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「自社開発」最新記事一覧

AIが会計データの異常仕訳を自動抽出 仕訳データの機械学習で検知度を向上――PwCあらた、「AI会計仕訳検証システム」を試験運用
PwCあらたが、自社開発した「AI会計仕訳検証システム」の試験運用を開始。監査ツールの仕訳データを機械学習したAIが、会計データから異常仕訳を自動抽出する。膨大なデータを分析して誤謬(ごびゅう)や不正を調査するだけでなく、人間が想定しないリスクや課題の発見も期待できるという。(2018/4/17)

ノキアに聞く「MWC 2018」:
自社開発のチップで大規模MIMOの普及加速へ
「MWC(Mobile World Congress) 2018」に出展したNokia(ノキア)は、46件にも上るデモを巨大なブースで披露した。中でも来場者からの注目度が高かったのが、モバイルネットワーク向けとしてはノキアが初めて自社設計したチップセットや、5G(第5世代移動通信)で重要視されているネットワークスライシングなどのデモだ。(2018/4/3)

Apple、Macのプロセッサも2020年までにIntelから内製に切り替えか──Bloomberg
Appleが、Macのプロセッサも早ければ2020年にIntelから自社製に切り替えるとBloombergが報じた。(2018/4/3)

MINASE:
秋田・羽後町の切削工具メーカーが自社製造する高級腕時計とは
「ブランドを知り尽くした人がたどりつく高級腕時計」とも評されるのが「MINASE(ミナセ)」だ。(2018/4/2)

検索技術を進化させているのはGoogleだけじゃない:
PR:自社開発検索エンジンで14年間チャレンジを続ける「ビジネスサーチテクノロジ」ってどんな企業?
「検索エンジン」といえば、ネット検索の「Google」を真っ先に思い浮かべる人も多いだろうが、そのGoogleにとって「手薄」であった「企業内検索」「サイト内検索」といった分野に特化し、ビジネスを展開している日本企業がある。(2018/3/29)

AWSでのアプリケーション開発を効率化するCI/CDツール「Ignite」 CTCが無償提供を開始
伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)が、自社開発したCI/CDツール「Ignite」の無料提供を開始。Amazon Web Services(AWS)でのアプリケーション開発に利用でき、リリースプロセスを効率化することで、DevOpsによる開発を支援する。(2018/3/23)

Apple、自社でMicroLEDディスプレイ開発を本格化?
Appleが有機ELの次のディスプレイ技術と言われるMicroLEDを自社製造する計画のようだ。(2018/3/19)

電気自動車:
ボッシュが電動車向けバッテリーセルの内製化を断念、高過ぎる投資コスト
Robert Bosch(ボッシュ)が電動車向けの駆動用バッテリーのセルを内製化しない方針を示した。(2018/3/15)

3Dプリンタニュース:
3Dプリンタでペットボトル容器の試作を内製化、最短で3日に
ストラタシス・ジャパンのPolyJet方式3Dプリンタ「Objet Eden 260VS」を、サントリーMONOZUKURIエキスパートが清涼飲料用のペットボトル容器開発に採用した。同プリンタにより、サントリーは試作期間を1カ月半から最短3日と大幅に短縮している。(2018/3/7)

モバイル業務アプリ開発のハードルが低くなる?
業務アプリ開発の難関、“バックエンド連携”を簡単・安全に実現する方法とは
モバイルアプリケーション開発を内製化する企業が増えている。だが、3種類のOSに対応し社内システムと連携させるのは難易度が高い。これをクリアするには何が必要なのか。(2018/3/8)

【特集】Transborder 〜デジタル変革の旗手たち〜:
ゼロからIT部門を作り直した――急成長する不動産企業「オープンハウス」の舞台裏
都心の戸建て住宅というビジネスがヒットし、急成長する不動産企業の「オープンハウス」。その裏にはIT活用の進化もあるようだ。PCのお守りしかしていなかったというIT部門が、先端ITを使いこなす内製部隊に生まれ変わった背景を追った。(2018/2/26)

製造マネジメントニュース:
APIプロバイダーと利用企業をつなぐマーケットプレースの提供を開始
KDDIがAPIマーケットプレース「KDDI IoTクラウド API Market」の提供を開始した。APIを利用してサービス開発したい企業が、自社開発や個別に外部のAPIを探すことなく、多様なAPIラインアップの中から選択して活用できる。(2018/2/14)

熟練工の経験や勘所を解析データで技術資産に――大谷機械製作所、CAEソフト「LS-DYNA」を導入
大谷機械製作所は、富士通九州システムズ(FJQS)のCAEソリューションを導入。非線形構造解析ソフトウェア「LS-DYNA」の活用により、鍛造機械の強度解析を内製化し、解析データのシミュレーションによるものづくり体制を構築した。(2018/1/17)

