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「断熱」最新記事一覧

BIM/CAD:
ZEH、省エネ基準対応を効率化する3D建築CADシステム
福井コンピュータアーキテクトは、設計したプランから外皮性能計算一次エネルギー消費量の算出、提案資料・各種申請書の作成が可能な3D建築CADシステムを2017年7月から発売する。(2017/4/25)

1台3役:
空調家電で「新風」 技術者魂込めるダイソン
「成功から学ぶことは何もない」。英家電大手ダイソンの創業者兼チーフエンジニアのジェームズ・ダイソン氏の言葉。そこには、失敗を恐れず挑戦を続け前進することが創造に欠かせない――という“技術者魂”が込められている。(2017/4/18)

省エネビル:
Web上で住宅の省エネ性能を判定、福井コンピュータが新サービス
福井コンピュータドットコムは、Web上で住宅の省エネ性能を判定できるサービスを展開する。建材や設備を選択し、最新の省エネ基準に適合した「外皮性能値」や「一次エネルギー消費量」の計算、ZEHやBELSの適合判定など、住宅の省エネ性能を総合的に判定できるという。(2017/4/10)

省エネビル:
LIXIL、ZEH設計サポートを開始へ 「仕様策定からBELS取得まで」
LIXILは、ZEHの仕様策定からBELSの取得まで、ニーズに応じた5つのサポートを行う新サービス「ZEH設計サポート」を、2017年4月3日から提供すると発表した。(2017/3/31)

光半導体素子の生産能力増強:
浜松ホトニクス、新貝工場内に新1棟完成
浜松ホトニクスの新貝工場(静岡県浜松市)内に新1棟が完成した。2017年5月より稼働する。光半導体素子の後工程を担当する新貝工場全体の生産能力は、これまでの2.5倍に増強される。(2017/3/31)

お花見シーズン到来! “できる幹事”になるための便利アイテム5選
(2017/3/27)

自然エネルギー:
液体水素で動く飛行機、実現するのか
オランダのライデン大学で教授を務めるJo Hermans氏は、ポスト化石燃料時代において、輸送機関に用いる最適な燃料を検討した。その結果、飛行機については液体水素が適すると結論づけた。太陽光や自動車についても検討結果を公開している。(2017/3/14)

ミサワホームが開発:
玄関と一体化、室内から受け取れる「宅配ボックス」登場
ミサワホームが、「玄関一体型宅配ボックス」を開発。宅配事業者の負担軽減と、利用者の利便性向上が目的。(2017/3/13)

ロシア企業が3Dプリンタを使った住宅建築に成功 38平米の家がわずか24時間で完成
住宅も“出力”する時代が来そう。(2017/3/11)

省エネビル:
一次エネルギー消費量を半減、鴻池組が既設改修で「ZEB Ready」
鴻池組は茨城県つくば市の技術研究所のZEB化改修工事を完了した。執務を続けながら、さまざまな省エネ技術の導入し、一次エネルギー消費量を5割以上削減することに成功。BELS認証で「ZEB Ready」の評価を取得している。(2017/2/23)

エネルギー列島2016年版(43)熊本:
建築廃材や竹でもバイオマス発電、中小水力は全国1位
震災からの復興に取り組む熊本県では、以前から再生可能エネルギーの導入を精力的に進めてきた。建築廃材を燃料に利用するバイオマス発電所や、下水の汚泥によるバイオガス発電所が震災の直前に運転を開始している。中小水力発電も活発で、固定価格買取制度の認定量では全国1位に躍進した。(2017/2/21)

IoTで節電も:
ローソン、最新の省エネ店舗をオープン 電力使用6割削減
ローソンは、最新の環境配慮モデル店舗を東京都小平市にオープン。IoT(モノのインターネット)による節電制御システムや空調効率を向上させる設備などを導入。電力使用量を約60%削減する。(2017/2/17)

ナノテク展に展示:
1450℃まで使用可能なファイバーレス断熱性材料
美濃窯業と産業技術総合研究所は、熱伝導率0.25W/m・K以下で圧縮強度10MPa以上の特性を持つ、1450℃まで使用可能なファイバーレス断熱性材料を開発した。従来材の耐火断熱れんがと同程度の強度を維持したまま、熱伝導率を低減することを実現したという。(2017/2/15)

エネルギー列島2016年版(42)長崎:
海が生み出す風力と潮流発電、陸上では太陽光から水素も作る
長崎県の沖合で日本初の浮体式による洋上風力発電所が商用運転中だ。さらに世界最大級の潮流発電機を2つの島のあいだの海底に設置するプロジェクトが始まった。空港の隣には大規模なメガソーラーが運転を開始し、テーマパークのホテルでは太陽光から水素を作って客室に電力を供給する。(2017/2/14)

