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「ピークシフト」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
大規模蓄電池システムを世界展開、日本ガイシとシュナイダーが提携
日本ガイシと仏シュナイダーエレクトリックは、NAS電池とインバーターを組み合わせた大容量蓄電システムを世界規模で共同拡販していくと発表。(2017/11/13)

蓄電・発電機器:
シャープが産業向け蓄電システム、電力需要を抑えて基本料金を削減
シャープは工場やオフィスなどの産業施設向けの蓄電池システムを開発する。電力の使用状況に合わせて充放電制御を行い、ピークカットを行うことで最大需要を削減することで、基本料金を削減できるという。(2017/10/2)

蓄電・発電機器:
太陽光の電力を安定供給、水素と蓄電システムの併用で実現
東北大学と前川製作所は、太陽光発電の電力を水素と蓄電池を併用して貯蔵できるシステムを開発した。太陽光の電力を安定供給するとともに、非常用電源としての機能も兼ね備える。(2017/9/1)

スマートホーム:
生活パターンを学習する蓄電池、効率良く太陽光を自家消費
京セラは、住宅用の定置型リチウムイオン蓄電池の販売を開始した。住宅太陽光の自家消費ニーズの高まりを見据えた製品で、同社のHEMS「ナビフィッツ」と連携し、生活パターンの学習による最適な充放電制御などが行えるのが特徴だ。(2017/8/10)

電力供給サービス:
”再エネ×新電力”でエネルギー地産地消、スマートシティを目指す小田原市
小田原市で、再生可能エネルギー電源と新電力を活用したエネルギーの地産地消が進んでいる。市と湘南電力、エナリス、ほうとくエネルギーが協定を結び、太陽光発電で発電した電力を地域の幼稚園や小学校に供給。蓄電池も活用し、エネルギーを最適に管理するエネルギーマネジメントシステムも構築する。(2017/7/14)

エネルギー管理:
「データつなぎ、価値を生む」 富士通が挑む省エネ
2016年4月の電力小売全面自由化に伴い、事業部ごとに推進していたエネルギー関連ビジネスをまとめて、エネルギーICTソリューションとして統合した富士通。日本工営と協業して進めるクラウド型EMS「Enetune-BEMS」を用いたサービスを中心に、省エネ化に向けた取り組みを聞いた。(2017/6/15)

IT活用:
IoTでエコキュートを最適制御、電力負荷を平準化
大和ハウス工業とファミリーネット・ジャパンは、IoT技術を活用した「エコキュート」の制御サービスを開発した。高圧一括受電サービスを導入するマンションに対して、生活リズムごとに分類されたグループのエコキュート稼働時間を最適制御することで、電力負荷の平準化を目指す。(2017/5/30)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが急成長、蓄電池市場は2025年に4.7倍に
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。(2017/5/10)

蓄電・発電機器:
スバルが国内初の落雷対策、大型蓄電池で電圧低下を防ぐ
自動車メーカーのSUBARUは栃木県にある研究センターに、大型のリチウムイオン電池を用いた蓄電池システムを導入した。落雷時に発生する瞬時電圧低下を防ぐことで、車両性能試験の中断防止や、ピークカットによる節電などに活用する。(2017/4/13)

太陽光:
伊豆七島の中央にある離島、完成した低炭素型まちづくり
2017年2月に、東京都神津島村において再生可能エネルギー設備が完成したと日本アジアグループ傘下の国際航業が発表。(2017/4/3)

省エネ機器:
電気とガスを使い分ける新型空調「スマートマルチ」、販売が本格化
東京ガスなど都市ガス3社と空調メーカーが共同開発した、ガス空調と電気空調を組み合わせるハイブリッド空調システム「スマートマルチ」の販売が2017年度から本格化する。電気とガスの使用比率を最適に使い分けることで、省エネを図れるのが特徴の製品だ。既に販売しているパナソニックに加え、ヤンマーエネルギーシステム、ダイキン工業、アイシン精機を加えた4社の製造販売体制が整う。(2017/3/27)

