可能性――水素協議会が報告
世界の自動車、エネルギー関連企業などが参加するHydrogen Councilが報告書を公表。2050年までに世界のエネルギー消費量全体の約2割を水素が担う可能性があるとしており、そのCO2削減効果や経済効果などのメリットについても言及している。(2017/11/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタのカンパニー制はその後成果を上げているのか?
2015年4月にトヨタ自動車は大がかりな組織変更を発表。トップにヘッドオフィスを置き、その下に7つのカンパニーをビジネスユニットとして配置する形にした。その後、この新組織は成果を生んでいるのだろうか。(2017/11/27)

蓄電・発電機器:
0.5秒で水素を検知、触媒不要の超音波センサーを新開発
日清紡ホールディングスは、音速の変化からガス濃度を算出する「超音波式水素ガスセンサ」を開発したと発表した。高速検知と広い測定範囲を特長とする。(2017/11/21)

蓄電・発電機器:
燃料電池の高性能化に道、非フッ素系電解質膜の開発に成功
山梨大学は、これまで難しいとされていた固体高分子形燃料電池(PEFC)用の非フッ素系電解質膜の開発に成功。電池の高効率化および耐久性の向上に大きく貢献する成果だという。(2017/10/31)

東京モーターショー、次世代技術の攻防 トヨタ「エコカー全方位」揺るがず 日産やホンダは?
ディディエ・ルロワ副社長は「世界での水素社会のニーズに応えたい」と、新型の燃料電池車の試作車「ファイン−コンフォート・ライド」が初めてベールを脱いだ。(2017/10/26)

蓄電・発電機器:
燃料電池を高性能化に導く、“水”を捉える新技術
東京工業大学は、作動中の燃料電池内にたまる反応生成液水の挙動を高精度に可視化する技術の開発に成功。燃料電池の高性能化に向けた技術開発に大きく貢献する世界初の技術だという。(2017/10/16)

自然エネルギー:
再エネでCO2フリー水素製造、大林組が蓄電池併用型システムを構築
大林組は再生可能エネルギーを利用するCO2フリー水素製造システムを構築し、実証運用を行う。将来の再生可能エネルギーを利用した水素エネルギー供給事業への参画を見据え、ノウハウの蓄積を目指す。(2017/9/11)

自然エネルギー:
2030年自然エネルギー30%へ、自治体の協議会が提言
自然エネルギーの導入加速化を求める声が、地方自治体から上がっている。全国34道府県を正会員とする「自然エネルギー協議会」と、19政令指定都市を正会員とする「指定都市自然エネルギー協議会」が、それぞれに提言書を取りまとめた。(2017/9/4)

電気自動車:
トヨタとセブン、コンビニ運営で水素活用 FCトラックや蓄電池導入
セブン-イレブン・ジャパンとトヨタ自動車は、コンビニ運営に水素を活用する取り組みを開始する。燃料電池トラックや燃料電池発電機、蓄電池などを導入し、物流と店舗運営の省エネおよびCO2排出量削減を図る。(2017/8/9)

自然エネルギー:
生協がCO2フリー水素を“配達”、宮城県で実証へ
宮城県富谷市で太陽光発電の電力で製造した水素を、生活協同組合の配送網を利用して運搬するサプライチェーン実証が始まる。水素は水素吸蔵合金を利用して貯蔵・運搬し、家庭や施設に設置した燃料電池を使ってエネルギーとして利用する。(2017/8/9)

蓄電・発電機器:
総合効率90%の固体酸化物形燃料電池、市場投入へ
三浦工業は発電効率48%、総合効率90%を達成した、出力4.2kW(キロワット)の業務用固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを開発した。2017年10月より販売を始める。(2017/8/9)

自然エネルギー:
世界最大級のCO2フリー水素工場の開発がスタート、福島で2020年に実証へ
「福島新エネ社会構想」の一環として計画している、世界最大級のCO2フリー水素製造工場の開発が本格的にスタートする。「東京オリンピック・パラリンピック」が開かれる2020年度をめどに実証運転を行う計画だ。(2017/8/3)

エネルギー管理:
水素を東南アジアから日本へ、海を越える水素サプライチェーン実証が始まる
海を越え、海外と連携する水素サプライチェーンの構築に向けた実証が本格的に始まった。千代田化工建設、三菱商事、三井物産、日本郵船は、NEDOプロジェクトで東南アジアのブルネイで製造した水素を、日本に輸送して利用する実証事業をスタート。世界に先駆け、国をまたいだ水素サプライチェーンの実現を目指す。(2017/7/28)

