ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「住宅」最新記事一覧

温度では見えない世界が見える:
“熱流”を手軽に計測できるロガー――日置電機
日置電機は、熱エネルギーの移動を検知する熱流センサーを使用したデータロガーの提案を拡大させている。熱流センサー部をフレキシブルで小型化するとともに、センサー部とロガー部をワイヤレス接続化するなど多数の工夫を盛り込むことで、従来、建材や住宅用途に限られていた熱流計測の応用範囲を自動車や電子機器設計現場などへ広げ、熱流ロガービジネスを拡大させているという。(2017/1/17)

オーストラリアの住宅街にワニが出現 警察がごみ箱を並べ水辺への誘導を試みる
残念ながらごみ箱作戦はダメだったもよう。(2017/1/5)

セキュリティのアレ(40):
「フラット35」情報漏えい事件から学ぶ基本の大切さ
セキュリティ専門家が時事ネタを語る本連載。第40回は住宅金融支援機構(優良住宅ローン)が10月に公表した情報漏えい事件を振り返ります。(2016/12/28)

BIM/CAD:
BIMとVRは住宅設計にこそ大きなメリットがある
建築業界で徐々に活用が進みつつあるBIM。大規模建築での利用が目立つBIMだが、これを住宅設計に積極的に活用すべく、組織改革を進めているのが住宅設計・デザインを手掛けるフリーダムアーキテクツデザインだ。BIM導入の延長として2017年からVRサービスの展開も計画する同社に、BIMを導入した背景や、社内に浸透させるための苦労や取り組みについて聞いた。(2016/12/27)

太陽光:
日本の寄棟屋根にフィット、CIS薄膜太陽電池の新製品
ソーラーフロンティアは、国内住宅市場に向けた戦略商品として、住宅専用の太陽光発電システム「SmaCIS(スマシス)」2017年7月から販売する。CIS薄膜太陽電池を日本の寄棟屋根に設置しやすい形状にし、さらに施工性も高めた。(2016/12/15)

太陽光:
「発電する窓」、透明な有機薄膜太陽電池で実現
伊藤電子工業は「第1回 高性能住宅設備EXPO」に出展し、開発中の有機薄膜太陽電池を利用した「スマート発電ウィンドウ」を展示した。陽極に特殊な材料を活用した透明な有機薄膜太陽電池を活用しており、外の景色を見ることも可能だ。(2016/12/15)

自然エネルギー:
太陽光発電の買取価格は事業用を21円に、風力発電は3年後に19円へ
2017年度に認定を受ける再生可能エネルギーの発電設備に対する買取価格の案がまとまった。太陽光発電は事業用が3円減の21円に、住宅用も3円減の28円に引き下げる。風力発電は2019年度まで1円ずつ下げていく。中小水力発電とバイオマス発電は大規模な設備に限定して買取価格を低減する。(2016/12/14)

省エネビル:
日本初のZEH分譲マンション、名古屋市で2019年完成
戸建住宅では徐々に広がりつつある「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」。一次エネルギー消費量がほぼゼロになるこのZEHで、国内初となる分譲マンションが2019年春に名古屋市に完成する予定だ。積水ハウスが建設するもので、(2016/12/13)

スマートホーム:
エネルギー自給率100%、ZEHを超える「電力不安ゼロ」住宅
積水化学工業はスマートホームの新製品として、エネルギーを100%自給自足できる住宅を2017年1月から発売すると発表した。太陽光発電システム、京セラと共同開発した新型蓄電池、V2Hシステム、電気自動車を組み合わせる住宅だ。停電などの電力不安や、電気料金変動の影響を受けない次世代住宅として、年間100棟の販売を目指す。(2016/12/13)

電力供給サービス:
えひめ産の太陽光パネルを無償で設置、原子力の立地県で電力の地産地消に挑む
住宅の屋根に無償で太陽光パネルを設置するプロジェクトが愛媛県内で進行中だ。新電力の坊ちゃん電力が県内の工場で製造した太陽光パネルを使って、電力の小売と組み合わせた事業スキームで取り組む。2016年度内に250世帯へ、2017年度には他県にも広げて1000世帯以上の導入を目指す。(2016/12/9)