蓄電・発電機器:
大容量の蓄電池用パワコン、塩害地域でもそのまま設置可能に
ダイヘンは第7回 国際スマートグリッド EXPO」に出展し、新製品の蓄電池用パワーコンディショナーを展示した。出力250kWで、塩害地域でも屋外にそのまま設置できるのが特徴だ。工場や事業所における大型の蓄電池を活用した省エネ需要の拡大をターゲットにしている。(2017/3/2)

エネルギー管理:
太陽光と蓄電池でVPP、大阪と大分の2拠点を統合制御
ダイヘンは自社施設に太陽光発電システムと蓄電池を導入し、バーチャルパワー・プラントをを構築する実証に着手した。大阪と大分の離れた2拠点のシステムを統合制御し、工場の電力消費のピークカットやデマンドレスポンス、非常時の自立運転など、さまざまな状況に応じた最適な運転状況を検証していく。(2017/3/1)

PR:さまざまな用途に同時に対応、レドックスフロー電池
住友電気工業は、さまざまな用途に向く大型の「レドックスフロー電池」を開発、20年以上の実績を重ねてきた。2017年3月1日から3日まで、東京で開催される「スマートグリッドEXPO」では同電池を展示。部品供給などパートナーシップに興味のある企業を募る。(2017/2/17)

太陽光:
低コストに太陽光の出力変動を緩和、大林組が新型蓄電システムを導入
大林組は太陽光発電システムの出力変動の緩和に活用できる低コスト蓄電池システムを開発した。設備容量の最適化を図ることで、設置コストおよび「固定価格買取制度」(FIT)で定める20年間の買取期間に要する運用コストを抑えた。同社が北海道釧路町に建設を進めている太陽光発電所「釧路メガソーラー」に導入する。(2017/1/11)

省エネビル:
機械学習でビルの創エネ・蓄エネを最適制御、ZEBを見据えた新型EMS
安藤ハザマは新しいエネルギーマネジメントシステムを開発した。機械学習を利用し、電力需要予測にもとづく最適なエネルギー管理が行えるのが特徴だ。ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)で求められる創エネ・蓄エネを含めた高度なエネルギーマネジメントを支援する。(2016/11/25)

エネルギー管理:
IoTで複数の浄水場を統合制御、節電量を使ったビジネスも視野に
横河ソリューションサービスと関西電力は、滋賀県内にある4カ所の浄水場ポンプ設備をIoTで統合制御する事業の可能性調査に着手する。需給予測にもとづく浄水場ポンプ設備の最適な運用管理による省エネと、その節電量を活用したアグリゲーションビジネスの可能性を検証する狙いだ。(2016/9/23)

自然エネルギー:
2020年に市場規模は半減、主要な再生可能エネルギー関連市場の展望
調査会社の富士経済が再生可能エネルギー関連システムの市場調査結果をまとめた。2016年度の市場規模は3兆円を超える見込みだ。一方、太陽光発電市場の縮小などにより、2020年度に市場規模は約半分まで縮小すると予測している。一方、蓄電池などのポストFIT市場を見据えた製品市場は拡大する見込みだ。(2016/9/16)

電力供給サービス:
ワタミが「仮想発電所」を構築、宅配営業所に蓄電池導入
日本国内で「仮想発電所」を構築する実証試験が相次いで始まっている。このほど外食大手のワタミの子会社であるワタミファーム&エナジーも実証を開始した。同社の営業所に蓄電池を設置し、遠隔制御により需給調整などに活用する。(2016/9/12)

太陽光:
稼働後でも発電量を増やせる、アレイを「詰める」新工法
XSOL(エクソル)は太陽光発電所の新しい施工方法を開発した。太陽電池モジュールをアレイ単位で詰めるように設置し直し、空いた敷地にモジュールを追加することで発電量を増やすのが特徴だ。(2016/9/5)

