ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  L

  • 関連の記事

「Lycos(ライコス)」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「Lycos(ライコス)」に関する情報が集まったページです。

インドのデジタルマーケティング企業、Lycosを買収
かつて125億ドルの値が付いたLycosが、インドのデジタルマーケティング企業Ybrant Digitalに3600万ドルで買収された。(2010/8/18)

アバターコミュニティー「Cafesta」がMCJ傘下に
ライコスが運営するアバターコミュニティー「Cafesta」がMCJ傘下に入る。(2008/3/28)

あの「ライコス」が動画共有サイトで復活
犬のマークでおなじみのライコスが、動画共有サイト「ライコスクリップ」で復活した。運営するのは「ライコスジャパン」。「Cafesta」の運営企業が社名変更した。(2007/3/20)

Lycos、容量3Gバイトの無料Webメール提供
LycosはGmailの2Gバイトを超える3Gバイトのメールボックスを提供する。(2006/8/3)

VoIP電話サービスが相次ぎ米国進出
インターネットポータルのLycosと欧州のJAJAHが、米国でVoIPサービスに進出した。(2006/3/28)

LycosとYahoo!がカトリーナ被災者情報を提供するポータルサイト設置
カトリーナの被災者のためのサイトが多数開かれ、情報が錯綜し出している。検索大手のLycosとYahoo!はそれぞれそうした情報をまとめたポータルサイトを設置した。(IDG)(2005/9/9)

Lycos、出会い系サイト横断検索エンジンを立ち上げ
Lycos Dating Searchでは複数の出会い系サイトの会員プロフィールを検索でき、普通なら会員でなければ読めないプロフィールも閲覧できる。(IDG)(2005/2/23)

スパム攻撃スクリーンセーバ装うトロイの木馬出現
数多くの話題をまきちらして終わった欧州Lycosのスパム攻撃スクリーンセーバを装ったトロイの木馬が配布されている。(2004/12/8)

スパム攻撃のスクリーンセーバ提供中止
スパムサイトを直接攻撃するLycos Europeの「Make LOVE not SPAM!」スクリーンセーバ提供が中止されている。(2004/12/4)

Lycos Europeのスクリーンセーバ攻撃で一部サイトがダウン
欧州Lycosのスパム攻撃スクリーンセーバが、中国のスパムサイトをダウンさせた。(2004/12/3)

「アクセスが多すぎただけ」――「スパム攻撃スクリーンセーバ」のサイトクラックはデマ
論議を呼んでいる、Lycos Europeによるスパムサイトを直接攻撃するスクリーンセーバのダウンロードサイトが何者かにハックされたという情報が流れたが、これは虚偽だとLycos広報は説明している。(IDG)(2004/12/2)

欧州Lycosの「スパム攻撃スクリーンセーバ」サイトがクラックされる
スクリーンセーバでスパムサイトを攻撃する欧州Lycosの手法が怒りを買ったのか、Lycosのサイト自身がクラッカーの標的となった。(2004/12/1)

欧州Lycosのスパムサイト攻撃スクリーンセーバが機能停止
「DDoSライクな」手法で話題を呼んでいる欧州Lycosのスパムサイト攻撃スクリーンセーバが、現在利用できなくなっている。ダウンロード用サイトもアクセス不能の状態だ。(2004/12/1)

欧州Lycosがスパムサイトを「DDoS攻撃」するスクリーンセーバ配布
Lycos Europeはスパムサイトに分散攻撃を与えるスクリーンセーバの配布を始めた。スクリーンセーバによりネットワーク接続されたマシンを利用するという、ある意味SETIに似た仕組みだ。(2004/11/27)

Terra Lycos、米子会社の売却先を決定
ネットバブル絶頂期に125億ドルで買われた米Lycosは、9500万〜1億1500万ドルで売られることになる。(IDG)(2004/7/29)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。