自然エネルギー:
2017年度の買取価格が大筋で決まる、太陽光発電は2円の引き下げ案が有力
固定価格買取制度の改正に合わせて、2017年度の買取価格の検討が政府の委員会で急ピッチに進んでいる。太陽光発電では住宅用・事業用ともに2円程度を引き下げる方向だ。大規模な太陽光発電に適用する入札方式の実施規模も確定した。風力発電は2019年度までの3年間に4円程度を低減していく。(2016/12/6)

スマートハウス:
CO2を排出しない生活は可能か、既存住宅で実証開始
大阪ガスと積水ハウスは既存住宅をリノベーションし、CO2排出量ゼロとゼロエネルギーの達成を目指す実証実験に着手する。実際に人が居住しながら約2年半に渡って行う実証で、太陽光発電システムや燃料電池、空調制御を活用し、省エネと快適性の両立が可能化どうかを検証していく。(2016/11/28)

省エネ機器:
システム1つで部屋ごとの温度設定を可能に、25%の省エネ効果
アズビルは戸建住宅向け全館空調システム「きくばりsシリーズ」に、各居室の温度設定が可能となるVAV制御を搭載したモデルを加える。1システムの空調機で、利用者の好みで部屋ごとの温度設定や運転モードを切り替えられるようにすることで、約25%の省エネ効果が見込めるとしている。(2016/11/11)

1位は西宮北口:
超高級「芦屋ブランド」急落の不思議 住んでみたい街トップから10位に
関西の最寄り駅を対象にした平成28年の「住んでみたい街ランキング」で、27年トップだった芦屋が一気に10位に転落した。全国的にも屈指の高級住宅地「芦屋ブランド」は地に落ちたのか。(2016/11/11)

スマートハウス:
電力データを活用した新サービスを、IoT基盤の構築実証を開始
東京電力パワーグリッド、日立製作所、パナソニックの3社は、センサーを活用して住宅内の電気の使用状況や温度などの情報を収集し、さらに蓄積・加工できるIoTプラットフォームの構築に向け、共同実証試験を開始する。(2016/11/10)

東電・日立・パナソニック、住宅向けIoTの実証試験を開始 電気の“ムダづかい”防ぐ
東電パワーグリッド、日立製作所、パナソニックの三社が、電気の使用状況と室温をIoTセンサーで計測する実証試験を開始。計測結果は電気の消し忘れ防止や安否確認に応用する。(2016/11/8)

製造業IoT:
東京電力がIoTプラットフォーマーに、日立、パナソニックと実証試験へ
東京電力パワーグリッド、日立製作所、パナソニックの3社は、住宅内の電気の使用状況や温度などの情報を収集/蓄積/加工することのできるIoTプラットフォームの構築に関する共同実証試験を始める。(2016/11/8)

家庭の電力使用状況で見守り・安否確認も 東電などIoT実証実験
住宅の電力使用データなどを収集・蓄積する実証実験を、東京電力パワーグリッド、日立製作所、パナソニックが関東エリア約100戸でスタート。(2016/11/7)

「フラット35」の顧客情報流出か 勤務先や年収も……メールサーバに不正アクセス、不正な転送設定も
住宅ローン「フラット35」を扱う民間の金融機関・優良住宅ローンのメールサーバに不正アクセス。顧客3万7247人の氏名や住所などの個人情報が漏えいした可能性が高いという。(2016/10/27)

住宅ローン「フラット35」の顧客情報流出か、役職員のメールに不正な転送設定
住宅金融支援機構から業務委託を受けている優良住宅ローンは、不正アクセスで3万7247人分の個人情報が漏えいした可能性を発表した。メールサーバの設定が不正に変更されていたという。(2016/10/26)