蓄電・発電機器:
精度を維持して消費電力100分の1、東芝が新型水素センサー
水素インフラの普及に伴い、漏えいを検知するセンサーのニーズが高まっている。東芝は従来トレードオフの関係にあった高速検知と低消費電力を両立した新型の水素センサーの開発に成功。さらに既存の半導体製造ラインで生産できるため、低コストに大量生産が行えるという。(2017/6/22)

燃料電池車などを視野に:
東芝の水素センサー、高速検知と低電力を両立
東芝は、センサー膜にパラジウム系金属ガラスを用いた、独自のMEMS構造による「水素センサー」を開発した。高速検知と低消費電力を両立することに成功した。(2017/6/22)

省エネビル:
「太陽光+水素」を建物のエネルギーに、独自のBEMSで最適制御
清水建設は産総研と共同で、建物向けの太陽光発電を活用した水素エネルギー利用システムの開発を進めている。このほど、福島県にある産総研の研究施設に併設した実証システムが稼働を開始した。(2017/6/13)

蓄電・発電機器:
水と太陽光で水素製造、「世界初」可視光で実現
大阪大学産業科学研究所の研究グループは、黒リンを用いた光触媒を開発し、この光触媒を使用すると可視光・近赤外光の照射でも、水から水素生成が効率よく起こることを見いだした。(2017/6/1)

自然エネルギー:
被災した福島県浪江町に、世界最大のCO2フリー水素拠点 復興のシンボルに
「福島新エネ社会構想」の一環として計画している、世界最大級のCO2フリー水素製造工場の建設予定地が固まった。福島県は複数の候補の中から浪江町を政府に推薦することを決めた。かつて「浪江・小高原子力発電所」の建設が予定されていた地域であり、原発事故で大きな被害を受けた自治体が、新たに新エネ社会のモデル拠点として生まれ変わる。(2017/5/19)

自然エネルギー:
変換効率の壁を突破、「カーボンナノチューブ光触媒」でCO2フリー水素製造に成功
岡山大学大学院の高口准教授らは、太陽光スペクトルの大部分を吸収可能なカーボンナノチューブを光吸収材材料に用いたエネルギー変換技術により、水から水素を製造することに成功した。(2017/4/6)

製造マネジメントニュース:
東芝、逆転のシナリオは「第4次産業革命」にあり
経営危機の東芝は、新たに「今後の東芝の姿」を発表。メモリ事業の完全売却や海外原発事業整理後の成長のシナリオについて示した。(2017/3/15)

蓄電・発電機器:
タフになったブラザーの燃料電池、水素の地産地消にも
ブラザー工業は「FC EXPO 2017」に出展し、新規事業の一環として開発した燃料電池システムを披露した。水素燃料を搭載した従来より耐久性を高めるなど改良を加えており、インフラなどのバックアップ電源としての用途を見込む。大型のモデルを活用し、岐阜県で産学官の連携による水素エネルギーの地産地消も推進中だ。(2017/3/7)

自然エネルギー:
バイオガス事業を拡大する北海道・鹿追町、水素を作りマンゴーも栽培
牛の飼育数が2万頭を超える北海道の鹿追町ではバイオガス事業が活発だ。大量の牛ふんから精製したバイオガスで日本初の水素ステーションが稼働、燃料電池で走る自動車やフォークリフトに供給を開始した。バイオガスの余剰熱を生かしてマンゴーやチョウザメの育成にも取り組んでいる。(2017/3/1)

電気自動車:
水素で200キロ走る燃料電池バス、東京都心で運行開始へ
東京都の交通局が水素社会の実現に向けて燃料電池バスの運行を3月21日に開始する。トヨタ自動車が市販する燃料電池バス2台を導入して、東京オリンピック・パラリンピックの会場周辺と東京駅を結ぶ。車体の上部に搭載した燃料電池2基と水素タンク10本で200キロメートルの走行が可能だ。(2017/2/28)

電気自動車:
水素ステーションの必要機器をまとめて小型化、米国向けに販売開始
神戸製鋼所は米国の定置式水素ステーション向けに高圧水素圧縮機、冷凍機、蓄圧器に加え、ディスペンサーをセットにした「HyAC mini-A」の販売を開始した。従来製品より設置面積を10%削減し、FCVへの充填機であるディスペンサーもセットにして販売する。(2017/2/27)