スマートシティ:
逆潮流で電気をシェア、住宅蓄電池を統合して街を仮想発電所に
積水化学は茨城県つくば市の「スマートハイムシティ研究学園」でバーチャルパワープラント(VPP)を構築する実証試験を行う。太陽光発電設備を備えた20棟の住宅の蓄電池を統合制御し、街全体で電力を効率的に利用する。蓄電池から既存電力網に逆潮流を行い、その影響度なども検証していく。(2016/8/31)

エネルギー列島2016年版(14)神奈川:
水素エネルギーが港のCO2を減らす、国内最大の木質バイオマス発電所も稼働
神奈川県の港を中心に水素エネルギーを地産地消する動きが広がってきた。風力発電の電力からCO2フリーの水素を作って燃料電池フォークリフトに供給するプロジェクトが始まる。鉄道の駅でもCO2フリーの水素を製造する計画が進む。バイオマス発電や太陽光発電でも新たな取り組みが活発だ。(2016/7/26)

蓄電・発電機器:
歴史あるビルに大型蓄電池を導入、節電と防災対策に
竹中工務店が設計し1965年に建設された大阪市中央区の「御堂ビル」に、容量64kWhの大型蓄電池システムが導入された。エリーパワーの蓄電池で防災対策や節電に役立てる。(2016/6/21)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが躍進、電力貯蔵向け蓄電池市場は2025年に5.7倍へ
再生可能エネルギーの普及やそれに伴う系統安定化、エネルギーのさらなる効率活用ニーズなどの高まりを背景に需要が増大している蓄電池。富士経済が発表した電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果によると、2025年には2015年比で約5.7倍の7423億円にまで拡大する見込みだ。(2016/5/27)

東芝 H2One:
“港のスマート化”に向けて導入した自立型水素エネルギー供給システムが稼働
東芝が横浜市港湾局の「横浜港流通センター」に導入した自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が運転を開始した。(2016/5/2)

電力供給サービス:
過去の電力使用量から未来を予測、独自解析アルゴリズムの特許を取得
電力比較サイトを運営するエネチェンジ(東京都墨田区)は、2016年2月に英国SMAP Energy社より日本独占利用権を取得した「スマートメーターのデータを統計解析し、時間帯別プランに移行した場合の行動変容を予測するアルゴリズム」に関し、このほど日本での特許を取得した。時間帯別料金プランに消費者が移行した際の電力消費量のカーブを予測できる独自のアルゴリズムだという。(2016/4/28)

蓄電・発電機器:
非常時に太陽光と水素で3日分の電力、横浜の港で東芝「H2One」が稼働
東芝が展開している自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が、横浜市の大黒埠頭にある「横浜港流通センター」で運転を開始した。自治体向けでは初の稼働事例となる。災害などでライフラインが断絶された場合でも、再生可能エネルギーから製造した水素と燃料電池で、最大72時間の電力供給が行える。(2016/4/25)

蓄電・発電機器:
室内を走る蓄電池、太陽光から直流充電できて家電も動く
エリーパワーは室内用可搬型蓄電システムの新製品「POWER YIILE 3(パワーイレ・スリー)」を開発した。電池容量2.5kWhのリチウムイオン電池で、先代製品より小型しながらも総合効率を40%改善している。オフィスや自治体でのBCP対策の他、家庭でのピークシフト対策や非常用電源として活用できる。太陽光発電設備からの直流電力もそのまま充電できる。(2016/4/19)

蓄電・発電機器:
住宅太陽光の直流電力をそのまま充電、ハイブリッド型の新型蓄電池
東芝ライテックは定置式家庭用蓄電システム「eneGoon(エネグーン)」の新モデルとして、太陽光発電と直流連携できる複合型パワーコンディショナ採用の「ハイブリッド5.0kwh」タイプを2016年7月に発売する。価格は税別265万3000円だ。(2016/4/18)

自然エネルギー:
鉄道初の試み開始、「太陽光+水素」で安心を得る
エネルギー源としての水素の用途が広がり続けている。2017年春には鉄道初の事業が始まる。再生可能エネルギー由来の水素を駅で利用するという計画だ。太陽光発電システムから電力を得て、余剰分を水素ガスとして蓄える。必要に応じて燃料電池を動かして電力と熱を得る。JR東日本と川崎市が協力し、東芝がシステムを納入する。(2016/3/28)