平成28年度「省エネ大賞」決定、「経済産業大臣賞」は温度の異なる風を吹き分けるパナソニックのエアコン
省エネルギーセンターが平成28年度の「省エネ大賞」を発表した。家電製品で「経済産業大臣賞」を受賞したのは、パナソニックのエアコン「WXシリーズ」だった。(2017/1/24)

温度では見えない世界が見える:
“熱流”を手軽に計測できるロガー――日置電機
日置電機は、熱エネルギーの移動を検知する熱流センサーを使用したデータロガーの提案を拡大させている。熱流センサー部をフレキシブルで小型化するとともに、センサー部とロガー部をワイヤレス接続化するなど多数の工夫を盛り込むことで、従来、建材や住宅用途に限られていた熱流計測の応用範囲を自動車や電子機器設計現場などへ広げ、熱流ロガービジネスを拡大させているという。(2017/1/17)

電気代がかさむ暖房、どう使えば節電に効果的?
暖房器具の効果的な使用方法を紹介します。(2017/1/9)

工場ニュース:
物流の効率化でリードタイム削減と1億円以上の経費節減――三菱電機群馬製作所
三菱電機は、エコキュートを中心とした電気給湯機の製造拠点である群馬県太田市の群馬製作所内に物流センター・ショールーム・事務所からなる「複合棟」を建設。生産リードタイムの削減とともに物流コスト削減を実現した。(2017/1/6)

省エネビル:
日本初のZEH分譲マンション、名古屋市で2019年完成
戸建住宅では徐々に広がりつつある「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」。一次エネルギー消費量がほぼゼロになるこのZEHで、国内初となる分譲マンションが2019年春に名古屋市に完成する予定だ。積水ハウスが建設するもので、(2016/12/13)

スマートホーム:
エネルギー自給率100%、ZEHを超える「電力不安ゼロ」住宅
積水化学工業はスマートホームの新製品として、エネルギーを100%自給自足できる住宅を2017年1月から発売すると発表した。太陽光発電システム、京セラと共同開発した新型蓄電池、V2Hシステム、電気自動車を組み合わせる住宅だ。停電などの電力不安や、電気料金変動の影響を受けない次世代住宅として、年間100棟の販売を目指す。(2016/12/13)

省エネビル:
建築の木材利用を加速、竹中工務店が自社技術を他社に展開
規制緩和や国内の林業活性化に向けた取り組みが進んでいることを受け、注目が集まっている建築物への木材利用。竹中工務店は環境展示会「エコプロダクツ 2016」に出展し、自社の木材活用技術を展示した。これまでは自社案件のみに適用していたが、ライセンス契約で他社にも提供し、建築への木材利用を後押ししていく方針だ。(2016/12/12)

省エネビル:
エネルギーを実質108%削減した木造建築、国内初のZEB評価
清水建設が設計施工を手掛けた「生長の家 茨城県教化部新会館」(茨城県笠間市)が、国土交通省の建築物省エネルギー性能表示制度「BELS」で一次エネルギー消費用が実質ゼロになるZEBとして国内で初めて第三者評価を取得した。既に確立した技術を活用し、コストを抑えながら実質的なエネルギー削減率を108%まで高めた。(2016/11/28)

スマートハウス:
CO2を排出しない生活は可能か、既存住宅で実証開始
大阪ガスと積水ハウスは既存住宅をリノベーションし、CO2排出量ゼロとゼロエネルギーの達成を目指す実証実験に着手する。実際に人が居住しながら約2年半に渡って行う実証で、太陽光発電システムや燃料電池、空調制御を活用し、省エネと快適性の両立が可能化どうかを検証していく。(2016/11/28)

FAニュース:
熟練者のニーズを取り入れたCNC円筒研削盤、3モデル5製品を追加
ジェイテクトは、CNC円筒研削盤「GE3i」シリーズを発売した。仕様の異なる3種のモデル、計5製品をそろえる。研削経験の浅い作業者でも高い精度で加工できる工夫などを施した。(2016/11/17)

電気自動車:
「太陽光」「燃料電池車」「外部給電」、ホンダがミニ水素社会を実験
2016年10月24日、ホンダが東京都江東区で燃料電池車を用いた実証実験を開始した。圧力70メガパスカル(MPa)の水素を、ごく小型の設備を用いて水道水から直接製造できることが特徴。太陽光発電システムとも組み合わせた。(2016/10/26)

