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「NEDO」最新記事一覧

「経験と勘」に「計算科学」を融合:
材料開発の新手法を構築へ、開発期間を1/20に
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、機能性材料の試作回数や開発期間を20分の1に短縮することを目指した共通基盤技術の開発を行う。材料分野における日本の技術競争力を維持・強化していくのが狙い。(2016/6/22)

再生可能エネルギーの拡大策(2):
風力発電の導入を法改正で加速、洋上風力も開発しやすく
太陽光発電に次いで拡大が見込める風力発電だが、世界の主要国と比べて開発が遅れている。政府は関連する法律を改正して事業環境の改善を図り、陸上風力に加えて洋上風力の開発を促進していく。他国と比べて2倍も高い発電コストを低減しながら、メンテナンス技術の高度化にも取り組む。(2016/6/21)

再生可能エネルギーの拡大策(1):
もっと増やせる太陽光発電、コスト低減と長期安定稼働で課題解決
太陽光に偏重する再生可能エネルギーの制度改革が進む一方で、今後も有望な電力源になる太陽光発電を長期的に拡大する対策が始まる。国際的に見て割高な発電コストの低減に取り組みながら、発電設備を安定して稼働させるためのガイドラインやサポート体制の整備を全国規模で推進していく。(2016/6/20)

自然エネルギー:
洋上風力で日本初の認定、港湾拡張で「アジアの風力拠拠点計画」が前進
福岡県北九州市は風況にめぐまれた北九州港の周辺区域を「風力発電関連産業のアジア総合拠点」として発展させるプロジェクトを推進している。この取り組みの一環として、国土交通省に洋上風力発電の導入拡大に向け申請していた港湾区域の拡張が認められた。洋上風力発電の導入に関する港湾区域の変更事案は日本初のケースだ。(2016/6/15)

自然エネルギー:
地熱発電トップシェアの東芝、規制の壁厚い日本よりインドネシアに期待
地熱資源量世界3位の日本だが、その豊富な資源量に対する活用率は、非常に低い。地熱発電システムの発電量で世界シェアトップの東芝では、日本市場は規制の壁が厚いため、インドネシアなど海外市場での成長を狙うと述べている。(2016/6/14)

次世代の火力発電ロードマップ(4):
水素が変える未来の火力発電、2030年のCO2排出量を減らす
次世代に向けた火力発電技術の1つとして水素発電の開発が進んでいる。水素を燃料に利用することでCO2の排出量を削減する狙いだ。水素と天然ガスを組み合わせた混焼発電から着手して、2030年代には水素だけを燃料に使う専焼発電の実用化を目指す。課題は発電コストと窒素酸化物の抑制にある。(2016/6/13)

イノベーションは日本を救うのか 〜シリコンバレー最前線に見るヒント〜(2):
イノベーションを生み出す2つの環境
「新結合」であるイノベーションを行う環境には「クローズド」と「オープン」の2つがある。「クローズド・イノベーション」は、「社内だけで開発し、市場に最初に製品を投入すれば勝てる」という考え方。一方で「オープン・イノベーション」は、「社外の知見も取り入れ、よりよいビジネスモデルを築くことで勝てる」とする考え方だ。(2016/6/9)

電気自動車:
充電10分でディーゼル車並の性能、2階建てバスをEV化
東芝など4社はNEDOプロジェクトで電動化が難しいとされていた2階建てバスのEV化に取り組む。開発したEVバスはマレーシアの行政首都であるプトラジャヤ市で実証走行を行う計画だ。同プロジェクトをショーケース化し、日本の技術を活用した省エネな都市交通パッケージ事業の広域展開を目指す。(2016/6/7)

蓄電・発電機器:
二酸化炭素を出さない石炭火力、実現は間に合うか
石炭火力は低コストで安定的に運用できるため、大量に導入されている。より発電効率を高めつつ、これ以上の排出が許されない二酸化炭素を削減するための10年計画が進行中だ。残る5年で一気に実証試験を進めていく。(2016/6/6)