燃料電池車:
CO2排出ゼロの物流拠点、風力発電と燃料電池フォークリフトで実現
岩谷産業と東芝、トヨタ自動車は、CO2排出量の少ない水素のサプライチェーンを京浜臨海部で構築する実証実験を行う。横浜市の風力発電の電力で製造した水素を、横浜市や川崎市に立地する企業の物流拠点で稼働する燃料電池フォークリフトに供給する。2017年度から本格的に実証運用を始める。(2016/3/15)

エネルギー管理:
島のエネルギーを丸ごと管理、宮古島がEMS実証を日本で初めて事業化へ
離島のエネルギー課題の解決に向けて積極的な実証を進めてきた沖縄県の宮古島が、新たな取り組みを開始する。これまでに行ったEMSで島内のエネルギー需給を管理する実証を、地元の民間企業と共同で“ビジネス化”する計画だ。電力需要の平準化やエネルギーコストの低減、再生エネ導入量の拡大などに取り組む方針で、需給協調型のEMS事業として確立できれば国内初の事例になるという。(2016/3/1)

2016年の電力メガトレンド(4):
エネルギーの地産地消で町が変わる、自治体が電力の小売に乗り出す
電力会社を頂点とする従来の市場構造を転換する試みが全国各地に広がってきた。自治体が主導して再生可能エネルギーを増やしながら、同時に地域内で消費できる循環型のエネルギー供給システムを構築する。4月に始まる全面自由化に向けて、自治体が出資する小売電気事業者も続々と生まれる。(2016/1/13)

エネルギー管理:
HEMSを使わない家庭向けエネルギー情報サービスを開始
HEMSの普及率が数%にしか満たない中で、HEMSなどの電力データがなくても省エネ方法や最適な料金プランなどが提案できる情報サービスを凸版印刷が開始する。(2015/12/16)

スマートシティ:
年間200回以上の停電に悩むカナダの町でスマートコミュニティ実証を開始
NEDOと田淵電機が共同で実施しているカナダでの太陽光パネル・蓄電池併用インバータシステムの実証運転がスタートした。(2015/12/1)

電力供給サービス:
サッカースタジアムに太陽光発電と蓄電池の電力、万博の跡地がスマートシティに
1970年に大阪で開催した「EXPO’70」の跡地に、サッカースタジアムを備えたスマートシティが誕生する。敷地内に太陽光発電と蓄電池を設置して、平常時は電力需要のピークカットに生かす一方、災害時には避難所になるサッカースタジアムに電力を集めて供給を続けることが可能になる。(2015/11/18)

日本発の新材料でイノベーションを:
産学官連携で挑むCNT、ついに量産工場が稼働へ
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、日本ゼオンがスーパーグロース法を用いたカーボンナノチューブ(CNT)の量産工場(山口県周南市)を稼働させたと発表した。(2015/11/5)

蓄電・発電機器:
水素の活用で“スマートな港”を実現、大黒埠頭に東芝「H2One」を導入
港湾区域のエネルギー利用の効率化や災害時の事業継続計画対策を進めている横浜市は、大黒埠頭の「横浜港流通センター」に東芝の自立型水素燃料電池「H2One」を導入。電力デマンド抑制効果や電気料金削減効果などの検証に向けた実証試験を開始する。(2015/11/5)

スマートシティ:
長野県の節電・省エネ活動、地道な取り組みでピーク電力量を大幅削減
長野県が県民運動として取り組んでいる夏の節電・省エネ活動(ピークカット)が効果を上げている。2015年も最大電力値を記録した時間の電力削減量は目標を大幅に上回り、中部電力管内での実績値と比べてもその削減量は大きい。(2015/10/28)

太陽光:
ドローン+クラウドで、太陽光発電設備監視の完全自動化を実現
田淵電機は、IT・エレクトロニクス総合展示会「CEATEC JAPAN 2015」(2015年10月7〜10日、東京ビッグサイト)に出展。ドローンを使った太陽光パネルの遠隔監視システムなどをアピールした。(2015/10/15)

