ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  R

「Renault」最新記事一覧

ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術:
判断停止を脱し、「成長パターン」に変わろう!
「あなたはなぜ、今、その仕事をしているのか?」と聞かれて答えられるだろうか。(2018/4/5)

つながる世界の開発指針(1):
つながる世界「4つの課題」、対策は「経営マター」である
IoTの素晴らしさが広まる中、「つながる」ことによる危険性も増大している。ではそのリスクをどう見積もり、製品やサービスに反映するべきか。IPA/SECが公開している「つながる世界の開発指針」を元に解説する。(2018/4/2)

電気自動車:
日産は2022年に年間100万台の電動車販売、使用済みバッテリーの再利用も並行で
日産自動車は、電気自動車(EV)とシリーズハイブリッドシステム「e-POWER」搭載車の世界販売台数を2022年度までに合計100万台に拡大する。同年度までに、軽自動車やクロスオーバータイプなどEVの新モデルを8車種投入する。「ノート」「セレナ」に採用しているe-POWERは、今後さらに搭載車種を増やしていく。(2018/3/27)

これはリアルなサイバーフォーミュラ 日産、「フォーミュラE」マシンのカラーリングコンセプトを公開
かっ飛んでいきそう……。(2018/3/6)

「してもいいのではないか」:
ゴーン氏、ルノー・日産・三菱の統合否定せず 「目的でない」とも
ルノーのゴーンCEOはは、ルノー、日産、三菱自の3社連合が統合する可能性について否定しなかった。(2018/3/2)

製造マネジメントニュース:
ルノー日産三菱が機能統合を加速「一体運用での成長を証明する」
ルノー・日産自動車・三菱自動車アライアンス(ルノー日産三菱)は、アライアンスの機能統合を加速する複数のプロジェクトを始めると発表した。新中期計画「アライアンス2022」の達成に向けた具体的な施策となる。(2018/3/2)

日本の自動車業界で唯一、日産がEVに躍起なワケ
EVの分野で「出遅れている」といわれている日本の自動車大手だが、唯一、早くから気を吐いているのが日産自動車だ。昨年10月、7年ぶりに全面改良したEV「リーフ」を国内発売。EVの本格普及はまだ先という段階にもかかわらず、日産はなぜ躍起なのか。(2018/2/27)

この造形がすごい! 「ワンダーフェスティバル2018[冬]」を盛り上げたコスプレイヤーさん大集合!
造形っていいな!(2018/2/19)

車両デザイン:
初見で使いこなせますか、最新輸入車のHMI
初めて乗ってから説明書なしでどこまで使いこなせるか実験した。(2018/2/19)

日本の自動車業界で唯一、日産がEVに躍起なワケ
EV分野で日本の自動車大手として唯一、早くから気を吐いているのが日産自動車だ。(2018/2/15)

モビリティサービス:
中国配車サービス大手が自動車メーカー12社と協業、ルノー日産三菱も参加
ルノー・日産自動車・三菱自動車アライアンスは、電気自動車(EV)を使った中国でのカーシェアリングについて、滴滴出行(ディディチューシン)と協業する。(2018/2/8)

製造マネジメントニュース:
自動車グローバル販売トップはVW、14万台差の2位はルノー日産三菱アライアンス
自動車メーカー各社の2017年1〜12月のグローバル販売台数が出そろった。トップに立ったのはVolkswagen(VW)グループで、前年比4.3%増の1074.1万台だった。(2018/2/1)

トヨタは3位:
日産・ルノー・三菱自連合、乗用車販売で17年世界首位に
日産・ルノー・三菱自連合は2017年の乗用車販売台数が計約1061万台となり、VWから世界首位の座を奪った。(2018/1/30)

製造マネジメントニュース:
自動車連合がベンチャーキャピタルファンド設立、5年間で最大10億ドル投資
ルノー、日産自動車、三菱自動車の自動車アライアンスが、オープンイノベーションを支援する企業ベンチャーキャピタルファンド「Alliance Ventures」を設立。今後5年間で最大10億ドルを投資する。(2018/1/26)