燃料電池車普及へ連携:
トヨタとシェル、米カリフォルニア州の水素ステーション整備で協力
トヨタ自動車は、米カリフォルニア州の水素ステーション整備事業で、石油大手ロイヤル・ダッチ・シェルと協力すると発表。(2017/2/21)

電気自動車:
工場CO2ゼロへ前進、トヨタが燃料電池フォークリフトの導入を開始
トヨタが自社工場に水素で動く燃料電池フォークリフトの導入を開始した。まずは愛知県豊田市の「元町工場」に2台導入し、順次導入台数の拡大を図る。これにより工場のCO2排出量削減を進める狙いだ。(2017/2/7)

電子ブックレット/自然エネルギー:
2017年のエネルギートレンド(3)燃料電池とCO2フリー水素が全国へ
日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組みをはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。(2017/1/25)

自然エネルギー:
地球規模で水素エネルギーに挑む、巨大企業13社が掲げる長期ビジョン
世界の製造業とエネルギー産業をけん引する13社がCO2(二酸化炭素)の削減に向けて、水素エネルギーを推進する「水素協議会」を設立した。日本からトヨタ自動車、本田技研工業、川崎重工業の3社が参画。水素を活用した余剰電力の貯蔵・利用や燃料電池自動車の普及を世界各国で推進する。(2017/1/20)

製造マネジメントニュース:
売上高は合計130兆円、トヨタやホンダなど13社が参画する水素協議会が発足
エネルギーや運輸、製造業の世界的な大企業13社が参加する、新エネルギーとしての水素の利用促進を目的とした団体「水素協議会(Hydrogen Council)」が発足した。国内企業からはトヨタ自動車やホンダ、川崎重工業が参加する。13社の売上高の合計額は1兆700万ユーロ(約129兆円)、従業員数の合計は約172万人になる。(2017/1/19)

水素利用の共同研究に参加:
トヨタ、UAEで燃料電池車の実証実験
トヨタ自動車は、アラブ首長国連邦(UAE)で、燃料電池車(FCV)の実証実験を5月に開始する。現地で参加する水素利用の共同研究の一環。(2017/1/17)

蓄電・発電機器:
水素の課題をクリアする新材料を開発、九大と産総研がラボ設立
水素関連の研究で多くの実績を持つ九州大学は、産業技術総合研究所と同大学内に「産総研・九大水素材料強度ラボラトリ」を設立した。水素社会の実現に向けて求められる水素インフラ材料の高性能化や低コスト化に向けた研究を加速させる狙いだ。(2017/1/17)

自然エネルギー:
豪州産のCO2フリー水素を東京オリンピックに、輸送船を建造・運航へ
日本とオーストラリア(豪州)の政府が共同でCO2フリー水素の製造・輸送事業を推進する。オーストラリア国内で未利用の状態にある石炭から水素を製造して日本まで輸送する計画だ。2020年の東京オリンピック・パラリンピックで豪州産のCO2フリー水素を利用可能にする。(2017/1/17)

エネルギー列島2016年版(38)愛媛:
いちご栽培に水素を活用、工場の廃熱や廃液もエネルギー
愛媛県の西条市では8年前から水素エネルギーを農業に利用してきた。工場の排熱と地下水の温度差で水素を放出・吸収しながら、電力を使わずに冷水を製造していちごの栽培などに生かす。県内の沿岸部には風力発電と太陽光発電が広がり、製紙工場では廃液を利用したバイオマス発電が拡大中だ。(2017/1/17)

2017年のエネルギートレンド(3):
燃料電池とCO2フリー水素が全国へ、空港にホテルに競馬場にも
日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組みをはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。(2017/1/11)

水曜インタビュー劇場(風車公演):
小さな会社の「台風発電」が、くるくる回る日
「台風接近中」と聞くと、ほとんどの人が「建物の中でじっとしておこう」と思うはずだが、暴風を追い求めている人がいる。風力発電を開発しているチャレナジーの清水CEOだ。台風の強い風を使って、どのように発電するかというと……。(2017/1/2)

蓄電・発電機器:
パナソニックの水素戦略、カギは2つの燃料電池
パナソニックは環境展示会「エコプロダクツ 2016」への出展に伴い、同社の水素関連事業について説明。家庭用燃料電池「エネファーム」と開発中の「純水素燃料電池」を基軸に、水素社会の実現に向けた取り組みに注力する。(2016/12/9)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。