省エネ機器:
火力発電タービンから断熱窓まで高性能に、省エネ技術開発テーマを採択
NEDOではさまざまな省エネに貢献する新技術の開発を支援する「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」を実施している。このほど28年度の採択結果が発表され9件のテーマが選ばれた。自動車分野から火力発電、エレクトロニクスまで、さまざまな分野の新しい省エネ技術の開発を推進する。(2016/10/26)

省エネビル:
東急建設、ZEB化改修で消費エネルギーを82%削減へ
東急建設は自社の技術研究所のオフィス棟を、運用しながらZEB化改修する。この改修によって、数年後には建物の一次エネルギー消費量を82%削減することを目標とする。国内トップレベルの省エネを実現するとともに、技術実証や顧客への提案に活用する狙いだ。(2016/10/24)

Samsungが「Galaxy Note7」の耐火回収キットを配布 4重の梱包で輸送中の安全を確保
運送業者にも危険が伴うGalaxy Note7。その対策は。(2016/10/13)

ニチコン ESS-U2M1:
11.1kWhの単機能家庭用蓄電システム、蓄電容量は業界最大級
ニチコンは、大容量でコストパフォーマンスに優れた単機能家庭用蓄電システム「ESS-U2M1」を2016年10月1日に発売した。(2016/10/13)

スマートハウス:
住宅のエネルギー収支ゼロを目指す、東京・江戸川区でZEHを販売
住宅事業などを手掛ける大京は、東京都江戸川区で販売する戸建て住宅シリーズの一部に、一次消費エネルギーがほぼゼロになるZEHを初めて用意した。太陽光発電システムやHEMSなどを導入しており、エネルギー収支ゼロの実現を目指した住宅だという。(2016/10/11)

蓄電・発電機器:
大容量化は必然、自家消費見据えた11.1kWhの家庭用蓄電池
ニチコンは、大容量でコストパフォーマンスに優れた単機能家庭用蓄電システムを発売する(2016/9/30)

省エネビル:
ZEHのその先へ、パナソニックが新工法で描くスマート住宅
パナソニックESテクノストラクチャーは、独自の耐震住宅工法「テクノストラクチャー」とZEH普及拠点を新たに設立。耐震性と環境性能を併せ持つスマート住宅の普及を強化していく。(2016/8/24)

三菱、スリムな3ドア冷蔵庫に初の「氷点下ストッカー」搭載機
三菱電機は、幅60cmのスリムな3ドア冷蔵庫「CXシリーズ」2機種を発表した。3ドア冷蔵庫として初めて「氷点下ストッカー」を搭載。肉や魚などの生鮮食品を凍らせずに保存する。(2016/8/22)

「売れる商品」の原動力:
考えていることを「見える化」する
ブランドビジョンを全員が共有するにはどうすればいいのでしょうか。モチベーションにつなげるためにもトップダウンで落とすのではなく、できるだけ多くの人がビジョン作りに参加することが理想的です。(2016/8/19)

バイオプラスチック:
漆の美しさを備えたバイオプラスチックを開発、射出成型で量産可能に
NECは、京都工繊や漆芸家の下出祐太郎氏と共同で、伝統工芸の漆器が持つ独特の美しい漆黒を実現したバイオプラスチックを開発した。今後、材料メーカーなどと提携し漆風素材の量産や普及を目指す。(2016/8/18)

省エネビル:
エコビルもっと省エネにするZEB化技術、エネルギー消費を50%削減
ゼネコン各社が自社ビルの「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」化を図る動きが進んでいる。大成建設は札幌市の「大成札幌ビル」をリニューアルし、一次エネルギー消費量を50%以上削減する「ZEB Ready」を達成した。新技術を自社ビルに新技術を導入してノウハウを蓄積し、ZEB市場の開拓を強化していく方針だ。(2016/7/29)

変転する太陽光発電市場(7):
単純なモノ売りはもう終わり、それでもソーラーが成長する3つの理由
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。最終回の今回は今までの取材から太陽光発電市場において取り組むべき方向性について示す。(2016/7/13)

変転する太陽光発電市場(4):
ソーラー×建材は最強コンビ、ZEHで躍進目指すカネカ
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第4回ではカネカの考えと取り組みを紹介する。(2016/7/8)

製造マネジメントニュース:
将来の提携を見据えて日本の優れた技術を公募
GEジャパンは、日本の企業や研究機関から優れた技術を募集し、同社との間で相互補完的な協業を目指すことを目的とした「GEジャパン技術公募2016」を開始した。(2016/7/7)