「Snap」により10万台規模のIoTデバイス更新も可能
オープンソースOS「Ubuntu Core」でさらに進むIoTデバイスの活用
IoT向けオープンソースOS「Ubuntu Core」はIoTデバイスの管理に1つの解決策をもたらした。多種多様なIoTデバイス全ての対応はまだ難しいが、当面の課題を解決できる素晴らしい機能を持っている。(2018/1/25)

トヨタは1035万台:
独VW、17年のグル―プ販売台数は4.3%増 トヨタ上回る公算
独Volkswagen(フォルクスワーゲン)は17年のグループ全体の販売台数が前年比4.3%増の1070万台に。(2018/1/18)

「電気化されたブランドに」:
日産、インフィニティをEVブランドに=西川CEO
日産は、同社の高級ブランド「インフィニティ」を電気自動車(EV)を主とするブランドに変更する方針だ。(2018/1/17)

自動運転技術:
まだまだ伸びる単眼カメラの性能、フリースペースや歩きスマホまで
2018年から単眼カメラの飛躍的な進化が始まる。カメラの性能向上によって、量産モデルのADAS(先進運転支援システム)や自動運転技術の進化が一層進んでいく。(2018/1/11)

日産連合、VCファンド設立 5年間で最大10億ドル投資
仏Renault、日産自動車、三菱自動車が「アライアンス・ベンチャーズ」を設立。自動運転技術などを開発する企業に、今後5年間で最大10億ドルを投資する計画。(2018/1/10)

ゴーンCEOが発表へ:
日産連合、2億ドルのファンド設立へ 新技術に出資=関係筋
日産、三菱、ルノーは、技術力を有する新興企業に出資する2億ドルのファンドを共同で設立する計画。(2018/1/9)

大学キャンパス出張授業:
自動車アセスメントのための技術開発ではない、もっと安全なクルマを作るため
自動車業界の経営トップが大学生にクルマ・バイクの魅力や楽しさ、日本のモノづくりの重要性を伝える「大学キャンパス出張授業」。安全という個性を確立するまでの取り組みを伝えた、東京工業大学でのスバルの講演を紹介する。(2017/11/20)

燃費不正問題の影響解消:
三菱自、上半期純損益は484億円の黒字 通期予想を据え置き
三菱自動車の17年4―9月期の連結決算は、純損益が484億円の黒字(前年同期は2196億円の赤字)となった。(2017/11/7)

18年末スタートの第5シーズンから:
日産、「フォーミュラE」参戦を発表 日本メーカー初
日産自動車が、2018年末から「フォーミュラE」に参戦すると発表。(2017/10/25)

製造マネジメントニュース:
三菱自は2019年に販売台数を4割増の130万台に、設備投資や研究開発費も大幅増
三菱自動車は、2019年度を最終年度とする中期経営計画「DRIVE FOR GROWTH」を発表した。2019年度に売上高を2016年度比3割増の2兆5000億円に、販売台数は同4割増の130万台を目指す。営業利益率は2016年度の0.3%から6%以上に引き上げる目標だ。(2017/10/19)

SUVに注力:
三菱自、19年度に営業利益率6%以上、売上高3割増の2.5兆円目標=中計
三菱自動車の新中期経営計画で、19年度の年間販売台数は130万台、売上高は2兆5000億円と16年度比でいずれも30%以上伸ばすことを目指す。(2017/10/18)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタとマツダとデンソーのEV計画とは何か?
かねてウワサのあったトヨタの電気自動車(EV)開発の新体制が発表された。トヨタはこれまで数多くの提携を発表し、新たなアライアンスを構築してきた。それらの中で常に入っていた文言が「環境技術」と「先進安全技術」である。(2017/10/10)

ルノーが示した未来の車「Renault FLOAT」が想像の一歩先を行っていた
浮いてる……? え、合体・変形すんの?(2017/10/6)

ニュース
マジェンシー、人工知能(AI)を備えた会議ソリューションを発表
フランスのスタートアップ企業マジェンシーは、タブレットによる情報共有を可能にする会議ソリューションに、人工知能(AI)を活用した音声認識機能やデータ分析機能を追加した新製品を発表した。(2017/9/29)