自然エネルギー:
事故損害が高額化する風力発電、事前評価でリスクを把握
日本国内への導入拡大が期待されている風力発電。一方で事故や故障による損害額も大きくなる傾向にあり、発電事業者側にとってこうしたリスク管理は重要なポイントだ。損害保険ジャパン日本興亜と東京大学などは、日本の陸上・洋上風力発電所を対象に、事前に事故や故障時における利益損害をシミュレーションできるリスク評価モデルを開発した。(2016/6/6)

革新的材料や次世代デバイスに応用へ:
日本ゼオンと産総研、CNT実用化連携研究ラボを設立
日本ゼオンと産業技術総合研究所は、カーボンナノチューブ(CNT)のより一層のコストダウンと生産量の工場を目指して、産総研つくばセンターに連携研究ラボを設立すると発表した。(2016/6/6)

太陽光:
エネルギー先進国ドイツが認めた日本の技術、集合住宅の電力自己消費を実証
NEDOは、NTTドコモ、NTTファシリティーズ、日立化成、日立情報通信エンジニアリングと共同で取り組む「ドイツ連邦共和国におけるスマートコミュニティ実証事業」において、太陽光パネル、蓄電池、ヒートポンプ、HEMSを組み合わせたシステムの実証運転を開始した。(2016/6/1)

蓄電・発電機器:
電力安定化の決め手か、米国最大規模のレドックスフロー型蓄電システムを実証
住友電気工業グループは、米国で大規模蓄電池システム技術として注目を集めるレドックスフロー電池の実証を行う。(2016/5/31)

人とくるまのテクノロジー展2016:
日産「リーフ」に容量60kWhモデル!? 走行距離544kmを達成
日産自動車は、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、現行の電気自動車「リーフ」と比べて容量が倍増の60kWhにしたリチウムイオン電池パックを参考出品した。走行距離は現行リーフの倍増とまでは行かないものの、544kmまで走った実績があるという。(2016/5/27)

産業用画像技術:
産業用ロボットの“目”が11億円を新たに調達、「知能ロボット研究所」も開設予定
3次元ロボットビジョンシステムを開発・販売する三次元メディアは、産業革新機構とスパークス・グループ、三菱UFJキャピタルを引受先とする、第三者割当増資を行い、11億円を上限とする資金調達を行う。量産化に向けた技術開発と、販売体制の強化に使用するという。(2016/5/27)

イノベーションは日本を救うのか 〜シリコンバレー最前線に見るヒント〜(1):
一流の科学技術力を持つ日本人
日本の半導体業界およびエレクトロニクス業界では、低迷が叫ばれて久しい。だが、日本には確かな技術力があるのだ。群雄割拠のこの時代、日本が技術力を余すところなくビジネスにつなげるヒントは、世界屈指のハイテク産業地帯、米国シリコンバレーにある。シリコンバレーのビジネスを30年以上にわたり、最前線で見てきた著者が、“シリコンバレーの活用術”を説く。(2016/5/27)

自然エネルギー:
大型風車22基で4万世帯分の電力、海風を防ぐ保安林に風力発電所
秋田県が所有する日本海沿岸の保安林で大規模な風力発電所の建設工事が始まる。22基の大型風車を設置する計画で、発電能力は県内最大の66MWに達する。2019年6月までに運転を開始して、年間に4万世帯分の電力を供給できる。売電収入は30億円を超える見込みだ。(2016/5/25)

太陽光:
これぞシャープの意地、太陽電池モジュールで世界最高効率の31.17%を達成
シャープが、独自の化合物3接合技術により、太陽電池モジュールで世界最高となる変換効率31.17%を達成した。従来の世界記録は24.1%だったが、これをはるかに上回った形だ。(2016/5/20)

省エネ機器:
超省エネを実現する高温超電導、実用化が近い4分野を選定
さまざまな分野の省エネに繋がるとして普及が期待されている超電導技術。NEDOは超低温まで冷却せずに超電導状態を得られる「高温超電導」の実用化を促進する4つの技術開発プロジェクトに着手する。(2016/5/20)