PR:【速報】男女のエアコン“温度戦争”に終止符!? パナソニックが進化した「エコナビ」でついに仲裁に乗り出す
一般的に男性は暑がり、女性は寒がりといわれ、同じ空間にいればエアコンの温度設定を巡って衝突することもある。日本全国で繰り返されてきた、そんな状況を変えてくれそうなエアコンがパナソニックから登場した。新製品の「WXシリーズ」だ。(2016/7/4)

滝田勝紀の「白物家電、スゴイ技術」:
知っているようで知らないダニの生態――本当に効果的な対策とは?
「ジメジメとした梅雨時は布団にダニが繁殖する」など、ダニ対策についての記事や情報番組などを多く目にするこの時期。しかし、われわれはダニについて意外と知らない。今回は長年ダニを研究している環境アレルゲン info and care代表の白井秀治さんにお話を伺った。(2016/7/1)

ニチコン ESS-H1L1:
容量12kWhの家庭用ハイブリッド蓄電システム
ニチコンは、ハイブリッド型として“同社初”となる家庭用蓄電システムの新製品「ESS-H1L1」の受注を開始した。(2016/6/27)

メルマガバックナンバー:
モノづくり総合版 メールマガジン 2016/06/23
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年6月23日)(2016/6/24)

滝田勝紀の「白物家電、スゴイ技術」:
東芝ブランドの底力――新型オーブンレンジ「石窯ドーム」のチャレンジ
美的集団に買収されることが決まった東芝の白物家電事業。しかし、長きにわたって培われてきた技術力や開発力は、まさに「メイド・イン・ジャパン」の象徴。新しい「石窯ドーム」にその底力を見た。(2016/6/22)

再生可能エネルギーの拡大策(1):
もっと増やせる太陽光発電、コスト低減と長期安定稼働で課題解決
太陽光に偏重する再生可能エネルギーの制度改革が進む一方で、今後も有望な電力源になる太陽光発電を長期的に拡大する対策が始まる。国際的に見て割高な発電コストの低減に取り組みながら、発電設備を安定して稼働させるためのガイドラインやサポート体制の整備を全国規模で推進していく。(2016/6/20)

省エネ機器:
執務を止めずにゼロエネ改修、「使えるZEB」を自社実践
建築物の省エネに向けた規制の強化や取り組みが加速しており、今後ビルの省エネ改修需要は増加していく見込みだ。竹中工務店はこうした背景から技術検証やノウハウの蓄積を目的に、自社のオフィスビルで「ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング(ZEB)」化を目指した改修を実施した。オフィスでの執務は継続したまま改修を行ったという。(2016/6/7)

蓄電・発電機器:
住宅電力を丸ごとバックアップ、12kWhの大容量ハイブリッド蓄電池
電子部品メーカーのニチコンは「業界最大級」(同社)とする容量12kWhの家庭用ハイブリッド蓄電システム「ESS-H1L1」を開発した。停電時も家中のほとんどの電気機器などをバックアップできるという大容量と高出力機能を特徴とする。既に受付を開始しており、2016年7月以降順次出荷する予定だ。(2016/6/7)

蓄電・発電機器:
鴻海がシャープのエネルギー事業再建を明言、最初の一手は住宅向け
鴻海グループによる買収が決まったシャープ。今後の各事業の動きに注目が集まるが、鴻海グループはシャープのエネルギーソリューション事業を「再建する」と正式に宣言した。シャープは同時に住宅向け太陽光パネルの新製品を発表。業界トップクラスをうたうモジュール効率19.6%の製品だ。再建に向けた第一歩として、住宅向け太陽光市場の開拓を目指す。(2016/5/26)

PR:飲まずにできる「飲みニケーション」!? 上司や同僚との距離をぐっと縮める“秘策”とは
部下や上司、同僚との距離を縮めるには“飲みニケーション”がベスト!――と思っていませんか? しかし今では、お酒を交えなくてもカジュアルなコミュニケーションができる手段が登場しています。創業50年の老舗企業・東邦レオが試してみた“秘策”とは!?(2016/5/30)

太陽光:
太陽光だけで料理ができる、燃料不要のクリーン調理器具
太陽光だけをエネルギー源として食材を調理できるユニークな製品が登場した。米APPLIED SUNSHINEが開発した製品「gosun stove」だ。食材を入れた真空管チューブを、太陽光を集光する独自形状のリフレクターで包むようにすることで調理が行えるという。日本ではeSPORTSが代理店として販売を行う。(2016/5/24)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。