コンパクトRRスポーツ:
ルノー「トゥインゴ」にMT・ターボの「GT」登場
ルノー・ジャポンは、RRのコンパクトカー「トゥインゴ」に、マニュアルトランスミッション(MT)とターボエンジンを搭載したスポーツグレード「GT」を発売する。(2017/9/28)

東京モーターショー 2017:
三菱自動車がSUVタイプの高性能EVを世界初公開、新たな成長と発展を示唆
三菱自動車は「第45回東京モーターショー 2017」において、高性能電気自動車(EV)のコンセプトSUV「e-EVOLUTION CONCEPT」を世界初公開する。(2017/9/21)

製造マネジメントニュース:
ルノー日産三菱が2022年に1400万台の販売目指す、600km走るEVや完全自動運転車も
Renault(ルノー)と日産自動車、三菱自動車は、新6カ年計画の「アライアンス2022」を発表した。プラットフォームとパワートレインの共有や、電動化・自動運転などの技術の共有によるシナジー創出に取り組み、2022年に年間販売台数は1400万台以上、売上高は2016年比で3割以上の増加となる2400億米ドル(約26兆6400億円)を見込んでいる。(2017/9/19)

和田憲一郎の電動化新時代!(25):
日系自動車メーカーの戦力逐次投入は何をもたらすのか
フランスや英国で2040年までにガソリンエンジン車・ディーゼルエンジン車の販売を禁止する方針を政府が示した。欧州自動車メーカーは反対する様子もなく、既に織り込み済みに見える。一方、日系自動車メーカーは当面1〜2車種の電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)を投入する様子見の戦略だ。あえて後手とするのは望ましいのか。(2017/9/4)

電気自動車:
ルノー日産が中国にEV開発の合弁会社を新設、2019年にAセグSUVを生産予定
ルノー・日産アライアンスと東風汽車は、中国市場向けに電気自動車(EV)の共同開発を行う合弁会社を新設する新型EVはルノー・日産アライアンスのAセグメントのSUVプラットフォームをベースとし、相互接続機能も搭載する。(2017/8/30)

余韻で涼しくなる “40年物”F1エンジンサウンドの爽快感ったらない
まったりとしていてそれでいてしつこくない40年物。(2017/8/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタはEV開発に出遅れたのか?
「世界はEV(電気自動車)に向かっている」というご意見が花盛りである。併せて「内燃機関終了」や「日本のガラパゴス化」といった声をよく耳にする。果たしてそうなのだろうか。(2017/8/28)

製造マネジメントニュース:
日産が車載電池事業を中国の投資会社に売却、新型「リーフ」はどうなる
日産自動車は、連結子会社のオートモーティブエナジーサプライ(AESC)など保有する車載リチウムイオン電池の事業と生産工場を、中国の民営投資会社であるGSRキャピタルに譲渡する。譲渡価格は非公開で、2017年12月末までに譲渡を完了する予定。2017年9月発表予定の新型「リーフ」は、AESC製の車載電池を採用する採用する見通しだ。(2017/8/9)

特選ブックレットガイド:
WannaCryが明らかにした、生産システムセキュリティ「2つの問題点」と「2つの対応策」
ランサムウェア「WannaCry」はITシステムのみならず、自動車生産拠点を稼働停止に追い込むなど猛威を振るい、亜種の発生もあっていまだに予断を許しません。WannaCryが浮き彫りにした生産システムが内包する「2つの問題点」と業務を守る「2つの対応策」を解説します。(2017/8/8)

電気自動車:
発表まで1カ月、日産の新型「リーフ」の詳細が少しずつ明らかに
日産自動車が、2017年9月6日に全面改良して発表する電気自動車(EV)「リーフ」について詳細を少しずつ明らかにしている。「プロパイロット」や自動駐車システム、ペダルを踏み変える負担を軽減する「e-Pedal」など盛りだくさんだ。(2017/8/8)

製造マネジメントニュース:
ルノー日産が世界新車販売台数で初の首位、ルノーと日産の好調さがけん引
2017年上期(1〜6月)の世界新車販売台数で、ルノー・日産アライアンスが初めて首位に立った。同期間で約50万台を販売した三菱自動車が傘下に加わったことが最大の要因だが、ルノーと日産自動車の好調さがなければ初の首位に立つことはかなわなかった。(2017/7/31)