従来の最高記録24.1%を大幅更新:
シャープ、変換効率31.17%の太陽電池モジュール
シャープは2016年5月19日、太陽電池モジュールとして世界最高の変換効率31.17%を化合物3接合型太陽電池で達成したと発表した。従来の太陽電池モジュールの変換効率の世界記録を大幅に塗り替えたとする。(2016/5/19)

電気自動車:
2030年に走行距離500kmの電気自動車を、NEDOが180億円の新規事業をスタート
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、走行距離500kmの電気自動車を実現可能な車載用蓄電池の開発に着手する。2030年をめどに、リチウムイオン電池よりも高いエネルギー密度500Wh/kgを実現可能な“革新型”蓄電池を自動車に採用できるようにする。自動車メーカーや電池メーカーが実用化に取り組める段階まで電池セルの仕様を明確にする。(2016/5/19)

電気自動車:
EV普及の起爆剤、性能5倍のブレークスルー蓄電池が試作段階へ
NEDOは2016年度からリチウムイオン電池に代わる革新型蓄電池の開発に向けた新プロジェクトに着手する2030年にガソリン並みの走行性能を実現する普及価格帯電気自動車の実現を目標に、2020年度中までに容量5Ah級の新型蓄電池の試作と検証を行う計画だ。(2016/5/19)

2020年度までに試作、2030年大衆車に搭載へ:
NEDO、容量5Ah級の革新型蓄電池の実用化に着手
NEDOは2016年5月18日、リチウムイオン電池に代わる革新型蓄電池に関する新たな開発プロジェクトを開始したと発表した。2030年にガソリン並みの走行性能を実現する普及価格帯電気自動車を実現するため、産学と連携し、2020年度中までに容量5Ah級の新型蓄電池を試作、検証するという。(2016/5/18)

エネルギー列島2016年版(6)山形:
バイオマス発電が「モリノミクス」を加速、港の洋上風力と波力にも期待
森林資源が豊富な山形県は木質バイオマスで地域を活性化する「モリノミクス」を推進中だ。木質バイオマス発電所の建設計画が相次いで始まっている。下水を処理する浄化センターではバイオガスで作った電力が増えてきた。日本海に面した港には洋上風力と波力発電の可能性が広がる。(2016/5/17)

ESEC2016:
「Simulink」を用いたメニーコア向けの開発支援並列化ツール
イーソルがマルチコア/メニーコア環境向けのソフトウェア開発を支援する、モデルベース並列化ツール「eSOL MBP(仮)」を開発した。MathWorks「Simulink」で設計された制御モデルから生成されるCソースコードを並列化できる。(2016/5/16)

次世代の火力発電ロードマップ(2):
石炭火力で発電効率50%に、実用化が目前の「石炭ガス化複合発電」
火力発電に伴うCO2排出量を削減する有力な技術の1つが「石炭ガス化複合発電(IGCC)」である。発電効率の高いIGCCでは従来の石炭火力と比べてCO2が2割も少なくなる。広島県の火力発電所で実証試験設備の建設が進み、2020年には50万kW級の発電設備が福島県内で稼働する予定だ。(2016/5/13)

次世代の火力発電ロードマップ(1):
火力発電の最先端技術を2021年までに確立、CO2削減へ開発を加速
政府は2030年のCO2削減目標を達成するために、次世代の火力発電技術の開発を急ぐ。技術開発のロードマップを6月中に改訂して、官民一体で実用化に取り組んでいく。石炭火力は高効率のガス化複合発電へ、LNG火力は燃焼温度を高めたガスタービン発電機を開発して世界をリードする戦略だ。(2016/5/12)

イーソル eSOL MBP:
「Simulink」を利用してCソースコードや制御アルゴリズムの並列化を実現
イーソルは、マルチ・メニーコアハードウェア環境向けのソフトウェア開発を支援する、モデルベース並列化ツール「eSOL MBP(仮称)」のプロトタイプを開発したことを発表した。(2016/5/12)

自然エネルギー:
海洋エネルギーに挑む佐賀県、洋上風力や潮流発電に1000万円の補助金
佐賀県は海洋に眠る再生可能エネルギーの開発を促進するため、民間の事業者を対象に補助金の公募を開始した。洋上風力をはじめ潮流・波力・潮汐や海洋温度差を利用した発電プロジェクトに対して最高1000万円の補助金を交付する。すでに沖合では観測機器を使って気象・海象調査を実施した。(2016/5/11)

