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「メガソーラー」最新記事一覧

太陽光:
ため池に浮かぶ9500枚の太陽光パネル、290万kWhを発電
未利用のため池を活用した水上メガソーラーが広がっている。三井住友建設は香川県で新たに自社開発のフロートを利用した水上メガソーラーの建設に着手した。総出力は2600kWで、年間発電量は約290万kWを見込んでいる。(2017/6/22)

Looop/テラドローン:
3万枚超の太陽光パネルの点検に赤外線カメラ搭載ドローンを活用
Looopは、茨城県水戸市にある「春の木ソーラー発電所」に設置された3万枚超の太陽光パネルの点検に、テラドローンの赤外線カメラ搭載ドローンを活用。点検業務の効率化に取り組んだ。(2017/6/21)

太陽光:
拡大する太陽光O&M需要に対応、サンテックが船井サービスと提携
2017年4月から施行された改正FIT法によって、今後のニーズ増加が見込まれている太陽光発電のメンテナンスサービス。サンテックパワージャパンは船井サービスと業務提携を行い、国内のアフターサービス拠点の強化を図ると発表した。(2017/6/20)

太陽光:
太陽光のドローン点検“完全自動化”へ、異常判別からレポート作成まで
太陽光発電所の点検作業などにも活用が広がっているドローン。だが、映像解析やレポート作成などの一部の作業はまだ人手で行われている場合も多い。ドローン開発を手掛けるブイキューブロボティクスは、AIを利用したデータ解析技術を持つデータセクションと業務提携を行い、こうしたドローン点検作業の完全自動化を目指すと発表した。(2017/6/20)

太陽光:
伊豆半島に2.9MWのメガソーラー、650世帯分の電力を
日本アジア投資とリニューアブル・ジャパンが協業して静岡県伊豆の国市に建設していたメガソーラー発電所が売電を開始した。最大出力は2.9mW、年間予想発電電力量は約300万kWhという。(2017/6/15)

エネルギー管理:
太陽光の電力を自営線で供給、相馬市で再エネ地産地消プロジェクト
福島県相馬市で自営線を利用した再生可能エネルギーの地産地消プロジェクトがスタートする。IHI、相馬市、パシフィックパワーが特定送配電事業と小売電気事業を行う新会社を共同設立した。市内の太陽光発電所で発電した電力を新会社が購入し、自営線で相馬市が所有する下水処理場に供給する。(2017/6/13)

東芝 100kW純水素燃料電池システム:
世界初の「水素ホテル」に採用された純水素燃料電池システム
東芝は、昭和電工から100kW純水素燃料電池システムを受注したことを発表した。同システムは、大和ハウス工業が川崎市殿町キングスカイフロント地区に建設中の「東急REIホテル」内に設置され、2018年春に運転が開始される予定だ。(2017/6/13)

IT活用:
北海道の牧場跡地に14万枚のメガソーラー、蓄電池も併設
オリックスとソーラーフロンティアは、北海道で最大24MWの太陽光発電所の建設を開始した。年間の予想発電量は2175万6170kWhで、一般家庭約6000世帯分の年間電力消費量に相当するという。(2017/6/9)

自然エネルギー:
日本初の“太陽光×風力”連系、設備利用率28.6%に
福島県飯舘村で稼働中のメガソーラーに風力発電を新たに併設し、発電所全体の設備利用率を向上させる取り組みがスタートする。東光電気工事と飯館村が運営する発電所で、太陽光発電の出力増減に併せて風力発電を連系する。連系枠を無駄なく生かす、日本初の注目のプロジェクトだ。(2017/6/8)

太陽光:
県を越えてメガソーラーを移設、火力発電所の中で3700世帯分を発電
中部電力が愛知県から三重県に移設したメガソーラーが稼働を開始した。「川越火力発電所」構内に建設した発電所で、出力は7500kW、年間1140万kWhの発電量を見込んでいる。(2017/6/1)

エネルギー管理:
ノウハウの蓄積で勝負する低圧太陽光向けO&Mサービス
ミライト・テクノロジーズは2017年5月25日、電流センサーから取得した発電データを活用した中小規模向け「低圧太陽光発電設備O&M(運用保守)サービス」の提供を開始した。(2017/5/29)

太陽光:
1万世帯分の電力を太陽光で、鹿児島県に32.3MWのメガソーラー
SBエナジーと三菱UFJリースが鹿児島県建設した出力32.3MWのメガソーラーが完成した。2017年6月から稼働する予定で、年間発電量は一般家庭約9883世帯分の年間電力消費量に相当する約3558万2000kWhを見込んでいる。(2017/5/26)