電子ブックレット/エネルギー管理:
IoTが変革するエネルギーの世界
エネルギー産業において、さまざまなモノとインターネットがつながるIoTの仕組みを活用する事例が増えてきた。住宅や地域の電力使用状況をセンサーで計測して、インターネットでリアルタイムにデータを収集して分析できる。火力発電所の運転監視にもIoTの応用が始まる。(2016/10/12)

スマートハウス:
住宅のエネルギー収支ゼロを目指す、東京・江戸川区でZEHを販売
住宅事業などを手掛ける大京は、東京都江戸川区で販売する戸建て住宅シリーズの一部に、一次消費エネルギーがほぼゼロになるZEHを初めて用意した。太陽光発電システムやHEMSなどを導入しており、エネルギー収支ゼロの実現を目指した住宅だという。(2016/10/11)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(23)愛知
住宅を中心に太陽光発電が活発な愛知県で、廃棄物を利用したバイオガス発電の取り組みが広がってきた。生ゴミや下水からバイオガスを生成して、電力と熱を供給するのと同時に肥料やCO2を農作物の栽培に利用する。太平洋沿岸の豊富な日射量を生かして水上式のメガソーラーも運転を開始した。(2016/10/11)

住信SBIネット銀行、ローン審査に人工知能を活用する実証実験を開始
住信SBIネット銀行と日立製作所は、日立の人工知能と地理情報システムなどの統計データを活用した住宅ローンやカードローンに関する先進的な審査手法の実証実験を2016年10月1日から開始する。(2016/10/3)

マネーの達人:
「自宅を売る」のは難しい 今のうちに知っておくべき3つの注意点
住宅を売却するとき「不動産業者が提示した査定額は適正なのか」という疑問はつきもの。業者に任せきりにせず、インターネットなどを利用して自分で調べることも重要です。今回は、自宅を売るときに注意すべき3つのポイントをご紹介します。(2016/10/3)

広告ROI向上に独自システムを開発:
“代理店任せ”の限界とは? 「HOME'S」運営のネクストがWeb広告運用のインハウス化に挑む理由
大手不動産・住宅情報サイト「HOME'S」などを運営するネクストが広告運用のインハウス化に取り組んでいる。巨大Webサイトを軸にした事業会社が広告代理店依存からの脱却を目指す真意はどこにあるのか。(2016/11/10)

エネルギー列島2016年版(23)愛知:
廃棄物から電力を作って農業に、池の上にも太陽光パネルが並ぶ
住宅を中心に太陽光発電が活発な愛知県で、廃棄物を利用したバイオガス発電の取り組みが広がってきた。生ゴミや下水からバイオガスを生成して、電力と熱を供給するのと同時に肥料やCO2を農作物の栽培に利用する。太平洋沿岸の豊富な日射量を生かして水上式のメガソーラーも運転を開始した。(2016/9/27)

FM:
IoTで空室管理を効率化、内覧時に電子錠を遠隔解除
東急グループの3社が自社で所有する賃貸住宅を活用し、IoTを活用した賃貸住宅の空室管理システムの実証試験を開始する。内覧希望があった際に管理会社が遠隔から電子錠を解錠し、立ち会いなく内覧できるようにするなど、空室管理業務の効率化を図る。(2016/9/20)

「住まいの怖い話」川柳 最優秀賞は「出て行けと 喉まで出るが 妻名義」
不動産・住宅情報サイトを運営するネクストは16日、「第1回HOME’S住まいの川柳コンテスト」の入賞作品を発表した。(2016/9/16)

ITエンジニア U&Iターンの理想と現実(12):
島根編:通勤は自転車、ランチは出雲そば――松江っ子エンジニアのIターンライフ
家電量販店がない! 三菱東京UFJ銀行のATMがない! でもね……U&Iターンの理想と現実をお届けする本連載。島根編第2回は、通勤や住宅事情などの「松江市に住み、働くということ」のリアルをお届けします。(2016/9/16)