内燃機関の時代に幕か:
電気自動車の勝利か 英国が脱ディーゼル・ガソリン宣言
英政府は、大気汚染の改善を目的にガソリン車とディーゼル車の新規販売を2040年から禁止すると発表した。100年以上にわたる内燃機関の時代に幕が下りるかもしれない。(2017/7/28)

WannaCryで明らかになった生産システムのセキュリティ、「理想」と「現実」の間
ランサムウェア「WannaCry」はITシステムのみならず、自動車生産拠点を稼働停止に追い込むなど猛威を振るい、亜種の発生もあっていまだに予断を許しません。WannaCryが浮き彫りにした生産システムが内包する「2つの問題点」と業務を守る「2つの対応策」を解説します。(2017/7/26)

中国国外のApollo参加メンバーへAzureを提供:
Microsoft、自動運転車向けオープンプラットフォーム「Apollo」に参加 インテリジェントクラウドで提携
Microsoftと中国のBaiduが、自動運転車開発におけるインテリジェントクラウド分野で提携。MicrosoftはBaiduが主導する「Project Apollo」に参加し、中国国外のApolloのメンバーに対してMicrosoft Azureを提供する。(2017/7/20)

“いま”が分かるビジネス塾:
欧州で加速するEVシフト トヨタへの影響は?
スウェーデンの自動車メーカー、ボルボが内燃機関のみで走行する自動車の生産を段階的に廃止する計画を明らかにした。ほぼ同じタイミングで仏国のマクロン政権が2040年までに、内燃機関を搭載した自動車の販売を禁止する方針を表明している。欧州を震源地にEVへのシフトが一気に進む可能性が出てきた。(2017/7/19)

IHS Industrial IoT Insight(6):
トランプ政権とIoTがデトロイト3の弱体化を生む、産業構造の転換が急務に
今後の製造業の発展に向けて必要不可欠とみられているIoT(モノのインターネット)。本連載では、IoTの現在地を確認するとともに、産業別のIoT活用の方向性を提示していく。IoTを取り巻く最大の産業分野とみられる自動車だが、米国市場では大きな産業構造の変革がもたらされつつある。(2017/7/4)

クルマから見るデザインの真価(13):
「NDロードスター」と「124スパイダー」から見えてきた、愛車になるための“余白”
4代目となるマツダの「NDロードスター」。2012年発売の「CX-5」から展開されてきた新世代商品群の真打で、初代ロードスターのデビューから25年目での全面改良となった。兄弟車と比較することで、NDロードスターの個性と“余白”が見えてきた。(2017/6/26)

製造ITニュース:
産業用IoTプラットフォームの先進企業と提携、国内でサービス開始へ
JIG-SAWは、米Litmus Automationと日本初となるコアパートナー契約を締結した。両社は共同で、日本における産業用IoT(IIoT)サービスを開始する。(2017/6/7)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタアライアンスの現在地
これまで自動車業界の世界一争いは、トヨタ、フォルクスワーゲン、GMによる1000万台の年間生産台数が基準だった。そこにルノー・日産アライアンスが加わったわけだが、さらにトヨタは新たなアライアンス構築によって、唯一1600万台という巨大アライアンスへと踏み出した。(2017/6/5)

新型A110:
ルノー、復活「アルピーヌ」日本で販売へ
ルノー日本法人が新型「アルピーヌA110」を国内販売すると正式発表。(2017/6/2)

人とくるまのテクノロジー展 2017:
ポリマーの比誘電率変化でシンプルに湿度検知、タイコエレクトロニクス
タイコエレクトロニクス ジャパンは「人とくるまのテクノロジー展2017」において、ガラスの曇りを検知するセンサーを出展した。(2017/5/31)

保険加入が比較的少ない:
サイバー攻撃、備え薄い欧州とアジアに甚大な被害も
米国以外の多くの企業は、世界各地で発生している大規模サイバー攻撃への備えが欠けており、甚大な損害を被る可能性があるという。(2017/5/16)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。