BIM/CAD:
2D図面からBIMモデルを自動生成、建設ベンチャーがゼネコンと実証
2D図面を読み取り、属性情報を付加した3Dモデルを自動生成ーー。ベンチャー企業のCONCORE'Sは自社開発した図面分析システムのβテストを開始した。ゼネコンをはじめ、パートナー企業として複数の建設関連企業が参加するという。(2018/1/16)

【連載】売り上げにつながるスピード改善 第3回:
日経電子版の“爆速化”を内製で成し遂げた精鋭チームとその手法、効果指標について
劇的なスピード改善を成し遂げた「日経電子版」。エンゲージメントのための高速化手法と効果指標を公開する。(2017/12/26)

Tesla、AIプロセッサを自社開発中──イーロン・マスクCEO
Teslaのイーロン・マスクCEOが人工知能関連カンファレンスのパーティーで、AIプロセッサを自社開発中であることを明らかにした。同社は現在、AI技術でNVIDIAと提携している。(2017/12/11)

世界初の印刷方式有機ELパネル、JOLEDが出荷開始 大型パネルはパートナーと
JOLEDが世界初となるRGB印刷方式による21.6型の4K有機ELパネルの出荷を開始した。大画面テレビ向け大型パネルについては自社で製造せず、パートナーに技術供与する方針。(2017/12/5)

株価は1日で急落:
Appleが電力管理ICを自社開発か、Dialogに打撃も
Appleが、電力管理ICを自社で開発する可能性があるという。これによって大打撃を受けるとみられるのが、iPhoneの電力管理ICのサプライヤーである英Dialog Semiconductorだ。(2017/12/5)

FAニュース:
プラントの統合生産制御システムを機能強化
横河電機は、統合生産制御システム「CENTUM VP」の機能を拡張した「CENTUM VP R6.05」を発売した。自社開発のLSI搭載プロセッサモジュールで部品改廃のリスクを低減し、システムの長期安定稼働を支援する。(2017/11/15)

デンソー 先端技術研究所 レポート:
デンソーの研究開発は両極端、「半導体はウエハー作製から」「AIは内製にこだわらない」
デンソーの中長期的な要素技術の開発を担う先端技術研究所。その中には“5年単位のロードマップで腰を据えて取り組む研究開発”と“ある日突然大きく変わることに備えたショートサイクルの開発”が同居している。(2017/9/6)

「けものフレンズ」復活は?:
スマホゲーム、次のトレンドは“輸入版”? 「自社開発しない」ネクソンの戦略
「国内スマホゲーム市場の次のトレンドは、海外輸入タイトルやオリジナルタイトルになるだろう」――。そんなトレンドを見据え、ネクソンは今後も海外タイトルのローカライズに注力するという。(2017/8/20)

「The Next Platform」で読むグローバルITトレンド(5):
あまり知られていないFacebookの機械学習ツール「FBLearner Flow」とは
機械学習フレームワークでは、GoogleのTensorFlowが人気を博しているが、Facebookは「FBLearner Flow」というツールを自社開発し、同社エンジニアの4分の1が使っているという。このツールは、業界に大きな影響を与える可能性を秘めている。(2017/8/3)

TechFactory通信 編集後記:
ホリエモン出資のロケットが「スーパーカブ」を目指す理由
インターステラテクノロジズが自社開発した小型観測用ロケット「MOMO」初号機が、2017年7月29日(予定)に打ち上げられる。同社が目指すロケットは、これまでの宇宙開発の常識を破ることができるのか?(2017/7/22)

マルウェア対策“一部”内製化大解剖(2):
Recruit-CSIRTがマルウェアの「培養」用に内製した動的解析環境、その目的と工夫とは
本連載では、ランサムウェアを含む「マルウェア感染」という、さまざまな企業が頭を悩ませる問題について、リクルートグループのコンピュータインシデント対応チーム「Recruit-CSIRT」の発想と技術をお伝えする。今回は、代表的なマルウェア解析方法を紹介し、自社のみに影響があるマルウェアを「培養」するために構築した動的解析環境について解説する。(2017/7/10)

IVR2017:
「VRの世界を中小企業にも届ける」という思いは現実に――プロノハーツ
プロノハーツは「第25回 3D&バーチャルリアリティ展(IVR2017)」で同社が扱う製造業向けVRシステムとして、フランスMiddleVRの「Improov3」、自社開発の「pronoDR」を展示した。pronoDRによる国内事例も動画で紹介した。(2017/6/29)