日立産機システム:
薄型設計で省スペース化を実現したメガソーラー向け多巻線変圧器
日立産機システムは、メガソーラー向けにパワーコンディショナーを3台接続可能とすることで、20%以上の省スペース化を実現した多巻線変圧器を開発。2017年6月1日から販売を開始する。(2017/5/26)

太陽光:
蓄電池で変動を吸収、北海道に4.4MWのメガソーラー
日本アジア投資は北海道帯広市に蓄電池併設型のメガソーラーの建設を進めている。出力4.4MWで容量2.2MWh(メガワット時)の蓄電池を併設する。北海道電力が出力変動対策として蓄電池の設置を求めていることから、道内では蓄電池併設型メガソーラーの建設が活発になっている。(2017/5/25)

スマートジャパン読者調査:
太陽光発電に大影響、改正FIT法はどれほど理解されているのか
スマートジャパン編集部では太陽光発電に関わる事業者を対象に、2017年4月から施行された改正FIT法に関する読者調査を実施。今後の事業に大きな影響を与える改正FIT法についての理解度や、事業者側の抱く印象について調査した。(2017/5/24)

太陽光:
ため池に太陽光パネルを浮かべる、香川さぬき市で完成
日本アジア投資は、ため池の上に太陽光パネルを浮かべる水上メガソーラー発電所の売電を開始したと発表した。一般家庭約840世帯分の年間電力消費電力に相当する電力を生むという。(2017/5/22)

太陽光:
日新電機、DC750V対応パワコンに750kW機を追加
日新電機は大規模メガソーラー発電所向け新型パワーコンディショナーに、DC750V対応の750kW機を追加した。2017年5月から見積もりを開始し、2017年夏頃の発売を予定する。(2017/5/19)

太陽光:
80MWの発電所を新設、山間部で最大規模のメガソーラー事業に
レノバは岩手県米軽町に80MW級のメガソーラーの建設に着手した。既に同町では48MW級のメガソーラーの開発を進めており、2カ所を合計すると山間部では日本最大規模の太陽光発電事業になるとしている。(2017/5/18)

太陽光:
パワコンを3台接続可能、メガソーラー向け多巻線変圧器
日立産機システムはメガソーラー向けに、パワーコンディショナー(PCS)を3台接続可能にした多巻線変圧器を発表した。効率的な設置が可能となり、コスト削減と工期短縮に貢献する。(2017/5/17)

太陽光:
ネクストエナジー、発電データの解析でO&Mを支援
ネクストエナジー・アンド・リソースは、事業用太陽光発電所データの解析を行うことで、メンテナンスコストと収益回復額を「見える化」し、発電事業の売電収益を向上させるサービスを発表した。(2017/5/15)

純利益初の1兆円超え:
ソフトバンクは「金の卵を産むガチョウ」 孫社長の自信
ソフトバンクグループが2017年3月期の連結決算を発表。最終利益が初めて1兆円を突破した。記者会見では、孫正義社長が事業に対する自信と今後の展望を語った。(2017/5/11)

太陽光:
国内最大の蓄電池併設型メガソーラー、北海道で2020年度に稼働
SBエナジーと三菱UFJリースは北海道に出力111MWの蓄電池併設型のメガソーラーを建設する。蓄電池併設型としては国内最大級となる見込みで、2020年度に稼働する予定だ。(2017/5/11)

太陽光:
国内最大の発電容量を持つメガソーラー、年間約20万トンのCO2排出削減
パシフィコ・エナジーは、岡山県美作市に国内最大の発電容量257.7MW(メガワット)を誇る太陽光発電所の建設を開始した。約400haの土地を利用して建設し、2019年9月の運転開始を予定する。(2017/5/9)

「熱中症」で訴訟に発展も:
「太陽光パネルで民家包囲」 発電設備めぐるトラブル相次ぐ
太陽光発電をめぐるトラブルが相次いでいる。(2017/5/1)

太陽光パネルで民家包囲!? 発電設備めぐるトラブル相次ぐ
太陽光発電をめぐるトラブルが相次いでいる。機材設置を規制する法令がないことが主な要因だ。(2017/5/1)

太陽光:
10.1MWメガソーラーのO&Mサービス、サンテック受注
サンテックパワージャパンは、LIXILが開発した2つのメガソーラーのO&M(運用・保守)サービスを受注したと発表した。累計19MWのO&Mサービスを提供していることとなる。(2017/4/26)

TECHNO-FRONTIER 2017:
「産業自動化とビルオートメーションに注力」、デルタ電子が新分野へ事業拡大
デルタ電子は、パワーエレクトロニクス分野に加え、オートメーションおよびインフラストラクチャを加えた3つの領域で事業拡大を図る方針だ。「TECHNO-FRONTIER 2017」では、これらの主力商品を事業分野別に披露し、来場者に充実した製品群をアピールした。(2017/4/25)