「GoogleやFacebookに勝つのは厳しい」:
日本は「子どもの人工知能」で世界と戦え
人工知能(AI)に関わる研究者らは2016年4月、東京都内で「これからの技術開発の方向」についてパネルディスカッションを行った。本記事では、その議論の一部を紹介する。(2016/5/10)

エネルギー列島2016年版(5)秋田:
日本海に洋上風力発電が広がる未来、地熱とバイオマスでも電力を増やす
秋田県の沖合3カ所で洋上風力発電所の建設計画が進んでいる。最大で150基以上の大型風車を日本海に展開する。陸上でも風力発電が拡大する一方、地熱やバイオマス発電の開発プロジェクトが活発になってきた。太陽光と小水力発電を含めて再生可能エネルギーの導入量を10年間で倍増させる。(2016/5/10)

自然エネルギー:
波エネルギーで発電する小型船、乗り心地も快適に
東京大学は2016年4月27日、波エネルギーを吸収して発電できる小型船を開発したと発表した。発電できるだけでなく乗り心地の向上にもつながる船で、商品化の目処も立っているという。(2016/5/9)

省エネ機器:
重油210万リットル分の省エネ効果、日本の燃焼技術をインドに展開
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はインド鉄鋼省・財務省などと共同で、急増するエネルギー需要に対応する省エネ技術として鉄鋼用加熱炉に2台のバーナーを1ペアとして交互に切替えて燃焼する蓄熱バーナー(リージェネレーティブバーナー)の導入実証事業に合意した。(2016/5/6)

アナリストオピニオン:
女心とロボットと〜ケーキとスカート 買うのはどっち?
ロボットによる接客に注目が集まっている。これまでロボットといえば多くは製造現場で溶接や部品の取り付けなどを行う産業用ロボットを指していた。しかし近年、ロボットの活躍の場がサービス業にも広がりつつある。(2016/4/27)

省エネ機器:
捨てる廃材が水素に変わる、省エネにも役立つ新型リサイクル装置
リサイクル事業を手掛けるアルハイテックがNEDOプロジェクトで進めていたアルミ複合廃材から水素を製造できる実証プラントが完成した。リサイクルが困難なアルミ複合廃材から1時間に2キログラムの水素を製造できる他、油とパルプも取り出すことが可能だ。これらを工場のエネルギーとして再利用することで省エネが図れる。(2016/4/25)

スマートファクトリー:
「大人」の人工知能が製造業を革新するのは2030年以降
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2016年4月21日に会見を開き、今後の人工知能技術の進展と、その発展が産業分野にもたらす影響を予測した「次世代人工知能技術社会実装ビジョン」を公表した。(2016/4/22)

2030年には人工知能は小中学生並みに!?:
NEDOが人工知能技術の進展予測を公表
NEDOは2016年4月21日、人工知能技術の進展予測と、産業界に与える効果をまとめた「次世代人工知能技術社会実装ビジョン」を公表した。(2016/4/22)

自然エネルギー:
ダムの内部に水車発電機、19メートルの落差で160世帯分の電力を作る
山口県の企業局がダムに建設した小水力発電所の運転を開始する。ダムから水を取り込むための取水塔の内部に水車発電機を設置した。一般家庭で160世帯分の電力を供給しながら、取水量を制御する弁の役割も果たす。固定価格買取制度を通じて20年間に4億円弱の売電収入を得る見込みだ。(2016/4/22)

自然エネルギー:
日本で初めて浮体式の洋上風力発電所が営業運転、離島に1700世帯分の電力
長崎県の五島列島の沖合で実証を続けていた日本初の浮体式による洋上風力発電所が営業運転に入った。五島列島で最も大きい福江島の沖合に設置場所を移して、5キロメートルの海底ケーブルを通じて島に電力を供給する。発電能力は2MWで、年間の発電量は1700世帯分を見込んでいる。(2016/4/21)