実践によるノウハウ提供:
“痛み”を取るデジタル化提案 GEの戦略
米ゼネラル・エレクトリック(GE)は、自社開発したプラットフォーム「Predix」を活用したソリューション提案に乗り出している。自社工場をデジタル化した経験を生かす。GEがデジタルトランスフォーメーションを推進できた理由とは……。(2017/6/29)

太陽光:
ため池に浮かぶ9500枚の太陽光パネル、290万kWhを発電
未利用のため池を活用した水上メガソーラーが広がっている。三井住友建設は香川県で新たに自社開発のフロートを利用した水上メガソーラーの建設に着手した。総出力は2600kWで、年間発電量は約290万kWを見込んでいる。(2017/6/22)

マルウェア対策“一部”内製化大解剖(1):
リクルートのCSIRTが、マルウェア対策の一部を内製化した理由
本連載では、ランサムウェアを含む「マルウェア感染」という、さまざまな企業が頭を悩ませる問題について、リクルートグループのコンピュータインシデント対応チーム「Recruit-CSIRT」の発想と技術をお伝えする。(2017/6/19)

FAニュース:
シーメンスが注力する積層造形ソリューション、「パートナーとの協力を重視」
シーメンスPLMソフトウェアが同社の積層造形ソリューションについて説明。自社で製造しているガスタービンの構成部品のリードタイムを約9分の1にするなどの成果が上がっている。しかし「実用化に向けてはパートナーとの協力が必須。スタートアップ企業のつもりで、着実に展開を広げていきたい」(同社)としている。(2017/6/16)

サーバ保守部隊は生まれ変われるか? PoC内製化を目指す旭硝子の挑戦
われわれはバージョンアップ部隊ではなく、業務改革の担い手だ」――。そんな思いから、2015年にAWSへの移行に踏み切ったAGC旭硝子。サーバの保守運用から解放された同社の情シスはどうしているのか。(2017/6/16)

インタビュー:
南米に自社開発車投入、25年250万台目標に向け=ダイハツ社長
トヨタ子会社で新興国向け小型車開発を担うダイハツの奥平社長は、25年に自社開発した車の世界生産台数を現状から約100万台増となる250万台の目標達成に向け、南米市場への投入を検討していることを明らかにした。(2017/6/14)

蓄電・発電機器:
水道管で発電する「未来の水車」、ダイキンが小水力発電に参入
ダイキン工業は小水力発電事業に参入すると発表した。自社開発の配管に接続できるマイクロ水力発電システムを利用し、自治体と連携して水道施設などを利用した発電事業を展開する。2020年までに一般家庭2万3300件分に相当する8万4000MWhの発電を目指す計画だ。(2017/6/9)

マストドンつまみ食い日記:
自社開発SNSからマストドンに完全移行目指す 学生と教職員結ぶ学習インスタンス「THINKERS.AC」
中高生から大学生、職員のみが参加できるように認証に工夫。従来型SNSから完全移行を目指す意気込みだ。(2017/6/2)

Apple、iPhoneなどに搭載するAIチップ「Neural Engine」を自社開発中とのうわさ
AppleがiPhoneやiPadに搭載するAI専用プロセッサを開発しており、既にプロトタイプをテスト中であるとBloombergが報じた。(2017/5/29)

ブレインパッドに聞くGCP活用のコツ
「Google Cloud Platform」へ移行した企業に、使って分かった魅力を聞いた
オンプレミス環境で運用していた自社開発のシステム環境を「Google Cloud Platform」(GCP)へ移行した企業がある。クラウド移行やGCPを選択した理由について担当者に聞いた。(2017/5/25)

社外の力が新たな価値を生む
Uberの知られざるデータ見える化ツール「deck.gl」、OSS化の本当の狙いとは?
自社開発したデータ視覚化ツールのオープンソース化に踏み切ったUber Technologies。その狙いは、イノベーションを自社に環流させることにある。(2017/5/11)

Appleから調達停止宣告されたImagination、“紛争解決”開始
AppleがiPhoneやiPadのGPUを内製化するとしてサプライヤーのImagination Technologies Groupに調達停止を通告した件で、ImaginationがAppleとの“紛争解決手続き”開始と、経営維持のためにGPU以外の主力事業を売却する計画を発表した。(2017/5/5)

テクノフロンティア 2017:
GPS不要の自律飛行システム搭載ドローン「PF1」
自律制御システム研究所(ACSL)は「テクノフロンティア2017」で、国内で唯一完全に自社開発したというオートパイロットシステムを搭載したドローン「PF1」を公開した。PF1は、独自の位置情報取得システムなど、さまざまな技術を実装。これにより、産業用途に必要な安全で安定した自律飛行を実現している。(2017/4/25)