太陽光:
太陽光発電物件に欠如する図面設計という問題
太陽光モジュールや電気系統機器の保守点検にとって欠かせない、設備全体の配置図や電気系統の全体構造が明記された「図面」が存在しないという現状。その背景・原因とともに、法制度の必要性について考えます(この記事は「O&M Japan」からの転載記事です)。(2017/4/20)

太陽光:
テラドローン、メガソーラー事業者向けCIMモデリングを強化 「パネル配置や日影のシミュレーションが可能」
テラドローンは太陽光発電関連事業者向けの新たなサービスとして、計測後のCIMモデリング分野を強化すると発表した。3次元データによる造成図や日影図の作成、傾斜勾配を反映した発電量出力予測やパネル設置位置のシミュレーションを行うことが可能という。(2017/4/18)

太陽光:
太陽光パネルをM字型に、発電量16%アップ
NTTファシリティーズは千葉県長柄町に建設したメガソーラーに、オリジナルの施工手法を導入した。一部の太陽光パネルをM字型になるよう東西に向けて設置することで、発電量の最大化を試みるという手法だ。独自工法の導入で年間発電量は16%アップする見込みだという。(2017/4/17)

太陽光:
名取ソーラーウェイが28億円のシンジケートローン契約
太陽光発電の名取ソーラーウェイ(宮城県名取市)はNECキャピタルソリューションとの間で、契約金額28億円のコミットメント型シンジケートローン契約を締結した。(2017/4/14)

太陽光:
北海道で広がる“太陽光×蓄電池”、再エネ普及の活路となるか
北海道で蓄電池を併設したメガソーラーが相次いで稼働を開始している。再生可能エネルギーの課題である出力変動の対策として、蓄電池を活用しようという考えだ。接続可能量の制限や買取価格の下落が続く中で、新しい太陽光発電の運営手法として定着するかに期待がかかる。(2017/4/11)

太陽光:
パネルの下で大豆や麦を有機栽培、千葉県でソーラーシェアリング
千葉県で太陽光発電と農業を共存させるソーラーシェアリング事業がスタートした。出力1MWの発電所の下に広がる農地で、大豆や麦など付加価値の高い農産物の有機栽培を行う。(2017/4/5)

電子ブックレット/自然エネルギー:
福島県に広がる再生可能エネルギー最前線
東日本大震災からの復興に向けて、再生可能エネルギーの導入プロジェクトが福島県内で活発に広がっている。太平洋沿岸部の市町村では耕作がむずかしくなった農地を利用して巨大なメガソーラーが続々と動き出す。風況に恵まれた山地には100基以上の風車を建設して電力を供給する計画が進む。(2017/3/29)

自然エネルギー:
太陽光に頼る途上国、フィリピンの事例
途上国の電力事情は日本とどのように違うのだろうか。地熱発電で知られるフィリピンは太陽光発電の導入量を急速に増やしている。大容量蓄電池の導入も始まった。(2017/3/23)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(46)鹿児島
鹿児島県の奄美大島では古い小水力発電所が5倍以上の規模で復活した。石油火力発電に依存する離島の中でCO2を排出しない電力を供給する。近隣の島の沖合では海流発電の実証試験を計画中だ。本土側では原子力発電所の周辺地域にメガソーラーが広がり、新しい地熱発電所の建設も進む。(2017/3/23)

エネルギー列島2016年版(47)沖縄:
台風に負けない風力発電に挑戦、バイオマスで島のCO2を減らす
猛烈な台風が襲う沖縄県では発電設備にも対策が必要だ。強風に耐えられる世界初の風力発電機の実証実験が沖縄本島の南部で始まり、風速30メートル/秒の台風が接近した時でも発電を続けた。島内で生まれる廃食用油や下水汚泥を活用したバイオマス発電によるCO2削減の取り組みも広がる。(2017/3/21)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(45)宮崎
自然にあふれる宮崎県には再生可能エネルギーの資源が豊富だ。全国屈指の日射量を生かして大規模なメガソーラーが運転を開始する一方、風力発電と小水力発電の導入が活発に進んできた。地熱発電やバイオマス発電のプロジェクトも始まり、5種類の再生可能エネルギーすべてが拡大する。(2017/3/21)

自然エネルギー:
福島県で最大のメガソーラー建設計画、3万世帯分の電力を2020年に
復興に向けて再生可能エネルギーの導入が加速する福島県で最大のメガソーラーの開発プロジェクトが始まった。北部の山地に広がる南向きの斜面を利用して、発電能力が83MWに達するメガソーラーを建設する。並行して東京電力を中心に2020年に向けて送電線の増強計画が動き出した。(2017/3/17)