太陽光:
太陽光のスペクトルデータをデータベース化、ソーラービジネスを高精度に支援
NEDOは、これまで広く利用されてきた日射量データベースに加え、新たに日射スペクトルデータベースとアジア標準日射データベースを整備し、公開した。(2016/4/15)

エピ欠陥を1/20にする表面処理技術で実現:
SiC高品質薄板化エピウエハーの製品化に成功
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2016年4月14日、東洋炭素がNEDOプロジェクトで開発した技術を応用してSiC高品質薄板化エピウエハーを製品化し、サンプル出荷を開始したと発表した。(2016/4/15)

エネルギー列島2016年版(2)青森:
風力発電の導入量が全国1位、日本最大のメガソーラーも動き出す
青森県ではエネルギーの自給率と利用効率を高めて化石燃料の依存率を引き下げる「トリプル50」を推進中だ。風力と太陽光を中心に再生可能エネルギーの発電量を2030年度までに5倍に増やす。巨大な風力発電所とメガソーラーが運転を開始して、電力から水素を製造するプロジェクトも始まる。(2016/4/12)

人工知能研究を加速へ:
NICT、新中長期計画実現へ3つの強化策を発表
情報通信研究機構(NICT)は第4期中長期計画のスタートを受けて、「戦略的研究開発強化」「オープンイノベーション拠点機能強化」「グローバル展開強化」の3つの強化を進めると発表した。(2016/4/8)

法制度・規制:
太陽電池廃棄物のリサイクル、ガイドラインが公開へ
環境省は、固定価格買取制度などの後押しもあり設置が増え続ける太陽電池に対し、リサイクルに向けたガイドラインの第1版を策定した。今後増加が見込まれる太陽電池関連廃棄物の処理を円滑に行えるようにする狙いだ。(2016/4/7)

エネルギー管理:
海外産の安価な水素を日本へ運ぶ、実現に向け技術実証を開始
川崎重工業、岩谷産業、シェルジャパン、電源開発の4社は2016年2月22日に水素サプライチェーン構築を推進する「HySTRA」を設立した。同年4月1日より本格的に実証事業を開始する。褐炭ガス化技術と液体水素の長距離輸送技術などの実証を進め、実用化課題を2020年までに抽出する計画だ。(2016/4/6)

蓄電・発電機器:
燃料電池、ガスタービン、蒸気タービンを組み合わせたIGFC実証、第2段階へ
NEDOは、石炭ガス化燃料電池複合発電(IGFC)とCO2分離・回収を組み合わせた革新的な低炭素石炭火力発電の実現を目指しているが、第2段階としてCO2分離・回収型酸素吹IGCCの実証を開始した。(2016/4/6)

製造マネジメント メルマガ 編集後記:
自動車だけでなく製造業全体にも愛(AI)が必要だ
愛だろ愛。ってCMありましたよね。(2016/4/5)

エネルギー列島2016年版(1)北海道:
再生可能エネルギーの電力を余らせない、風力・小水力・バイオマスで水素を作る
北海道で再生可能エネルギーから水素を製造する試みが広がってきた。家畜のふん尿で作ったバイオガスを利用するプロジェクトのほか、風力や小水力の電力でも水素を作ってエネルギー源に生かす。道内で余った電力は水素に転換して首都圏などに供給する。太陽光や地熱発電の取り組みも活発だ。(2016/4/5)

NRIメディアフォーラムより:
「サービスロボット」の最新動向【前編】
「第233回NRIメディアフォーラム」(主催:野村総合研究所)の中で紹介された「『サービスロボット』の最新動向」を基に、サービスロボットの今とこれからについて説明する。前編では「なぜ、今サービスロボットなのか?」について取り上げる。(2016/4/5)

蓄電・発電機器:
性能5倍の「蓄電池」、自動車変えるリザーバ型
新エネルギー・産業技術総合開発機構と京都大学は2016年3月28日、「リザーバ型」と呼ぶ革新型蓄電池の研究成果を3つ発表した。既存のリチウムイオン蓄電池を改善するだけでは、ガソリン車並の走行距離が可能な電気自動車の実現には至らず、リザーバ型が必要になるという。(2016/3/31)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。