ITエンジニア U&Iターンの理想と現実(11):
新潟編:最大200万円の住宅取得補助も――妙高市役所の木浦笙子さんに聞く、U&Iターンへの行政支援
新潟に移住したら、行政はサポートしてくれるの?――U&Iターンの理想と現実をお届けする本連載。新潟編第2回は「移住を支援する行政担当者」にインタビューしました。(2016/9/9)

エネルギー管理:
住宅をIoTでスマートハウスに、電力の使用状況を無線で収集・管理
無線通信とソフトウエアを組み合わせたIoTの技術を利用すると、家庭内の電力の使用状況を監視しながら機器を自動的に制御できるようになる。家電機器やスマートメーターから無線通信ネットワークでデータを収集して、遠隔のパソコンやスマートフォンに電力の使用状況を伝える仕組みだ。(2016/9/8)

蓄電・発電機器:
燃えにくくて軽い太陽電池、電気自動車の屋根や住宅の壁にも
太陽電池の研究開発を担う産業技術総合研究所が、難燃性で軽量の太陽電池モジュールを開発した。太陽電池を保護する封止材にシリコーンゴムを採用したほか、表面をガラスから高分子フィルムに、裏面をアルミ合金で構成して重さを約半分に抑えた。車載用や住宅用の製品開発へつなげる。(2016/9/8)

Watson IoTで、生活を豊かにする知見に変換:
パナソニック、ノキア、ワールプール──家電/住宅メーカーが「Watson IoT」で革新しようとしていること
IBMのIoT担当幹部がIFA2016で基調講演を行い、IBMの「Watson」のIoT技術が家電や医療をはじめとする「私たちの生活」に新たなイノベーションの波を起こしつつあることをアピールした。(2016/9/6)

法制度・規制:
エネルギー関連の概算要求は9140億円、省エネの加速や再エネ・水素の普及に
経済産業省は2017年度のエネルギー関連予算の概算要求をまとめた。総額は9140億円で、2016年度の予算と比べて9%増やした。工場や住宅などの省エネ投資を促進する補助金に1140億円を割り当てたほか、再生可能エネルギーや水素・燃料電池の普及事業に1336億円を投入する方針だ。(2016/9/2)

FM:
老朽化不動産を強くもうかる資産に「再生」、旧耐震基準も対応
三井不動産は老朽化不動産の再生コンサルティングサービスを開始した。老朽化した住宅や建築物の耐震化が進まないことが問題となっているが、その要因となっている高額な改修費用や資金調達、投資回収を含めた採算性の課題解決をまとめてサポートする。実際の改修は青木茂建築工房の「リファイニング建築」の手法を活用し、建て替えの70%程度のコストに抑える。(2016/9/2)

スマートシティ:
逆潮流で電気をシェア、住宅蓄電池を統合して街を仮想発電所に
積水化学は茨城県つくば市の「スマートハイムシティ研究学園」でバーチャルパワープラント(VPP)を構築する実証試験を行う。太陽光発電設備を備えた20棟の住宅の蓄電池を統合制御し、街全体で電力を効率的に利用する。蓄電池から既存電力網に逆潮流を行い、その影響度なども検証していく。(2016/8/31)

テクノロジーエバンジェリスト 小川大地の「ここが変だよ!? 日本のITインフラ」:
第48回 SIベンダーの“錬金術”が通じない? ざっくりなITインフラのサイジング
日本ITインフラはまるで注文住宅のように、要件通りに仕立てようとするのに対し、欧米ではかなり違います。今回は採寸――サイジング――の点から、ココヘンを解き明かしてみましょう。(2016/8/26)

省エネビル:
ZEHのその先へ、パナソニックが新工法で描くスマート住宅
パナソニックESテクノストラクチャーは、独自の耐震住宅工法「テクノストラクチャー」とZEH普及拠点を新たに設立。耐震性と環境性能を併せ持つスマート住宅の普及を強化していく。(2016/8/24)

BIM/CAD:
3D CADにVR空間画像の出力機能、提案力向上に
建造物のプレゼンテーションにVR(バーチャルリアリティ)を活用しようという動きが進んでいる。日本ユニシス・エクセリューションズは同社の住宅用3D CAD「DigiD」のオプションソフトの新版、VR空間画像の出力機能を追加した。(2016/8/19)