蓄電・発電機器:
京都最大級のイベント会場に蓄電システム、複数電源の同時利用を可能に
京都最大級のイベント会場である「みやこめっせ」には出力30kWの太陽光発電システムが導入されている。今回、同施設に新たにアイケイエスが開発したSiCパワーデバイスを採用する蓄電システム「I_DENCON(アイデンコン)」の導入がきまった。太陽光や電気自動車など複数の電源を同時利用できるのが特徴だ。(2015/10/7)

電力供給サービス:
電力小売り完全自由化を控え、九州電力が新料金メニューを設定
九州電力は2016年4月の電力小売り完全自由化に向け、より細かく時間帯区分を設けた新しい料金メニューを導入することを発表した。(2015/9/18)

省エネ機器:
企業を悩ますサーバルームの電力コスト、IoT活用で27%の削減に成功
国内の電力料金の上昇が続き、多くの企業がコスト削減の観点から省エネ施策を進めている。中でも特に電力使用量が多いサーバルームの省エネに注目が集まっている。富士通と日本工営はサーバルームの省エネ化事業で協業し、両社の省エネに関するノウハウを組み合わせたサービスを2015年10月より提供すると発表した。(2015/9/4)

蓄電・発電機器:
エネファームの販売数が5万台を突破、発売から6年弱で達成
東京ガスが2009年5月に世界で初めて市場投入した家庭用燃料電池「エネファーム」の販売台数が累計5万台を突破した。(2015/8/24)

蓄電・発電機器:
駅の連絡通路を、再生エネ+蓄電池でスマートな防災拠点に
鹿児島県薩摩川内市は利用客の多い河内駅の防災拠点化を進めている。さらに非常時用の電力に太陽光や風力などの再生可能エネルギーを利用する計画で、このエネルギーシステムの整備を三菱電機が受注した。完成は2015年12月を予定している。(2015/8/10)

蓄電・発電機器:
凍害による年間200回の停電被害、太陽光と蓄電池で回避する実証を開始
カナダのオンタリオ州にあるオシャワ市は、凍害の影響で年間200回を超える停電に悩まされている。安定的な電力供給の実現と再生可能エネルギーの導入拡大に向け、NEDOは同市のオシャワ電力と共同で太陽光パネルと蓄電池を活用したスマートコミュティ実証を開始する。(2015/7/23)

電気自動車:
EVの“使用済み”バッテリーがドル箱へ、再生エネの導入拡大が後押しか
電気自動車(EV)の普及拡大に伴い、使用済みバッテリーの処理方法は1つの課題だ。EVに注力する自動車メーカーはこうした使用済みバッテリーを、再生可能エネルギーの導入拡大に伴い需要が増している蓄電システムに再利用する取り組みを進めている。(2015/7/14)

蓄電・発電機器:
電力を「空気」でためる蓄電システム、風力発電の出力変動の吸収に活用へ
再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、出力変動を吸収する蓄電システムの開発も加速している。神戸製鋼所、早稲田大学スマート社会技術総合研究所、エネルギー総合工学研究の3者は、電力を圧縮空気として貯蔵する蓄電システムの開発に着手した。(2015/6/22)

蓄電・発電機器:
伊豆大島でマイクログリッドを実現する1.5MWハイブリッド蓄電池、系統接続を開始
日立製作所と新神戸電機は、NEDOプロジェクトにおいて共同開発した、1.5MWハイブリッド大規模蓄電システムを、東京電力伊豆大島発電所の電力系統に接続。実証実験を開始したことを明らかにした。(2015/6/9)

独自のHDD暗号化ソフトも:
東芝、第5世代Core搭載で省電力化した15.6型ビジネスノート「dynabook Satellite B35」
東芝は、第5世代Core Uプロセッサを搭載し、従来比で約30%の消費電力削減を実現した15.6型ビジネスノートPC「dynabook Satellite B35」を発売する。(2015/6/4)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。