Apple、iPhoneのGPU内製化へ サプライヤーImaginationは「困難なはず」
AppleがiPhoneやiPad、Apple WatchなどのGPUを、これまでのImagination製から自社設計のものに切り替える計画をImaginationに通告した。Imaginationはライセンスを侵害せずに内製化するのは困難なはずだとしている。(2017/4/4)

東京ダイヤモンド工具製作所「UnitBase」事例
ユーザー企業が向かうべき内製化、ノンプログラミング開発ツールの導入現場を取材
東京ダイヤモンド工具製作所の社員数は約300人、システム担当はたった1人。業務効率化が課題の同社が選んだセルフサービス開発ツールは、kintoneやSalesforceではなくUnitBaseだった。(2017/3/21)

BIM/CAD:
BIMデータを自動で簡易モデルに、環境振動の解析時間を9割削減
大成建設は環境振動の予測評価に必要な解析モデルを自動作成する自社開発のツールに、建物部材の形状を単純化して短時間で自動作成する簡易モデル作成機能を追加した。詳細なBIMデータを利用する場合と比較して、解析時間を10分の1以下に短縮できるメリットがある。(2017/3/16)

製造ITニュース:
製造業向け業務アプリケーションを容易に自社開発できるシステムを発売
ダイキン工業は、開発予算管理や部品構成管理などの製造業向けの業務アプリケーションを企業が自社で容易に開発できるシステム「Smart Innovator」を、2017年4月1日に発売する。(2017/2/17)

エコカー技術:
モーター自社開発のホンダが日立オートモティブと合弁、日米中で電動車向けに生産
ホンダと日立オートモティブシステムズは、電動車向けモーターを開発、生産、販売する合弁会社を設立する。生産開始時期など詳細は協議中だが、開発は日本で、生産と販売は日米中の3カ所で行う。ホンダは自社のモーター生産ラインは維持する。「ホンダ以外でも、関心のある納入先なら積極的に外販したい」(ホンダ)と述べた。(2017/2/8)

オープンソースビジネス勉強会:
2017年、多くの企業は「システム内製化」に舵を切る?
今後のIT業界に大きな影響を与える3つのキーワードから、2017年にどのような変化が起こるかを予測します。(2017/1/25)

電気自動車:
電気自動車初、9000kmのダカールラリー完走
スペインACCIONAは、自社開発した4輪駆動の電気自動車「ACCIONA 100% Ecopowered」が、2017年1月に開催されたダカールラリーにおいて完走したと発表した。電気自動車として初の快挙である。厳しい走行環境にも電気自動車が対応できることから、パリ協定実現にも役立つことを示した形だ。(2017/1/20)

SIM通:
「なんでもアリ!?」のMVNO 「FREETEL」の魅力を徹底解説
FREETELは、柔軟性に富む料金プランや、自社開発のユニークな端末など、見ていて飽きることがない。そんなFREETELの魅力と背景を徹底解説します。(2017/1/11)

電車や車のおもちゃ用のWi-Fiカメラ「コミカム」――ドスパラが完全自社開発
ドスパラは、おもちゃ用のWi-Fiカメラ「コミカム」(DN-914034)の販売を開始した。(2016/12/27)

ユーブロックス・ジャパン LARA-R3121:
u-bloxが独自LSI搭載のLTE Cat1モジュール
u-bloxは2016年11月、自社で開発製造するベースバンド/RF LSIを搭載した通信モジュール「LARA-R3121」を発表した。IoT(モノのインターネット)機器などに向けたLTE規格「LTE Cat1」に対応した。(2016/12/26)

ウェアラブルニュース:
セコムの「マイドクターウォッチ」はウェアラブルヘルスケアの本命となるか
セコムは、自社開発のリストバンド型ウェアラブル端末を用いた健康管理と救急対応のサービス「セコム・マイドクターウォッチ」を発表。2017年1〜3月にかけてトライアルを実施した後、同年初夏からセコム・ホームセキュリティのオプションとして正式にサービスを開始する計画である。(2016/12/22)

製造ITニュース:
20周年を迎えた製造業向け業務システム、対応範囲拡大でデジタル化の基盤に
B-EN-Gは、自社開発の生産管理パッケージである「MCFrame」の新製品を発売する。MCFrameは20周年を迎え、従来の生産管理から対応範囲を拡大し、製造業のデジタル化支援に向けた取り組みを進めていく。(2016/12/15)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。