リクルート、住宅ローンの事前審査をオンラインで行えるサービスを開始
リクルート住まいカンパニーは、8月18日に住宅ローンの事前審査から結果確認までオンラインで行えるFintechサービス「一括ローン相談 by SUUMO」を提供開始した。まずは首都圏の幅広い不動産会社で導入する。(2016/8/18)

法制度・規制:
太陽光発電の認定ルールが8月1日に変更、運転開始は3年以内に
固定価格買取制度を改正する施策の一環で、太陽光発電の認定ルールが8月1日に変わった。認定取得から運転開始までの期限を設定して、事業用の設備には3年以内の運転開始を求める。期限を超えると買取価格の低減か期間短縮の措置を受ける。住宅用は1年以内に運転を開始しないと認定が失効する。(2016/8/2)

自然エネルギー:
住宅太陽光を「FIT+10円」で買い取り、Looopが再エネ調達を強化
太陽光発電を中心とする再生可能エネルギー事業や、電力小売事業を手掛けるLooopが再生可能エネルギーの調達を強化する。同社の住宅太陽光発電システム「Looop Home」の購入者から、1年間限定でFITより10円高い価格で電力を買い取るキャンペーンを実施する。(2016/7/28)

省エネビル:
日本初の全住戸BELS認証を取得した省エネマンション、最大で27%電力削減
不動産開発および販売を行う大京は、日本で初めて集合住宅として全住戸がBELSによる第三者認証を取得し省エネ性能が優れるとの評価を受けたマンションを建設し販売を開始する。(2016/7/26)

5V動作時に1端子当たり最大56mAを出力:
フラッシュ内蔵マイコン、LED駆動に対応
セイコーエプソンは、16ビットフラッシュメモリ内蔵マイコン「S1C17M13」のサンプル出荷を始めた。最大56mAのLED駆動に対応する回路を搭載している。FA機器や住宅設備機器のLED表示付き制御パネル用途に向ける。(2016/7/21)

FM:
高層住宅向けの新型免震、骨組みと壁の相乗効果で振動制御
大成建設は、鉄筋コンクリート造の高層住宅を対象に、高強度・小断面の柱、梁部材で構築した骨組みに、連層壁(建物中央低層部に複数層に渡り連続して配置されている壁)とオイルダンパーを組み合わせた新しい地震対策構法「TASS-Flex FRAME」を開発した。この技術の適用により、長周期・長時間の地震にも優れた耐震性を有し、高付加価値な高層住宅の建設が可能となる。(2016/7/20)

太陽光:
スマートハウス化を支援、住宅太陽光の無金利ローン登場
太陽光発電システム、蓄電池、HEMS−−こうした設備を住宅に一括導入しようとすると高額になり、ローンの利用を検討するユーザーも多いだろう。こうしたユーザー向けに日本エコシステムとソーラーフロンティアが住宅向けの「無金利オリジナルソーラーローン」の提供を開始した。(2016/7/15)

日産「GT-R」17年モデル登場 夜間や住宅地でも騒音気にせず走行
日産がスポーツカー「NISSAN GT-R」の2017年モデルを7月27日に発売。走行時の騒音を抑える改良をほどこした。(2016/7/12)

マネーの達人:
金利差0.3%でも「住宅ローン借り換え」のメリットはあるのか
今回は、金利差0.3%で借り換えを行ったケースを例に、借り換えのメリットがどの程度あるのかを具体的に見ていきましょう。(2016/7/11)

ITエンジニア U&Iターンの理想と現実(5):
岡山編:立ち乗客3人で「すげー満員じゃあ」――岡山の交通、住宅、生活事情
都会から地方にU/IターンしたIT関係者が地方での実情を伝える本連載。岡山編第2回は、交通事情や住宅情報など、移住検討者が気になる情報をセキララにレポートする。(2016/7/6)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。