太陽光:
太陽光パネルの下で牧草栽培、新潟県でソーラーシェアリング
自然電力グループは新潟市で太陽光発電の建設を開始した。太陽光発電と農業を同時に行う「ソーラーシェアリング」を行うのが特徴の発電所だ。太陽光パネルの下で牧草を栽培する。(2017/3/15)

エネルギー列島2016年版(46)鹿児島:
小水力発電と海流発電が離島に、天候に左右されない電力を増やす
鹿児島県の奄美大島では古い小水力発電所が5倍以上の規模で復活した。石油火力発電に依存する離島の中でCO2を排出しない電力を供給する。近隣の島の沖合では海流発電の実証試験を計画中だ。本土側では原子力発電所の周辺地域にメガソーラーが広がり、新しい地熱発電所の建設も進む。(2017/3/14)

電力供給サービス:
清掃工場から公共施設へ電力の地産地消、年間1億円以上のコスト削減
静岡市は7年間にわたるエネルギーの地産地消に2017年度から取り組む。清掃工場で発電する電力の余剰分や地域の電源で作る電力を組み合わせて、市役所の庁舎など281カ所の公共施設に供給する。合わせて80カ所の小中学校に蓄電池を設置して「仮想発電所」を展開する計画だ。(2017/3/13)

パナソニック産機システムズ エスクーボシーズ:
IoTやAIを活用した食品小売業向けの冷蔵/冷凍設備運用サービス
パナソニック産機システムズは、食品小売企業の効率的な店舗開発やエネルギーマネジメント、保全業務を支援する「食品小売業向け冷蔵/冷凍設備運用サービス“エスクーボシーズ”」を2017年4月1日に提供開始すると発表した。(2017/3/10)

自然エネルギー:
太陽光100%、アップル向け部材を製造
再生可能エネルギーを利用して企業を運営する。さらに最終製品の製造から利用、リサイクルまでを通じて、二酸化炭素排出量を最小限にとどめる。このようなプログラムを進める企業の1つが、米Appleだ。Apple向けの部品を製造するイビデンは、日本企業として初めて同プログラムに参加。太陽光発電で実現する。(2017/3/9)

華為技術/Oracle:
電力IoTでエコシステム・パートナーシップに合意
中国の華為技術と米Oracleは、電力IoT分野におけるエコシステム・パートナーシップに合意したことを発表した。(2017/3/9)

エネルギー列島2016年版(45)宮崎:
太陽・風・水・地熱・森林に恵まれた南国に、CO2フリーの電力が広がる
自然にあふれる宮崎県には再生可能エネルギーの資源が豊富だ。全国屈指の日射量を生かして大規模なメガソーラーが運転を開始する一方、風力発電と小水力発電の導入が活発に進んできた。地熱発電やバイオマス発電のプロジェクトも始まり、5種類の再生可能エネルギーすべてが拡大する。(2017/3/7)

自然エネルギー:
巨大な洋上風力発電所の開発が日本海で始まる、47万世帯分の電力に
秋田県の日本海沿岸の沖合に国内最大の洋上風力発電所を建設するプロジェクトが動き出した。発電能力は560MWに達して、秋田県内の総世帯数を上回る47万世帯分の電力を供給できる。南北30キロメートルに及ぶ遠浅の海域で2021年度に着工、2026年度に運転を開始する予定だ。(2017/3/7)

電子ブックレット/自然エネルギー:
太陽光発電所は池やダムの水上にも建設できる −Part3−
国土が狭い日本ではダムや池の水上も太陽光発電の対象になる。千葉県のダムでは世界最大の水上式メガソーラーを建設中だ。全国に数多くある農業用ため池にも水上式の太陽光発電が広がってきた。瀬戸内海をはさんで岡山・徳島・香川の3県で、ため池を利用した太陽光発電所が動き出す。(2017/3/6)

太陽光:
中国・航天機電、OEMと自社ブランドで住宅太陽光を開拓へ
太陽光モジュール製造などを手掛ける中国の航天機電は、日本国内で新製品3種類を販売した。OEMを中心に日本での実績を伸ばしてきた同社だが、今後は住宅向けの太陽光発電市場の開拓に注力していく。日本法人社長の淺野晃弘氏が今後の戦略を語った。(2017/3/1)

Bloom Energy Japan Bloomエナジーサーバー:
製造業における燃料電池活用、ポーライトが自社工場に産業用燃料電池システムを導入
軸受製造などを手掛けるポーライトは、工場の安定稼働や電力コストの削減を目的に、産業用の燃料電池システムを埼玉県熊谷市にある自社工場に導入した。都市ガスの供給エリア外で燃料電池を活用する仕組みを整えたユニークな事例といえる。(2017/3/1)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。